屋内位置情報サービスといっても、オフィスや工場、災害現場、医療現場、商業施設など、利用されるシーンと目的によって機能性はさまざま。また、求められるシステムへの精度やコストも大きく変わってきます。
利用シーンに合わせて屋内位置情報サービスの強みや費用、精度などの特徴や効果範囲などを比較してまとめてみました。
おすすめの屋内位置情報サービス
中小規模施設向け
大規模施設向け
ポジナビプラス
強み
倉庫・空港など空間(天井高)の大きさにかかわらず、位置情報の収集が可能
iField
強み
人、車両、製品など、無数の移動・稼働するモノの動きを定量化できる
屋内位置情報サービスの比較一覧表
会社名 | サービスの特徴 |
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Beacapp Here |
累積導入社数&ユーザー数1位!所在地をリアルタイムで見える化
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Desk Mosaic |
リアルタイムでオフィスを可視化!社員の働きやすさと効率性を同時に実現する、屋内位置情報サービス
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B Catch Now(ビーキャッチナウ) |
火災発生時には火災の位置も「見える化」し避難をサポート |
GeoMation |
トンネル建設現場やフォークリフトの運転効率化向けの導入事例あり |
IoT for オフィス屋内位置情報サービス |
オフィスの他に秒人や介護施設、老人ホームや建設現場にも対応 |
TagCast |
月額500円と低価格から始められるサービス |
iField |
改善に向けたデータ分析を自動で行うシステム |
リコー屋内位置情報サービス |
病院の業務改善事例あり!医療関係者におすすめのサービス |
ポジナビプラス |
工場倉庫オフィスに設置をする屋内位置情報サービス |
here |
困った際に相談できるコミュニティがあるサービス |
Linkit |
位置情報共有型とビジネスチャットを組み合わせたサービス |
pinable |
交通インフラや商業施設向けのマーケティングプラットフォーム |
NaviCX |
屋内位置情報サービスの使用事例
新型コロナウイルスの感染拡大をきっかけに会社内で感染者や濃厚接触者を把握したい、リモートが増えたのでフリーアドレス制を導入したいという点から屋内位置情報サービスの導入が行われることも増えてきています。集客に活用する場合は、屋内位置情報サービスを活用してGoogle広告で来店を促進したり、位置情報をマーケティングに活用したりする事例も多く見られます。 そのため、
「社員の所在を把握しながらフリーアドレス制を導入したい」「作業工程の見える化を促進したい」「店舗の来店を促進したい」「位置情報を元に集客を行いたい」と考えている場合には、屋内位置情報サービスの得意な分野をよく比較した上で導入すると良いでしょう。
また、屋内位置情報サービスは各個人が持っているスマートフォンと工事不要で設置できる「ビーコン」で利用ができるため、簡単に導入が可能です。
屋内位置情報サービスの市場規模
屋内位置情報サービスの市場規模は年々増加傾向にあります。株式会社矢野経済研究所が発表した資料によると、市場規模は2018年に28億4,000万円であったのに対し、2024年には76億2,400万円に拡大する見通しです。
市場規模の拡大は、新型コロナウイルスの感染拡大をきっかけに働き方改革やオフィス内での濃厚接触者の特定などを行いたいというニーズ拡大に起因しています。また、導入している業界・業種が多様化していることも大きな要因です。
今後もIoTの分野の推進やリモートワーク、フリーアドレスといった働き方改革がさらに推進されることが予想されるため、市場規模はさらに拡大が見込まれます。
屋内位置情報サービスの費用相場
キャククルがインターネット上に明記されている情報をリサーチしたところでは、月額30,000円程度で使用する人数が指定できる位置情報サービスもありますが、ほとんどの企業は公式サイト上に費用を公開していません。
これは採用するシステムの仕様も関係しますが、サービスを受ける企業がなにを望んでいるか、社員数などの規模やどのような機能が必要かによって、都度見積もりを作成する必要があるからです。
場合によっては、企業の業務内容に沿った位置情報サービスにカスタマイズする必要もあるため、費用を相場で表すのは難しいというのが実情です。
実績などを見て「ここに依頼したい」という会社を絞り込み、見積もり依頼するのが確実です。
屋内での所在地測位方法まとめ
ビーコンをはじめ、屋内での所在地測位方法はいくつかの種類があります。
ビーコン測位
ビーコンとは、省電力の近距離無線通信規格BLE(Bluetooth Low Energy)を用いたデバイスで、これを用いる測位方法をビーコン測位といいます。
信号の有効半径は10~100メートルほどで、ビーコンが発したBLE電波を、スマートフォンなどのBluetoothを受信する端末で受信することで屋内位置情報を測位します。また、ビーコンは省電力に長けており、小型で持ち運びがしやすいのも特徴です。
