「発注ナビ」広告掲載の情報まとめ!サービスの特徴や登録費用・料金をリサーチ

「発注ナビ」広告掲載の情報まとめ!サービスの特徴や登録費用・料金をリサーチ
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今回は発注ナビの特徴や掲載メリット、掲載費用などを調べてみました。発注ナビに広告掲載を検討している方の参考になれば幸いです。

発注ナビへの広告掲載、媒体特徴を紹介

発注ナビの画像画像引用元:発注ナビ(https://hnavi.co.jp/)

発注ナビはシステム開発を発注したい企業に、提携企業を紹介するサービス。提携会社は全国2,400社、紹介実績は10,400件にのぼります。

発注側に紹介する会社は、システム会社の技術レベルや実績を登録したデータベースを使用して選定。データはヒアリングを通して発注ナビが収集します。

発注ナビ経由で依頼される案件としては

  • サイトリニューアル
  • CMS構築
  • ECサイト構築
  • アプリ開発
  • サーバ構築
  • データベース構築

などがあります。新規事業や自社サービスの開発に伴い開発会社を探している、構築するシステムを迷っている会社など利用ユーザーの幅が広いのも特徴です。

参照
発注ナビ(https://hnavi.co.jp/)

発注ナビの運営会社

運営会社である発注ナビ株式会社は、東証一部上場企業であるアイティメディア株式会社の100%子会社。親会社はITmediaや@ITも運営しています。

発注ナビ株式会社は、2011年の会社設立以来発注ナビをメインに事業を展開。「高い技術力を持つ会社と技術力やエンジニア不足に悩む会社の架け橋になる」ことを目指し、紹介実績を伸ばしています。

参照
発注ナビ(https://hnavi.co.jp/about_us)

発注ナビの広告掲載料金

発注ナビには様々な掲載プランがあるようです。そのうちの「リードジェンプラン」は紹介に至った場合のみ、費用が発生。
月額料金は発生しません。

システム・アプリ関連の案件は、紹介1件につき9万円。ホームページ関連の案件は、1件につき2万円となります。

広告掲載料金やプランの詳細については、発注ナビに直接お問い合わせください。

発注ナビの口コミ・評判

発注ナビを利用した受注側と発注側それぞれの口コミ評判を紹介します。

受注側の口コミ

発注ナビのサービスを利用することによって、通常ならばなかなかキャッチできないような新規案件情報を得ることができ、選定先の1社として土俵に上げて頂けるのがありがたいです。

引用元
3D空間認識技術を活用した新たなソリューションの創造(株式会社PFU×株式会社ゴーガ) (発注ラウンジ)
(https://hnavi.co.jp/knowledge/interview/pfu_goga/)

発注側の口コミ

発注ナビさんのサイトを見てもわかるとおり、多数の開発会社があります。自分たちで探すだけでなく、外部の人や専門家に相談するのも1つの方法だと思います。当社の場合、発注ナビさんに相談したことがシフトさんとの出会いになりました。


引用元
開発会社に聞いた『発注が上手くいく3つのポイント』 Vol.11「自社に合ったパートナー探しが成功の秘訣」(発注ラウンジ)
(https://hnavi.co.jp/knowledge/interview/matching_partner/)

発注ナビの広告掲載までの流れ

紹介されている案件が確認できる案内メールに無料で登録。案件をメールで確認し、紹介してほしいものがあればリードジェンプランに申し込みます。

案内メールへの登録や、リードジェンプランの申し込みは、発注ナビの公式ホームページよりお願いいたします。

発注ナビに広告掲載するメリット

発注ナビでは、応募の前に案件内容の確認が可能。エントリー形式なので、受注したい分野に応じて希望する案件のみに応募できます。

通常の見積サイトとは違って、競合となる会社数が3~5社であることもメリットの一つ。激しい価格競争にならないように工夫がされています。

複数の媒体を織り交ぜたWebマーケティングをしよう

メディアチャネルの画像
競合との価格競争に巻き込まれず、自社の得意領域で受注するには、様々なWeb施策を組み合わせたマーケティングも有効。

インターネットで多くの情報が手に入る今、ユーザーは貴社を認知したあと、公式ホームページやポータルサイトで調べてから意思決定をします。

下記のように複数の施策を組み合わせることで、「認知」「理解」の双方が促進され、得意領域での受注が可能になります。

  • 発注ナビで依頼を検討しているユーザーに自社を認知してもらう
  • ポジショニングメディアで、自社の強みを理解してもらう
  • オンライン展示会で見込み顧客に自社の商材を知ってもらう

ぜひ各Web媒体の目的を明確にして、自社が高い価値を提供できる案件の獲得を目指してみてください。

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