【客を増やす方法リスト】集客は「客が集まる」仕組みづくりで成否が決まる

ここでは、客を増やす方法を顕在層や潜在層など顧客の属性に分けてリストアップして紹介しています。さらに客が集まる仕組みづくりに有効なマーケティングの考え方についても解説しています。

2022年の広告プランやプロモーション、集客施策が決まっている場合でも、その広告やプロモーションで効率よく集客できるか、改めて見直すきっかけになれば幸いです。

※全研本社が提供するポジショニングメディアについてはこちら（記事の後半へジャンプ）からすぐにご覧いただけます。

キャククルは、ご想像通り「客クル」から誕生したメディア名です。どうやったらお客さんが来るのか、売上が上がるのか、営業がうまくいくのか－－。中小企業のみなさまに役立つマーケティング情報や具体的な集客施策など、自社情報だけでなく競合他社の情報も織り交ぜながらご提供しています。なぜなら、読者のみなさまに「お客さんを呼びたい」からです。キャククルの運営元であるZenkenではこれまで120業種以上の企業にマーケティング支援をしてまいりましたが、そのなかでも中心的な存在となるメディア戦略があります。このメディア戦略はBtoB案件の割合が急速に伸びている施策で、

飛び込みのお客様が月間で30件増えて3割は契約している
自社コンセプトにマッチした見込み顧客が増え、契約単価が1000万円向上した
資料請求100件に対し1アポだったのが、資料請求10件で8アポを獲得

といったお声が寄せられています。それが、競合他社との差別化が図れるWebメディア施策「ポジショニングメディア」です。ニッチなマーケットから一般消費者向けの集客まで、ターゲットと市場を絞り込んだ効率的な施策としてご注目いただいています。このポジショニングメディアについては、後述します。 ※Zenkenが提供するポジショニングメディアについてはこちら（記事の後半へジャンプ）からすぐにご覧いただけます。

新型コロナウイルス感染症に対する企業の意識調査

上記データ（※1）は帝国データバンクが運営するTDB景気動向オンライン（https://www.tdb-di.com）に発表されているデータを引用したものですが、調査全体の傾向としては、前月比でマイナスの影響を懸念する企業が増加傾向にあります

新型コロナウイルス感染症による自社の業績への影響、『マイナスの影響がある』と見込む企業は75.4％（前月比0.9ポイント増）。また「今後マイナスの影響がある」（9.6％）は3カ月連続で1ケタ台となるものの、前月より増加し先行きに対する警戒感はやや強まっている。他方、『プラスの影響がある』と見込む企業は4.1％（同0.8ポイント減）となり、2カ月ぶりに減少に転じた『マイナスの影響がある』を業種別にみると、「旅館・ホテル」が97.1％で最も高くなった。以下、「飲食店」（93.1％）、「繊維・繊維製品・服飾品卸売」（92.5％）、「広告関連」（90.5％）が9割台で続いた『プラスの影響がある』は、総合スーパーなどの「各種商品小売」が20.9％でトップとなった。次いで、「放送」（18.8％）、「飲食料品小売」（17.6％）、「飲食料品・飼料製造」（12.2％）、「電気通信」（11.1％）が上位に並んだ〜引用元：帝国データバンク「特別企画: 新型コロナウイルス感染症に対する企業の意識調査（2021年4月）」（https://www.tdb.co.jp/report/watching/press/pdf/p210502.pdf）

以前旅館やホテル、飲食店への影響が大きいのは当然のこととは思いますが、服飾関連や広告関連もそれに次いで影響がでていることがわかります。一方で電気通信などは外出控えやリモート推進の影響を受けて、プラスの影響が出ていることがわかります。集客を考えるときに、経済全体の動きも把握しておくことが大事です。（※1）調査期間は2021年4月16日～30日、調査対象は全国23,707社、有効回答企業数は11,003社（回答率 46.4％）。

集客は「客を集める」ことが目的ではない

ものすごく根源的なことをいうと、なぜ客を集めたいと思うのでしょうか。バカなこと言うな、売上を上げるために決まってるだろう！と言われてしまいそうですが、じつは「客を集める」ことだけにとらわれると、ビジネスを成功に導けないのではないかと考えています。見込み客がどこにどれだけいるのか、当て推量だけで集客するのもリスクが高すぎます。大事なことは「客を集める」のではなく、商品や提供するサービスに親和性が高い「客が集まる」仕組みを構築することなのではないでしょうか。ここでは集客についてさまざまな角度から掘り下げると同時に、客を増やす具体的な方法について説明していきます。

