トリプルメディア解説！オウンドメディア・アーンドメディア・ペイドメディアの違いとは
最終更新日：2024年03月07日
マーケティング戦略をはじめる際に知っておきたいのが、広告業界で「トリプルメディア」といわれるメディアの種別です。
この記事では、トリプルメディアについて、各メディアの特徴やメリット・デメリット、得られる効果を解説していきます。
メディア運用に役立つ具体的な手法やポイントも紹介していきますので、いまの自社に最適なメディア選びの参考にしてみてください。
トリプルメディアとは
企業がマーケティングを行う上で、消費者（ユーザー）との接点となるメディア。
そのメディアを特徴ごとに3つに分類したものがトリプルメディアであり、「オウンドメディア」「アーンドメディア」「ペイドメディア」の3つから成っています。
オウンドメディアとは
オウンドメディアの「オウンド（owned）」の意味のとおり、自社が所有・運用しているメディアすべてをオウンドメディアといいます。
会社のホームページやブログ、SNSなどもオウンドメディアの一種とされており、自社で発信内容を100％コントロールできるのが大きな特徴です。
ただし、マーケティング戦略上でのオウンドメディアは、主に顧客（ユーザー）目線に立った有益な情報を発信して、ユーザーとの接点を図るサイト。
ホームページのように、企業が自社について一方的に発信している部分はオウンドメディアの概念に当てはまりません。
主に基礎知識コンテンツや役立つコラム記事、導入事例など、ユーザーの悩みや課題を解決するための情報が配信されているのが一般的です。
オウンドメディアの目的・効果
オウンドメディアの目的は、ユーザーと密接な関係を築き、企業に対する愛着度や信頼度を醸成していく「ファンの育成」です。
企業に対し良い印象を抱いてもらうことで、今すぐ商材やサービスを購入してくれなくても、将来的にニーズが起きたときに思い出してもらいやすくなります。
また、ユーザーニーズに合わせたキーワードから、検索によって自然流入を図るので、自社のことを知らないユーザーにも認知される可能性が高まります。
オウンドメディアのメリット
オウンドメディアの最大の利点は自社でコントロールできる点です。
コンテンツの掲載内容や更新ペースなど、自社で管理しながら自由に運営できます。
興味を持つユーザーにアクセスしてもらいやすくなり新規リード率を高められるほか、双方向のコミュニケーションも可能です。コンテンツは資産として蓄積されるため長期的な運営ができ、それにより費用対効果を高める効果も得られます。
関連記事：オウンドメディアとは？作り方や運用のコツをかんたん解説！
オウンドメディアのデメリット
あくまでも自然流入を目指すので認知されるのに時間がかかります。また、コンテンツ内容によっては、客観性のない広告と捉えられるおそれもあります。
オウンドメディアの具体的な方法
コーポレートサイトでホワイトペーパーを紹介したり、Webマガジンやメールマガジンを配信したりする方法があります。
また、ユーザー目線の情報を継続的に発信していればオウンドメディアです。企業発信のSNSやブログもオウンドメディアとして活用できます。
オウンドメディアの例
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サービス内容や事例については、以下のページよりご覧ください！
アーンドメディアとは
アーンドメディアとは、企業や運営者ではなく第三者が情報を発信するメディアのことです。SNSやコミュニティーサイト・レビューサイト等がこれにあたります。
また、ネット上に限らずニュースやテレビ番組などで商品を取り上げられるケースも、アーンドメディアとして考えます。
アーンド（earned）には、「信用や情報を獲得する」という意味があります。
「第三者からの口コミやレビューによって信頼度を獲得するメディア」と考えると分かりやすいでしょう。
とくに、ネット上で影響力のあるインフルエンサーからの情報発信は、企業が情報を発信するよりも信頼性が高くなりやすく、売上や集客効果をもたらします。
アーンドメディアの目的・効果
アーンドメディアの目的は、自社や自社商品・サービスに対する信用や評判を、メディアに訪れているユーザーから獲得することです。
インフルエンサーからの支持を得られれば拡散される可能性があり、より多くのユーザーに自社商品・サービスを知ってもらえます。
>アーンドメディアのメリット
アーンドメディアは「口コミメディア」とも呼ばれるように、消費者が主体となっているメディアです。
客観的な情報としての信頼性が高いため、消費者からのレビュー効果によって、商品の売上につながる可能性があります。
自社で情報を発信しなくても良いので、自動的に営業してくれるツールと捉えることも。
影響力のある人からの発信と情報の鮮度やタイミングを組み合わせれば、相乗効果を得られる可能性があります。
