ストレスチェッカーの特徴や口コミ評判、料金をまとめて調査
公開日：2023年09月14日
従業員50人以上の企業で2015年から義務化されているストレスチェック。これから導入する企業では、どのサービスを利用すれば良いかお悩みの担当者も多いでしょう。この記事では、法令を遵守したストレスチェックを最低無料で受けられるストレスチェッカーについて紹介します。口コミ評判や料金プランなどもまとめていますので、ぜひ参考にしてください。
ストレスチェッカーの特徴
画像引用元：ストレスチェッカー公式サイト（https://stresschecker.jp）ストレスチェッカーは、5,800社の企業が導入している厚生労働省準拠のストレスチェックシステムです（2023年9月調査時点、公式HPより）。
社内のスタッフで運用する場合、無料でストレスチェックを行うことが可能です。業務負担の軽減や社員のプライバシーを重視したい場合、実施者を代行するweb代行プランが選択できます。
Web代行プランでは1人あたり275円（税込）でストレスチェックを実施でき、企業の状況に応じて適切な提案や対応を受けられることが特徴です。
また、マークシートで受検するプ紙プランも選択可能。どのプランも集団分析レポートが無料で付属されており、全社のデータを簡単に確認できます。
ストレスチェッカーをおすすめする3つの理由
【理由1】全プランが厚生労働省のストレスチェック制度に準拠
ストレスチェッカーは、すべてのプランが厚生労働省のストレスチェック制度に準拠しています。ストレスチェックの中でも特に多くの企業に採用されており、官公庁や上場企業、テレビ局、航空会社などさまざまな業種が実施しています。
Web代行プランでは、国で規定されている57問に加え、ワークエンゲージメントや職場ハラスメントにも言及した80問のプランを選択することも可能です。ストレスチェックを通して、従業員のやる気や充実度を測定したい場合におすすめです。
【理由2】web代行プランの活用で受検率向上
ストレスチェックはデリケートな内容のため、社内のスタッフに結果を見られることに躊躇して受検率が下がってしまうことも考えられます。Web代行プランを活用すれば、社外のスタッフに業務を委託できるため、受検率の向上や正直な回答へとつながります。
また、従業員が医師の面接を受けたい場合、社内の担当者には申し出にくいこともあるでしょう。社外のスタッフが医師面接について個別にヒアリングすることで、医師面談を受けやすい環境をつくることが期待できます。
【理由3】充実のオプションサービスを用意
ストレスチェッカーでは法令を遵守した最低限のストレスチェックのほか、さまざまなニーズに応えるオプションを用意しています。それぞれ追加費用がかかりますが、従業員のメンタルヘルスケアに力を入れている企業は併せて検討してみると良いでしょう。オプション内容の例は以下の通りです。
- ストレスチェックの質問を追加
- 専門家による電話カウンセリング
- ハラスメント社外通報窓口
- オンラインメンタルヘルス研修
- オンライン人事労務専門家相談サービス
ストレスチェッカーの料金プラン
- 無料プラン57問：0円
- WEB代行57問：年間1人あたり275円（税込）
- WEB代行80問：年間1人あたり275円（税込）
- 紙プラン：年間1人あたり495円（税込）
ストレスチェッカー導入に関するよくある質問
Q1. ストレスチェックの高ストレス者の判定はどのように行いますか？
素点換算表を用意しています。
Q2. ストレスチェックのデータ保管料はかかりますか？
データ保管料はかかりません。
Q3. 集団分析レポートはありますか？
全プランにおいて集団分析レポートが無料です。
Q4. 集団分析の数には制限はありますか？
制限はなく、100組の場合でも、10,000組の場合でも追加料金は発生しません。
Q5. 産業医を紹介していただくことは可能ですか？
ストレスチェッカーでは産業医の紹介も無料で行っています。
Q6. 産業医の先生や管理者が、個人結果や集団分析を閲覧できるよう設定できますか？
無料で設定できます。
Q7. 労働基準監督署に提出する書類は作成できますか？
web代行プランと紙プランの場合、簡単に作成できます。コンサルタントによるサポートを受けることも可能です。
ストレスチェッカーの運営会社概要
| 会社名 | 株式会社HRデータラボ |
|---|---|
| 所在地 | 東京都新宿区愛住町12 LaKRSビル2F |
| 設立年 | 2017年 |
| 会社URL | https://hrdatalab.com |
ストレスチェッカーの評判まとめ
厚生労働省のストレスチェックに準拠した57問を受検できる、ストレスチェッカーの口コミ評判や特徴、料金について紹介しました。業務を社外に委託することもできるため、従業員が安心して回答できる環境を整えることも可能です。法令を遵守したストレスチェックを行いたい企業の方はぜひ導入を検討してみてください。
※すべて必須項目になります