集客方法は客の属性ごとに考える

集客のコンサルをしている会社や個人コンサルタントがインターネット上でもさまざまなマーケティング論やノウハウを展開しています。商品やサービス、事業内容によって優先すべき集客手法が異なるため、業界に特化した集客に関するコンテンツを見るのが効率的です。ただ実際に施策に落とし込む前にやっておかねばならないことがあります。それは、「どんな客に、どこで、なにを売るために客を集めるのか」を明確にすることです。たとえばひと言で「客」といっても、以下のように4つのフェーズに分けて考えてみるとわかりますが、フェーズごとに優先すべき集客施策もマーケティング手法もまったく異なります。それぞれ代表的な集客手法も含め、見ていきましょう。

見込み客（潜在顧客）

ネット上でいえば、特定のキーワードでホームページや商品・サービスページに流入してきた潜在顧客を見込み客（リード）といいます。まだ購買決定には至っていない客なので、アクションを起こすよう背中を押せるような集客施策が必要です。オフライン（インターネットを介さない）集客にも潜在顧客にリーチできるものはありますが、いまの社会的状況も踏まえると、インターネットを活用したオンライン集客を活用する業界が増えています。潜在見込み客に適した集客施策

潜在ニーズに基づいたリスティング広告やディスプレイ広告などのWeb広告
潜在ニーズに基づいたWebメディアやニュース媒体などへの記事広告掲載
潜在ニーズに基づいたWebメディアの制作・運用
潜在ニーズに基づいたSEO（検索エンジン最適化）施策
潜在ニーズを盛り込んだホームページ上でのコンテンツマーケティング
潜在ニーズをフックにしたブログやSNS上での情報発信
潜在ニーズをフックにしたYouTubeなどの動画広告
バーチャルイベントへの出展・広告
潜在ニーズにマッチしたアプリ広告やプッシュ通知などの広告
ポイ活サイトを活用したプロモーション
テレビCMやインフォマーシャルでの広告
新聞・雑誌・専門誌・フリーペーパーなどへの広告・記事掲載
潜在ニーズのある場所に設置するチラシ・パンフレット
潜在ニーズのある場所内のデジタルサイネージ
潜在ニーズのあるターゲット向けの同梱チラシ・パンフレット
展示会・イベントなどへの出展
無料サンプル配布などのプロモーション
街中の看板・公共交通機関の駅や車内刷り広告
セミナー・オンラインセミナーによる集客

潜在ニーズの有無をどうやって確かめるかが問題で、とくに新聞の折り込みチラシやポスティングなどのオフライン広告の場合、顧客の属性にマッチした家庭を抽出するなどの作業が必要になります。上記以外にも集客手法はありますが、BtoCやDtoCなど一般消費者の客を増やす手法として一般的な集客手法をピックアップしてみました。

見込み客（顕在顧客）

上記の見込み客より、購買行動により近いところまで来ている客層です。同じような商品、同じようなサービスを比較検討し、どれを選べばよいかそれぞれ優先すべき条件や価値に絞り込んで検討する段階まで来ています。このような顕在層に対しては、決定に至る情報をいかに提供するかが大事になります。オフライン広告の場合、新規顧客で顕在性を見出すのは店舗接客などに限られるため、顕在性の高い顧客を増やす手法はどうしてもWebによる集客がメインになってきます。顕在見込み客に適した集客施策

