オウンドメディアの費用対効果とは?計測方法と売上アップのポイント

オウンドメディアの費用対効果とは?計測方法と売上アップのポイント
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オウンドメディアの効果測定にあたって押さえておくべきポイント

注意点やチェックポイント
オウンドメディアとは、自社で運営するブログなどのメディアの総称です。オウンドメディアの効果を測定する際に、押さえておくべきポイントを4つ紹介します。

目的をはっきりさせる

オウンドメディアの効果を測定する際には、オウンドメディアの運営目的をはっきりさせておきましょう。たとえば「新規顧客を獲得したい」「ブランドの認知を広めたい」などが、運営の目的です。

目的を定めることで、オウンドメディアに関わる様々な数字のうち、どの数字を指標とするべきかが決まります。ページビュー(PV)数や問い合わせ件数、購入数、売上額、利益額などが、指標とされることが多い数字です。

目的と指標となる数字を決めることが、オウンドメディアの効果測定の第一歩になります。

すぐには結果が出ない

オウンドメディアは、運営を始めてすぐに結果が得られるものではありません。望む成果が得られるようになるまでには、数カ月〜2年ほどはかかります。

成果が得られるようになるまでは、購入数や売上を成果の指標とした場合、数字がゼロの日がずっと続くことになります。変化がない指標では、オウンドメディアの改善にも活かせないので、成果が得られ始めるまでPV数などを仮の指標としましょう。

PV数の増えるペースを気にしつつ、メディアのコンテンツを充実させていくことで、いずれは商品の購入などにつながります。オウンドメディアの運営は、焦らずに根気強く続けることが大切です。

初年度はコストがかかる

オウンドメディアを新たに開設して運営する場合、初年度に多くの費用がかかります。サーバーの契約やツールの購入、セミナーや書籍での情報収集などが必要だからです。

いったん運営が始まってしまえば、2年目以降は初年度よりもコストが安く済みます。初めてオウンドメディアを運営する場合は、留意しておきましょう。

コンテンツ量によって費用対効果は変わる

コンテンツの量によって、オウンドメディアの費用対効果は大きく変わります。コンテンツの量が増えるほど、メディアへのアクセスが増え、大きな成果が得られる場合が多いです

メディアを開設したばかりでコンテンツも少ないうちに費用対効果を計算すると、効果を過小評価して、判断を誤る原因になります。コンテンツ量が十分に増えるまでは、費用対効果の確認は参考程度にしておきましょう。

オウンドメディアの費用対効果を計る方法

円グラフ
オウンドメディアの費用対効果を測定するための、具体的な方法を紹介します。オウンドメディアを運営する目的に合わせて、最適な方法を選びましょう。

ROI(投資利益率)の計算方法

費用対効果を計算する際によく使われるのが「ROI(投資利益率)」です。ROIは以下の式で計算されます。

ROI(%) = 利益額 ÷ 投資額 × 100

業界や業種を問わず、費用対効果を具体的な数字で表せるので、ROIは便利な指標だと言えます。とはいえオウンドメディアにおいては、ROIをそのまま活用できることは少ないです。

なぜならオウンドメディアの「投資額」は計算しやすい一方で、「利益」は計算しにくいからです。会社が得た利益のうち、どれだけの割合がオウンドメディアの効果によるものなのかは、正確に測定できないことが多いでしょう。

利益以外の指標

利益が正確に測定できない場合は、他の指標を使ってオウンドメディアの費用対効果を計りましょう。よく使われる指標を3つ紹介します。

PV数

PV数を見れば、オウンドメディア内のページがどれだけ見られているかを確認できます。たとえばひとりの人が5つのページを見た場合、PV数は「5」とカウントされます。

ブランドの認知を広めることがオウンドメディアの目的なのであれば、PV数を指標にすると良いでしょう。多くの人がコンテンツを見たり、コンテンツを繰り返し見る人がいたたりすることで、PV数は多くなります。

新規ユーザー数

新規ユーザー数を確認すれば、初めてオウンドメディアを訪れた人の数がわかります。たとえばオウンドメディアの目的が「自社の存在を多くの人に知ってもらうこと」なのであれば、新規ユーザー数を指標にすると良いでしょう

新規ユーザー数は、一定の数を維持するだけで大きな価値があります。常に新しい人をオウンドメディアに呼び込めていることを意味するからです。

SNSでのシェア数

TwitterやFacebook、InstagramなどのSNSでのシェア数を指標とする場合もあります。シェア数が増えるほど、多くの人に支持されていることが可視化されるので、メディアの信頼性が高まります。