アーンドメディアのデメリット
自社で情報をコントロールできない点がデメリットとなります。
ネガティブなレビューや口コミを書かれてしまうと商品が売れなくなってしまったり、会社の信頼度をそこねてしまったりするおそれもあるでしょう。
アーンドメディアの具体的な方法
もっとも気軽にできるのが、FacebookやTwitter、InstagramなどのSNSで、ユーザー側の参加やコメントなどを促す方法です。レビューや感想を募ったり、第三者の発信を自社で拡散するというのも有効でしょう。
また、SNSに限らず報道で商品を取り上げられた場合やアナリストによるレポートなども、アーンドメディアに含まれます。
関連記事：アーンドメディアを使ったマーケティング戦略と活用事例
ペイドメディアとは
ペイド（お金を支払う）、つまりお金で広告枠などを購入して掲載するメディアのこと。
広告費などの対価を支払って、商品やサービスなどの情報を掲載してもらいます。
身近な例に例えると、ポータルサイトやニュースサイト、また、リスティング広告やバナー広告などのネット広告もペイドディアにあたります。
また、TVや新聞、ラジオ、雑誌など、従来からあるマス広告や交通広告もペイドメディアです。
ただし、ペイドメディアは掲載する媒体を増やしたり掲載期間を長くしたりするたびに広告費がかかります。
短期的な効果を狙いたいのであれば有効ですが、長期的な掲載や運用はコストが膨らまないように注意する必要があります。
ペイドメディアの目的・効果
短期的に商品・サービスの売上を上げたいときや新商品を紹介したいとき、多くのターゲットに向けて集中的に宣伝したいときに活用できます。
企業やブランドの存在感を示しやすいため、企業のブランド価値を高めたいときにも効果的です。
ペイドメディアのメリット
予算やプロジェクトの規模にあわせて、広告を打ち出したい期間だけスポット的に利用できるのが利点です。
視聴数の多いメディアなどに広告を掲載すれば、即効性を得られる可能性も。また自社のターゲット層と合致するメディアがある場合は、相性の良いユーザーを狙って自社の認知を拡大できます。
ペイドメディアのデメリット
ひと目で広告と判ってしまうと、ユーザーがそもそも見てくれないという傾向があります。特にWebでは顕著な傾向です。ユーザーが興味を抱くようなコピーライティングやデザインが必要になります。
また、ユーザーの情報取得を邪魔するような広告になってしまっている場合は、広告によって逆にネガティブなイメージを持たれてしまうリスクがあります。
広告を出稿するたびにコストがかかるので、複数の媒体に情報を掲載するとなると広告費が多額になる点もデメリット。長期的なアプローチにはあまり向いていません。
ペイドメディアの具体的な方法
テレビCM、新聞広告や雑誌広告などのマス広告が代表例です。広告費用は高額ですが、視聴数が多いとそれなりに効果を得られる可能性はあります。
Webではリスティング広告やディスプレイ広告、スポンサー記事、バナー広告、動画広告といった方法が挙げられます。
自社の目的に合ったメディアを活用しよう
オウンドメディア・ペイドメディア・アーンドメディアにはそれぞれ特徴があり、得られる効果やメリットが異なります。
まずは自社が広告でどのような目的を達成したいのかを明確にして、その目的にあったメディアを活用しましょう。
もしWebでの広告選びに迷われているようでしたら、「Web広告の選び方やコツ」について1冊の資料にまとめましたので、ぜひこちらもご活用ください！（無料でダウンロードいただけます）
自社に適したメディア戦略にお悩みなら
ペイドメディア・アーンドメディアでは即効性が期待できる場合もありますが、自社でコントロールがしにくく、「現状取り組んでいるがうまく成果につながっていない」とお悩みの方も少なくありません。
そこで最終的には、自社ならではの情報を発信するオウンドメディアを活用していくことが、マーケティング戦略として重要になります。
キャククルが手がけるオウンドメディアとは？
120業界・8,000サイト以上の実績があるキャククルのオウンドメディア。
認知度向上、他社との差別化、従来と異なるターゲットにアプローチしたいなど、様々な目的で制作することができます。詳しくは以下のページでご確認ください。
キャククルを運営するZenkenでは、いままでに120業種を超えるクライアントのWeb集客やマーケティング戦略を支援してまいりました。8,000件以上のWebメディア制作・運用から得たノウハウを活かして、戦略提案からメディアの構築、コンテンツの制作・更新などもワンストップで対応可能です。
特にクライアントの目的を叶える戦略に基づくオウンドメディアを、ゼロから構築し制作・運用していくことを得意としています。既存のメディアの活用ではなく、自社ならではのメディアをつくりたい、といった場合にはぜひご相談ください。