顕在ニーズに基づいたリスティング広告やディスプレイ広告などのWeb広告
サーチターゲティングやリターゲティングなどのWeb広告
顕在ニーズに基づいたWebメディアやニュース媒体などへの記事広告掲載
顕在ニーズに基づいたWebメディアの制作・運用
顕在ニーズに基づいたSEO（検索エンジン最適化）施策
顕在ニーズに基づいたメルマガ配信
顕在ニーズを盛り込んだホームページ上でのコンテンツマーケティング
MAツールを活用した集客施策の最適化
インバウンドマーケティングの体制促進
インサイドセールスの体制促進
顕在ニーズをフックにしたブログやSNS上での情報発信
顕在ニーズをフックにしたYouTubeなどの動画広告
顕在ニーズにマッチしたアプリ広告やプッシュ通知などの広告
BtoB狙いのバーチャル展示会・バーチャルイベントなどへの出展
BtoB一括資料請求・見積もりサイトなどへの企業情報掲載・広告掲載
BtoB狙いの資料ダウンロード・媒体資料ダウンロード
BtoB狙いの展示会・イベントなどへの出展
BtoB狙いのテレビCM
BtoB狙いのタクシー動画広告/li>
BtoB狙いのセミナー・オンラインセミナーによる集客

　潜在客を集める方法と顕在客を集める方法に大きな違いはありませんが、広告を打ち出すタイミングや対策するキーワード、提供する情報の中身、ターゲットのセグメンテーションなどで、集客戦略に違いがあります。とくにBtB集客で注目されているのは、インバウンドセールスやインサイドセールスといった「PULL型」の営業戦略です。 BtoBの営業戦略に関しては、下記ページでくわしく解説しています。 BtoBの営業戦略
PUSH型からPULL型へ

既存顧客（育成候補客）

一度は取引（購買）が成立した顧客であり、顧客育成（リードナーチャリング）を行なうターゲット層になり得る客層です。購買行動へのハードルは低くなりますが、自社を再度選択してもらえるような工夫がなければ、再度選んでもらうことができません。既存顧客に適した集客施策

サーチターゲティングやリターゲティングなどのWeb広告
リピートやアップセル狙いのメルマガ配信
リピートやアップセル狙いのホームページ上でのコンテンツマーケティング
オウンドメディア（ブランディングメディア）による顧客のファン化
MAツールを活用した顧客対応の最適化
インバウンドマーケティングの体制強化
インサイドセールスの体制強化
ブログやSNS上で顧客向けサービスや特典の情報発信
BtoB既存客へのダイレクトメール
既存顧客育成目的のセミナー・オンラインセミナー開催

顧客ではあるものの、上客（優良顧客）になってもらうためには、商品やサービスだけでなく、企業そのもののファンになってもらう必要があります。近年着目されているのは企業ブランディングや採用ブランディング（人材採用のための採用サイト）を目的としたオウンドメディアの運用です。企業コンセプトや社会貢献、社員への向き合い方などをアピールすることで、差別化戦略を成功させている事例もあります。また、優秀な人材を集めるために企業文化や社員、社内イベントや働きかたの多様性にスポットを当てるなどして、採用サイトだけに頼らない人材採用を行う企業が増えています。

固定客・常連客（ロイヤルカスタマー）

商品やサービスに対して好意的であり、会社やブランドのファンとして長年顧客であり続けてくれる顧客です。この段階に至ると、自らが愛用するだけでなく、SNSに投稿して口コミを広めてくれる場合も少なくありません。LTV（ライフタイムバリュー）の長いロイヤルカスタマーをどれだけ獲得できるかというのが、ビジネス成功のカギを握ります。ロイヤルカスタマーであると断言できる顧客を多く持つことが理想ではありますが、一般消費者はつねに移り気なものです。ブランドスイッチされる可能性もありますので、つねに接触機会を確保してつなぎとめる努力が大事です。固定客・常連客に適した集客施策

ロイヤルカスタマー向けの特別限定企画を提供する
ダイレクトメールなどで顧客の声やニーズを集め改善に活かす
契約継続客に粗品などを送付する
契約継続客に季節のあいさつやお礼の手紙などを送付する

休眠客（既存顧客）

数回もしくは一定期間は顧客として取引があったものの、あるときからぱったり購買行動が止まってしまった顧客のこと。もっと魅力的な商品に出会った、もっと相性の良いサービスを選ぶようになったなど理由はさまざまですが、余裕があれば休眠客に対する働きかけも意識したいところです。休眠客に適した集客施策

休眠のきっかけが明確であればそれをカバーするメッセージを送信する
ダイレクトメールで特別企画などの情報を発信する
メルマガなどで休眠客を意識したリバイバル企画情報を発信する
SNS広告などで既存客向けキャンペーン（下取りなど（を実施する
新商品・新サービスなどの優待を実施する