まだ商品の購入といった成果が出ていない、オウンドメディアを立ち上げたばかりの時期にも利用できる点が、SNSでのシェア数の特長です。

オウンドメディアにかかる費用

費用
オウンドメディアの開設や運営にかかる費用について解説します。

外注した場合の相場

オウンドメディアの開設を外注すると、30万〜500万円ほどの費用がかかります。どのようなメディアを発注するかによって、金額は大きく変わります。外注した場合、たとえば以下のような費用が請求されるでしょう。

  • コンセプト設計費
  • サイト制作費
  • コンテンツ制作費
  • 運営費やメンテナンス費

大規模でコンテンツ数も多いメディアであるほど、費用も高額になります。

自社で構築・運営した場合の相場

自社でオウンドメディアを構築・運営する場合、費用の相場は2万〜50万円です。やはりどんなメディアを作るかによって、かかるコストは大きく変動しますが、外注するよりは直接かかる費用は安く済みます。

ただし自社でメディアサイトやコンテンツを制作すれば、そのぶんの人件費がかかります。人件費も考慮に入れれば、外注より費用が安く済むとは限りません

オウンドメディアの開設や運営に必要な作業のうち、一部のみを外注することも可能です。自社による構築・運用と外注を、うまく組み合わせると良いでしょう。

オウンドメディアを売上につなげるには?

業績アップ
オウンドメディアを売上につなげる方法を4つ紹介します。

サイトのPV数を伸ばす

まずはオウンドメディアのPV数を伸ばす必要があります。どんな種類のサイトであれ、ある程度のPV数がなければ、売上につながりません。

質の高いコンテンツであれば、Googleなどで検索された際に上位に表示されることがあります。上位表示されるコンテンツを増やすことで、検索結果からのアクセスが増え、PV数を伸ばせるでしょう

内部リンクを設置し回遊してもらう

オウンドメディア内のコンテンツを見てくれた人には、他のコンテンツも見るように促しましょう。そのためにはコンテンツのページに内部リンクを設置して、オウンドメディア内を回遊してもらうことが大切です。

訪問者が「もっと詳しく知りたい」と思うコンテンツへのリンクを貼ることで、どんどん他のページも見てもらえます。関連性の高いページは、積極的に内部リンクでつなぎましょう。

お問い合わせや資料請求のボタンを設置する

オウンドメディアのPVを売上につなげるための導線を用意しておきましょう。たとえばコンテンツのページ内に、お問い合わせや資料請求のボタンを設置しておくと良いです

コンテンツを見た人の一部がボタンをクリックしてくれることで、商品やサービスの購入につながります。お問い合わせや資料請求の数は、売上に直結する数字なので、効果測定の指標として活用しましょう。

オウンドメディア自体を収益化する

自社の商品やサービスの購入につなげるのではなく、オウンドメディア自体を収益化することも可能です。たとえばコンテンツの一部を有料会員のみ見られるようにして、会費で稼ぐ方法があります。

メディア内の広告枠を他社に販売することでも、収益が得られます。PV数が多いメディアであれば、広告を出したいと考える企業は多いため、収益化は難しくないでしょう。

売上や数値だけではないオウンドメディアの効果

メリット・注意点
オウンドメディアで得られるのは、売上など数字で表せるものだけではありません。オウンドメディアの効果を3つ紹介します。

資産化できる

オウンドメディアは、資産化できる点が大きなメリットです。いったん制作すれば、ネット上にずっと残って、アクセスを集め続けてくれるのです。

そのためメディアを開設してすぐには効果が得られなくても、あまり気にする必要がない場合があります。時間が経っても古びないコンテンツほど資産になりやすいので、コンテンツを作る際に意識すると良いでしょう。

広告費削減

オウンドメディアの運営は、広告費の削減にもつながります。コンテンツがGoogleなどの検索結果の上位に表示されれば、検索によって自動的に集客されるため、広告を出す必要がなくなるからです。

近年では、ネット上に広告を出してもクリックされにくくなっているという傾向もあります。広告とは違い、コンテンツを見たい人が自然に集まるオウンドメディアは、非常に効率の良い集客方法です。

ブランディング

オウンドメディアは、自社のブランディングにもなります。メディアが成長するにつれて「あのメディアを運営する会社」だという認知が広まるからです。

特に企業を相手に商売をする「BtoBビジネス」では、一般消費者に自社を知ってもらう機会は少ないものです。オウンドメディアを運営することで、企業だけでなく一般消費者にも、自社をアピールできるでしょう。

オウンドメディアは高い費用対効果が期待できる

販売促進
オウンドメディアの費用対効果について解説しました。効果の測定には、利益や売上以外にも様々な指標が使えます。自社やオウンドメディアの状況に合わせて、最適な指標を利用しつつ、費用対効果を測定しましょう。

キャククルを運営する全研本社では、120業種以上にわたるWebマーケティング支援実績を活かしたオウンドメディアの制作や運営を得意としております。
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