Wi-Fi測位
複数のWi-Fiアクセスポイントを使って位置情報を特定します。各アクセスポイントからのWi-Fi信号の強さや到着時間の違いを利用して、位置を計算します。この方法では、既存のWi-Fiアクセスポイントを使うため、新たな設備を追加する必要がありません。
ただし、Wi-Fiアクセスポイントのカバーエリアは通常、数メートルから数十メートルまでと限られているため、アクセスポイントが密集していない場合、位置情報の精度に誤差が生じることがあるという制約があります。
RFID測位
RFID(Radio-Frequency Identification)タグという識別番号を備えたチップと、専用のリーダーを用いて位置情報を測位する方法です。
場所を特定したいものにRFIDタグをつけ、タグ内に情報を持たせることも可能なので、主に倉庫や工場などでのモノの所在管理・在庫管理などに使用されています。
超音測位
超音測位は、人の耳では検知できないレベルの超音波を使用して、物体やデバイスの位置を特定するための技術です。専用のセンサーやトランスミッターと受信器を使用して、音波の伝播時間や到達時間の差異を計測して位置情報を測定します。
地磁気測位
鋼材や鉄材など、建築物や地下構造に使用される鉄の磁気を利用した位置測位方法です。この方法では、磁気データやパターンをデータベースに保存し、スマートフォンの磁気センサーが読み取る瞬間と照合して位置情報を測定します。
新しい設備を導入する必要がないため、設備コストを削減できる利点がありますが、磁気が乱れやすい建物の近く(鉄道車両や大型車両が頻繁に通過する環境など)では、位置情報が正確に測定できない可能性があります。
UWB測位
UWB測位は、広帯域無線通信の周波数帯域を使って、センサーを約30メートルの間隔で配置し、少なくとも2つのセンサーから送信されたUWB信号の到達時間差と入射角度を利用して位置情報を決定します。
UWB信号はUWB受信用のタグでのみ受信できるため、コストはかかりますが精度が非常に高く、誤差わずか15センチメートル程度で対象の位置を特定することができます。
屋内位置情報サービスに関するよくある質問
Q1.位置情報の測位方法にはどのようなものがありますか?
大きく分けて4つの測位方法があります。まず、「Wi-Fi」経由でスマートフォンやタブレットなどのデバイスの位置情報を取得する方法。商業施設内での移動など、ユーザーの動きを細かく把握したいときに有効な測定方法です。 次にGPS衛星を使ってスマートフォンやカーナビゲーションといった端末の位置を測位する手法。長距離の移動など、粒度の大きな動きを把握する際に有効な技術です。 ビーコンは、屋内の人の動きやモノの動きを測定する際に導入しやすい位置情報サービスです。ビーコンという発信機を使って、デバイスの受信機に信号を送信し、受信信号を計測して位置情報を取得します。 あまり日本では普及していませんが、「IMES」という技術もあります。IMESはGPS同様発信器を屋内に設置してスマホのGPS受信機能を活用して、位置情報を測定します。 しかし、このサービスを展開している企業がほとんど海外企業であり、スマホそのものをIMES対応に更新する手間が発生することから、IMESは国内で普及していないというのが実情です。
Q2.位置情報サービスへのアクセス制限は可能でしょうか?
システムによって手法は異なりますが、ほとんどのシステムで可能です。IPアドレスごとにPCのアクセスを制限したり、証明書などの仕組みでPCやスマートフォンからのアクセスを制限することができます。 システム導入前に、こうした細かい仕様や気になる点を書き出しておき、見積もり前に確認することをおすすめします。
屋内位置情報サービス選ぶ際のポイント
今回ご紹介したしたように屋内位置情報サービスは業種業界、用途に応じて多岐にわたるサービスが展開されています。そのため、自社に合ったサービスを選ぶことが必要です。
自社に合ったサービスを選ぶためには屋内位置情報サービスを導入した先の目標を考えると良いでしょう。
例えば、「屋内位置情報サービスを利用して業務状況を把握し、効率化させたい」といった目的があります。このように実現したい目的を考えるとサービスが選びやすくなります。
業務効率化やワーキングスペース最適化に活かせるデータが得られるサービスもありますので、屋内位置情報サービスを選ぶ際にはどんな分析データが欲しいかも明確にしておくと良いでしょう。
屋内位置情報サービスまとめ
個人情報保護やセキュリティ保護の観点や、社員への丁寧な導入主旨の説明なども必要な屋内位置情報サービスシステムですが、フリーアドレスの導入などが加速しているいま、検討する必要はありそうです。
屋内位置情報サービス導入をご検討される方は、自社に最適なサービス選びに本記事を、ぜひご活用ください。
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- 本記事は、2024年11月時点の情報をもとに作成しています。掲載各社の情報・事例をはじめコンテンツ内容は、現時点で削除および変更されている可能性があります。あらかじめご了承ください。