休眠客の掘り起こしは顧客の底上げにもつながりますが、タイミングが難しいといった面もあります。とにかく忘れ去られる前に、何らかの手段でコンタクトをとることが先決です。このように、どの属性にある客なのかを意識すると、アプローチ手法がひとつでは足りないことに気付きます。画一的な集客施策に費用を投じても、限界があるということがおわかりいただけるのではないかと思います。

【プレ集客】集客で客を増やすために必要な4つの準備

集客施策を決める前の準備、プレ集客でやっておくべきことをいくつか挙げておきたいと思います。フレームワークに沿ったマーケティング分析も有用ですが、手段にこだわりすぎるよりは、ホワイトボードなどに書き出すだけでも、戦略の骨子が整理できます。

勝てる市場を探す

競合商品やサービスがひしめく、いわゆる「レッドオーシャン」で後発が勝つのはかなり難しいとされています。価格だけでなく、ターゲットの属性や地域、商品やサービスの独自性や強みを掛け合わせて、どの市場で戦いを挑むかを見極めます。市場分析に活用する代表的なフレームワークは3C分析やSTP分析、4P分析、SWOT分析、クロスSWOT分析などが挙げられます。よほどの独自性や競合優位性がなければ、市場で認知されている先行商品やサービスには勝てません。したがって最初の市場見極めが非常に重要になるのです。自社商品やサービスの競合優位性がどこにあるかがわからないと、本来であれば商品開発やサービスの提供自体が難しく、収益を継続的に上げることは困難です。フレームワークがなぜ有効かというと、社内で近視眼的なとらえ方をしていると見えなくなる課題が俯瞰的にわかるからです。

客が買う理由を探す

キャククルのページをいろいろお読みいただいているかたは何度もこのバリュープロポジションの図を見たことがあると思いますが、なぜ客がその商品、そのサービスを選んで買うのか、どうすれば第一想起される事業になるのかが、ビジネスを成功させる大変重要な指標です。どこにでもあるものであれば、質が高くて安いものを選ぶのが消費者です。でも、価格が高くてもほかにはない特徴や優位性があれば、「高いけれどこれを選択する価値がある」と消費者は購買行動を起こします。競合にはない自社の強みを、消費者が価値としてとらえてくれるかどうかが、勝負の分かれ目です。気を付けなければいけないのは、自分たちが価値が高いと思っていても、買う側が価値を感じなければ意味がない、という点。ここをはき違えると、商品もサービスも売れませんし集客にもつながりません。【漫画で解説！】
バリュープロポジションとは

客が集まる理由を探す

最近日本テレビで始まったヒューマングルメンタリー『オモウマい店』（https://www.ctv.co.jp/omouma/）という番組があるのですが、超大盛でおいしいのに安い、店長などの濃いめキャラクターやお客さんに対する想いなどを取り上げています。これぞマスコミの影響力だとは思いますが、番組を見た視聴者が北海道からわざわざ茨城まで食べに来た、というエピソードなども紹介されていました。家から近いとか遠いとか、安いとかだけが客が集まる理由ではない、ということです。なぜ遠くてもその店に行くのか、そのサービスを受けるのか、行列してでもお目当ての「〇〇」を買いに行くのか。自社の商品やサービスのどこに客が集まる理由、行列する理由、交通費や時間がかかっても行く理由があるかを考えてみてください。

客の欲求や本音を探す

客の欲求や本音を探す手法はいくつかありますが、ここでは顧客が購買に至るプロセス「カスタマージャーニー」と、Googleが提唱する「パルス型消費」、そしてインターネット時代の象徴ともいえる「バタフライサーキット」について説明します。どれも購買行動に至る客の心理や行動を知る上で大事な考え方です。最近行動経済学がテレビCMのテーマになるなど、人がなにか行動を起こす際の背景を理解する、というマーケティングが浸透してきた感があります。もっともロジカルな行動分析に基づいて客を増やすことができる手法を選択できるのが、Webマーケティングの醍醐味ともいえます。カスタマージャーニー Web集客ではよく「カスタマージャーニーに沿った施策が重要」と説明されていますが、このカスタマージャー型消費には、以下の6つのフェーズがあります。頭文字をとって「AIDMA（アイドマ）」と呼ばれています。

