イエイの広告掲載・加盟料金や評判をリサーチ

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イエイの特徴

イエイキャプチャ画像引用元:イエイ公式サイト(https://sell.yeay.jp/)

2020年11月時点の利用者数が400万人以上と、多くの不動産所得者から支持を受けているイエイについてご紹介します。イエイで広告掲載を検討されている方は、参考にしてください。

400万人超の売主が登録、97%が支持する不動産査定サイト

2007年からサービスを開始しているイエイは、2020年11月現在、400万人以上の不動産所有者に利用されている不動産売却マッチングサイトです。

「ピタットハウス」や「STARTS」など、大手不動産会社をはじめとする1700社以上がイエイに登録。登録会社のうち最大6社の査定価格を60秒で表示・比較するため、その利便性の高さから97%のサイト利用者が「査定額を比較して良かった」と回答しています(イエイ調べ)。

サービスを開始した2007年から2017年2月時点では、毎月5000件を超える査定数を維持しており、安定的に売主を集客できていることが伺えます。

月額固定費はなし。システム導入で質向上にも注力

イエイであれば月額固定費はかからず、売主の顧客情報がメールで届き次第料金が発生する仕組みとなっています。

自社がターゲットとしていない不動産所有者から問い合わせが来ても困る…という方も安心。イエイでは、毎月5000件を超える査定数を誇りますが、検索キーワードの精査、不正を検知するシステムの導入により、問い合わせを精度の高いものに限定。質関係なく大量の問い合わせが発生しコストがかかる…といったことがないよう努めています。

10年以上培ってきたノウハウやシステム導入により、現在は、登録から3営業日以内に広告掲載とシステムの利用が可能です。

イエイの広告掲載・加盟料金

イエイの広告掲載料金に関する情報について、公式HPに記載がありませんでした。

詳細は確認できませんでしたが、月額の固定費は発生せず、不動産所有者の情報がメールで届くまで料金がかからない点については記載あり。登録後3営業日以内で利用を開始でき、合わないと感じれば、退会処理もスムーズに行えるとのこと。

イエイの口コミ・評判

不動産の業界全体がそうだったが、「インターネットで売却の問い合わせをもらう、そんな簡単なはずないでしょ。」というのがうちの会社でも大半の意見でした。イエイは課金型であって、問い合わせがないと費用がかかりません。なので、「まずはやってみないか」というのが導入のきっかけ。実際に使ってみて、「とんでもない」と感じました。何がとんでもないかというと、件数の量が半端じゃない。なぜこんなに査定依頼がくるのかと。驚きました。

※参照元:イエイ公式HP「朝日リビングインタビュー動画」(https://player.vimeo.com/video/182981176)

お客様からの問い合わせの質が非常に高いです。イエイのHPを見ても、売却をするための査定であることの意図がとれるようになっているので、お客様皆さま売却の意思が高く、非常に満足しています。うちで成約している方はイエイからの流入が多いです。

※参照元:イエイ公式HP「ユニハウスインタビュー動画」(https://sell.yeay.jp/ad/)

イエイから流入するお客様は連絡がつきやすく、連絡がついたお客様の7割くらいは実際にお会いできているのでチャンスを作りやすいと感じます。

※参照元:イエイ公式HP「横浜スタイルインタビュー動画」(https://sell.yeay.jp/ad/)

イエイに広告掲載するメリット

24時間体制のサポートデスクと信頼を維持する仕組み

イエイでは24時間・年中無休のサポートデスクを用意しており、不動産売却会社に代わって不動産所有者への対応を行っています。また、不動産所有者に対し、「優良企業のみ紹介」「勧誘がしつこい・クレームが発生した企業は解約」している点を強調。そのため、不動産所有者にとってイエイで紹介されている会社は、「信頼できる会社」として認識されることでしょう。

地方から都市部まで集客を網羅

主要大手企業だけではなく、「地元に強い会社」として中小の不動産会社も紹介。地方でサービスを展開していることから、なかなか都市部まで集客を拡げられなかった不動産会社であっても宣伝効果を期待できます。

イエイへの広告掲載までの流れ

公式サイトの「不動産会社様向け お問い合わせフォーム」にて、会社名や希望査定エリアなどの必要事項を記入し、イエイに送信することで依頼できます。電話でも対応しているので、都合の良い方法で問い合わせると良いでしょう。

売上にならない集客で失敗しないためには?

登録している売主の数の多さが魅力的なイエイですが、紹介されている不動産会社が1700社以上ともなると、自社の紹介が埋もれてしまう可能性があります。大切なのは、売主に存在を知ってもらえるような「露出の仕方」です。

例えば、

  • 不動産に特化した他のポータルサイトでも広告掲載をする
  • Googleマイビジネスを利用して認知度アップを図る
  • SEO対策で自社サイトが検索上位に表示されるよう努める
  • ポジショニングメディアで狙った売却検討ユーザーの獲得を目指す

上記のように、ユーザーがたどり着く先々で適切な露出の仕方をすれば、現状よりもさらに広告効果は期待できるでしょう。あらゆる面から、売却検討ユーザーの集客アプローチを検討してください。

ポジショニングメディアについてまとめた資料もご用意しています。ポジショニングメディアについてご興味があり、より詳しく知りたい方はぜひダウンロードしてご確認ください。

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