AIDMA（アイドマ）

Attention：注目する、商品やサービスについて認知する
Interest：商品やサービスに興味を持つ
Desire：商品やサービスが欲しいという欲求
Memory：商品やサービスに関する記憶
Action：商品やサービスの購買行動

インターネット上のユーザーであれば、ユーザーがアイドマのどのフェースにいるか、行動履歴で推測することができます。ただ、看板やテレビCM、チラシ、雑誌広告などは、このアイドマがあいまいなものも少なくありません。このアイドマが進化した購買行動が「AISAS（アイサス）」です。

AISAS（アイサス）

Attention：注目する、商品やサービスについて認知する
Interest：商品やサービスに興味を持つ
Search：商品やサービスについて検索する
Action：商品やサービスの購買行動
Shere：商品やサービスについて共有する

NTTドコモモバイル社会研究所が2021年1月に調査したところ、日本国内でスマートフォン、ケータイの所有者のうちスマートフォン比率が92.8％というデータが出ています。調査対象は全国・15～79歳男女で、有効回答数は8,837。若者世代だけでなく、スマホによるインターネットの利用率が高まることで、商品やサービスの検索行動はさらに増えると予測されています。したがって、今後はアイドマよりも購入後の共有を含むアイサスが主流になっていくと考えられています。集客のデバイスとしてスマホは欠かせないものでありSNSへの対応はマストであると言っても過言ではありません。 ※参照元：NTTドコモモバイル社会研究所「スマートフォン比率92.8%に：2010年は約4％ここ10年でいっきに普及（2021年4月14日）」（https://www.moba-ken.jp/project/others/ownership20210414.html）パルス型消費パルス型消費とは、直感センサーの反応に従って購買に至る、アイドマが一挙に押し寄せる購買行動のことです。

2019年にGoogleが示した消費者の購買行動で、この行動にはスマホの普及が大きくかかわっています。スマホを触っている時間はすべて消費行動に直結する可能性があるからです。上記の図を見てもわかるように買いたい商品を発見したら、比較検討することなくその場で購入まで完了してしまいます。この場合通常のカスタマージャーニーは踏襲しません。Googleでは6つの「直感センサー」がこのパルス型消費を促すと説明しています。

この6つの直感それぞれについては、Googleが以下のように説明しています。

1. セーフティ：「より安心安全なもの」に反応する直感センサー 2. フォーミー：「より自分にぴったりだと思うもの」に反応する直感センサー 3. コストセーブ：「お得なもの」に反応する直感センサー 4. フォロー：「売れているもの」や、「第三者が推奨するもの」に反応する直感センサー 5. アドベンチャー：「知らなかったもの」や「興味をそそるもの」に反応する直感センサー 6.パワーセーブ: 「買い物の労力を減らせること」に反応する直感センサー抜粋引用元：Think with Google「買いたくなるを引き出すために – パルス消費を捉えるヒント」（https://www.thinkwithgoogle.com/intl/ja-jp/marketing-strategies/app-and-mobile/shoppersurvey2019-3/）

この直感センサーは直前に見たニュースであったりテレビであったり、なんらかのトリガーが存在する場合もありますが、つねに変化するもので普遍性はありません。おうち時間が長いいま、いかにしてこのパルス型の消費者を獲得できるかが、集客および購買行動が増やせるかどうかを左右する可能性はあります。 ※参照元：Think with Google「買いたくなるを引き出すために – パルス消費を捉えるヒント」（https://www.thinkwithgoogle.com/intl/ja-jp/marketing-strategies/app-and-mobile/shoppersurvey2019-1/）バタフライサーキット客が欲しているモノやサービスを絞り込む行動といえば検索ですが、Googleでは情報を ｢探る｣行動と、理解・納得する｢固める｣行動を繰り返す消費者行動のことを「バタフライサーキット」と称しています。バタフライという名前は情報を探って広めて深掘りして固めるというスパイラルが、八の字を描いて蝶のように見えるからであるといいます。情報を検索して知識を深めながら買いたい気持ちや行きたい気持ちを高めていくためにはモチベーションが必要であり、さらなるテーマが派生していきます。バタフライサーキットとは情報探索行動です。情報の｢探る｣と、理解したり納得する｢固める｣の二つを行ったり来たりしながら情報を知ったり、買いたい･行きたい気持ちを高めていきます。バタフライという名前は｢探る｣と｢固める｣のスパイラルを繰り返し、その形が蝶のように見えるからです。 Google は詳細な生活者調査から、人々の情報探索をかき立てるモチベーションを8つに分類しました。バタフライサーキットの特徴は、情報を探索を｢広げる｣と｢深める｣を繰り返します。｢探る｣で入っていき｢固める｣で納得をします。ループは1回で終わらず、興味テーマは次々に派生していきます。 Googleが調査したところ、バタフライサーキットをした70％から80％が最終的に購買に至っており、情報を深掘りしていく過程で納得が生まれ、消費行動に至っていると考えられています。こうした情報獲得上級者に対してどのような集客施策を打てばよいかも、検討すべきでしょう。 ※参照元：Think with Google「さぐる」「かためる」を蝶のように行き来するバタフライ・サーキットとはなにか：バタフライ・サーキットと 8 つの動機（https://www.thinkwithgoogle.com/intl/ja-jp/marketing-strategies/app-and-mobile/butterflycircuit3/）

決定回避の法則には要注意！

ジャムの法則（jam study）とも呼ばれる決定回避の法則はご存知でしょうか。人は選択肢が多いと品物でもサービスでも選べなくなり購買に至らない、という心理現象のことを「決定回避の法則」と呼んでいます。ジャムの法則といわれるのは、この法則を提唱した『選択の科学』の著者として知られるコロンビア大のシーナ・アイエンガー教授が、スーパーでジャムをたくさん並べた棚と、絞り込んだ棚を使って購買行動などの違いを観察した実験に由来しています。実験は6種類のジャムを試食販売したグループAと、24種類のジャムを試食販売したグループBとで行なわれました。その結果Aでは試食した割合が40％で購入した割合は30％でした。一方24種類を用意したBグループでは、試食した割合が60％もあったのに実際に購入したのは、わずか3％。購入した割合（成約率）はAグループがBグループのじつに10倍という結果が出ました。参照元：社会人の教養「ジャムの法則（決定回避の法則）とは？マーケティングの活用事例」（https://asu-yoku-laboratory.com/jam-study）人は選択肢が多いと意思決定が面倒になり、購買や成約に至らない、意思決定を先延ばしにする傾向があります。したがって販売する側や第三者によって絞り込まれた商品やサービスをレコメンド（推薦や紹介）されたほうが、意思決定が容易になります。ひと昔前のランキングサイトは順位決定に整合性のない恣意的なものが多かったのですが、現在でもデータなどの根拠に基づく公平な比較やレコメンドは、消費者の意思決定を大いに助けています。一括資料サイトや企業・商品・サービスが横並びで多数掲載されているポータルサイトなどには、絞り込み検索の機能がついています。ただし消費者のアクションを促すためには、サイト内でユーザーが重要視する比較軸での検討がしにくい場合があります。この決定回避の法則をクリアできるWeb施策のひとつが、「ポジショニングメディア」です。

自社にマッチする顧客を効率的に集客する「ポジショニングメディア」

詳細についてはお問い合わせくださいポジショニングメディアとは、先述したバリュープロポジションを活かして自社の優位性や強みをアピールするメディアです。数的根拠など整合性のある評価軸で、第三者が競合商品やサービスが比較検討できるポータルサイトを構築します。選択肢が多くて選べなくなる状況を回避するためには、消費者のニーズを徹底的に深掘りしてセグメントし、ペルソナ設定や地域属性などのターゲットも絞り込んだうえで、公平な視点で複数社、複数商品、複数サービスを同じサイト内で提示します。選択するのはあくまでもユーザーであり、ポジショニングメディアは単に意思決定のきっかけを提供するだけです。それでも、「これぞわたしが求めていた条件！」という、自社との親和性が高いユーザーを獲得できる可能性が高く、購買につながる良質の顧客が狙える施策です。ユーザーは自身の知識を深めてから意思決定ができるため、ホームページに遷移した後も問い合わせや購入、利用につながりやすい傾向があります。ポジショニングメディアはBtoC、BtoBどちらにも集客効果が期待できる戦略です。 Webメディアのコンテンツ内で「自社ならではの強み」を競合と比較しながら見せることで、差別化ポイントや競合優位性や独自性、自社ならではの技術などの特徴を顧客に伝えることができます。 Zenkenが10数年前より市場に提供してきたマーケティング手法で、すでに120業種以上の企業様にマーケティング支援を行ってまいりました。その知見や経験をマーケティング施策に落とし込んだポジショニングメディアを、多くの企業様にご導入いただいています。実際にポジショニングメディアによる施策を採用いただいた企業様からは、以下のような声が届いています。

競争力の高い市場で自社に興味を持ってもらい、契約までのリードタイムが3分の1に短縮できた
自社の商品・サービスを理解してくれる検討者が増えて商談率が8割以上になった
自社商材と費用感の合う検討者が増え、受注単価が2.5倍に増えた

ポジショニングメディアは、狙う市場でまだ自社の存在をアピールできていない、反響はあるものの成約がとれていないという場合の解決策になります。また、独自のWebメディアで情報を発信し続けることが、ブランドの土台をつくる足掛かりにもなります。このポジショニングメディアはZenkenが第三者機関として公平な視点で情報提供することを徹底しているため、ユーザーに役立つサイトとして信頼度が高く、Googleからも質の高いコンテンツとして評価されることが多いという特徴があります。ポジショニングメディアのコンセプトや仕組みについて説明した資料が下記ページよりダウンロードできます。導入した企業様の成功事例もたくさん載っています【無料】ポジショニングメディアの
資料をいますぐダウンロード！

集客の仕組みづくりと客を集める方法まとめ

集客という大テーマに関しては、業界や業態、ターゲット、地域性ごとに有効な施策や戦略が異なりますのでひとくくりにはできません。ただ確実にいえることは、消費者が「情報獲得上級者」になりつつある、という事実です。リスティング広告やディスプレイ広告に反応せず拒否するユーザーや、アフィリエイト広告などへの警戒心も高くなっています。オフラインの広告とオンラインの広告をうまくリンクさせた集客施策が主流ですが、バタフライサーキットが習慣化しているユーザーに刺さる集客施策はなんなのか、つねにPDCAを回して改善していく必要があります。 Googleのランキングが日々変わるのと同じで、集客施策もアップデートな更新を視野に検討していくことが求められるようになっていきます。キャククルでは今後も最新の情報をキャッチアップしてみなさまにお届けし、お役立ていただきたいと考えております。

Web集客のメリットについて

キャククルの「Web集客方法まるわかりガイド！種類・特徴・費用やコツを解説」でもくわしく解説していますが、集客の中でも対策を強化している企業が多くなっているのが、「Webによる集客」です。上記ページではWeb集客のメリットについて、下記のように解説しています。

成果を数字で割り出せるため、効果測定がしやすくなる

ターゲティングがしやすいため、狙っているユーザーに届けられる

自社所有のWebメディアやコンテンツがあれば、安定して利益を生み出す資産になる

無料・安価でできるWeb集客方法も多く、費用対効果が高い

引用元：キャククル「Web集客方法まるわかりガイド！種類・特徴・費用やコツを解説」（https://www.shopowner-support.net/customer_attraction_information/web/）

情報があふれターゲティングやセグメンテーションが不可欠となっている現代では、マス広告だけで集客するのは難しくなってきています。したがって、集客効果だけでなく、集客課題や市場の可視化に役立つデータがアップデートで確認できる、Web集客に注力する会社が増えているのです。推測や憶測、思い込みで集客するのではなく、分析データに裏付けられた集客施策がますます重要度を増すことは間違いありません。

Web集客施策はZenkenにご相談を

Zenkenでは業界・業種を問わず、120業種以上のWeb集客支援を行なってきました。クライアントのバリュープロポジション分析やマーケティング戦略の提案、Webサイトの制作・運用まで、ワンストップで集客をサポートさせていただきます。ご要望があればWeb面談システムを活用して、実際の事例をお見せしながら集客戦略についてご相談を承ることも可能です。集客方法や広告マーケティング戦略に課題がある等、マーケティング施策導入に対してのお悩みがあれば、Zenkenへお気軽にご相談ください。集客戦略やWeb集客
をZenkenへ相談してみる