スコア後払いの評判口コミ・料金を徹底リサーチ

スコア後払いの評判口コミ・料金を徹底リサーチ
share
Facebook Twitter はてなブックマーク Pinterest

株式会社ニッセンなどが株主になっている株式会社SCOREが提供している後払いサービスです。通販会社がつくった通販会社のためのサービスなので、現場の声に応えた機能となっています。このページではスコア後払いの特徴や導入事例、プランなどの情報を紹介しているので、ぜひ参考にしてください。

後払い決済サービスの
比較記事を見る

スコア後払いのサービス特徴

スコア後払い 株式会社SCORE公式サイト画像画像引用元:株式会社SCORE公式サイト(https://www.scoring.jp/)

スコア後払いとは商品やサービスを提供したあとで、費用を支払ってもらうサービスのことです。後払い決済サービスを利用する最大のメリットは、クレジットカード情報の登録が不要な点。はじめて利用する通販サイトに対して、クレジットカード情報を入力することに不安・手間を感じる方も多く、そういった方のニーズに合ったサービスがスコア後払いなのです。

通販事業を行う企業にとって、幅広い顧客のニーズに応えられる体制が構築できる、回収業務の負担がない、立替金支払いによる未払いリスクがないなどのメリットがあります。利用者にとってもコンビニエンスストア・郵便局・スマートフォンの決済アプリなどで支払えるため、支払いの煩わしさも感じにくいといったメリットがあるのです。

DGFTの総合決済サービスと連携も可能

後払いのサービスを利用したいと考えていても、コスト面などのハードルがあり、なかなか踏み込めずにいるケースも少なからずあります。少しでもコストを抑えたいと考えている企業に対し、DGフィナンシャルテクノロジーの総合決済サービスと連携することも可能です。

連携を図ることで、後払い決済の導入コストが抑えられるだけでなく、カード決済データなどの情報と一元管理ができます。そのため情報管理もしやすくなるといったメリットも。ただしDGフィナンシャルテクノロジーと連携する場合は「ベリトランス後払い」というサービス名となります。

全国のコンビニ・郵便局で支払いが可能

注文した商品が届く、サービスを受けたあとで費用を支払えるのは、購入者にとって安心できるポイントになります。しかし支払える場所が限られてしまえば、購入者にとって負担が大きくなってしまい、利用しにくいサービスとなるのです。

スコア後払いでは全国にあるコンビニや郵便局での支払いに対応しているため、自宅や職場の近くにあるコンビニ・郵便局で気軽に支払えます。さらにアプリ決済にも対応しているので、自宅など好きな場所で支払いも可能です。支払い方法が複数用意されているので、期日内にも支払いやすくなるなどのメリットもあります。

払込票同梱が可能

後払いシステムを利用するうえで、払込票が必ず必要となります。もし別送にしていれば、購入者が払込票用紙を見逃してしまう恐れも。

スコア後払いでは払込票を別送だけでなく、同梱にも対応しています。同梱であれば購入者の利便性が高まるだけでなく、払込票の発送にかかる費用も抑えられるといったメリットがあるのです。別送も選べるので、もし別送の方が都合いいケースであれば、同梱ではなく別送で対応してください。

後払い決済サービスの
比較記事を見る

スコア後払いをおすすめする理由

【理由1】スムーズな導入・運用が可能

どんなサービスであっても導入や運用が複雑であれば、利用しにくいと感じてしまうものです。また操作法などが難しくても使い方を覚えるために時間を要してしまい、本業に支障をきたす恐れもあります。

スコア後払いは、注文と発送の情報を登録するだけでサービスを利用可能です。そのため煩雑な手間も一切なく、導入・運用もスムーズに行えます。

後払いを利用が多い店舗であっても登録作業の自動化・CSVファイルでの情報登録が一括で行え、加盟店舗に提供している管理画面への入力も直接対応可能です。事業規模に応じた運用もしやすく、多くの方が利用しやすいようシステムが構築されています。

【理由2】リスク保証型決済

後払いサービスを利用するうえで、一番不安なポイントが未払いにならないかどうかです。せっかくサービスや商品を提供したにも関わらず、未払いになってしまえば企業にとっては損しかありません。未払い件数が多くなれば、経営にも影響をきたす恐れもあります。

スコア後払いでは払い込み票発行業務だけでなく、未払いの方への督促業務も含め回収業務は全て株式会社SCOREが対応。支払いを済ませている・済ませていないに関係なく、未払いに関するリスクは株式会社SCOREが保証してくれるので、余計なリスクは一切ありません。

週1回ほどの立替払いがあるため、キャッシュフローが悪化するといった心配もないので導入しやすくなっています。

【理由3】充実したサポート体制を構築

スコア後払いを活用したあとで不具合・トラブルなどが発生した場合、すぐに相談できなければ非常にストレスとなってしまいます。場合によっては利用者とのトラブルが大きくなり、ブランドの信用を失墜させるケースも。

だからこそサポート体制がどうなっているかを把握したうえで、サービスを利用するかどうかを検討することが大切です。

スコア後払いは通販事業を主に行っているニッセンが深く関わっているシステムであり、通販事業を担ってきたからこそ把握している後払いの悩みをしっかりとサポートしています。

加盟店側だけでなく、購入者側にもサポートチームを用意し、購入者からの問い合わせには自社内のコールセンターが対応。双方から信頼される対応を心がけてくれているので安心です。

後払い決済サービスの
比較記事を見る

スコア後払いの料金プラン

  • A:月額固定費0円・決済手数料4.7%
  • B:月額固定費4,700円・決済手数料4.2%
  • C:月額固定費19,000円・決済手数料3.4%
  • D:月額固定費45,700円・決済手数料2.7%

上記のようなプランが用意されています。プランは適正後払い取引額が異なり、Aプランであれば約100万円未満、Bプランであれば約100万円以上、Cプランであれば約200万円以上、Dプランであれば約400万円以上です。

スコア後払いの導入事例

新規顧客獲得効率が向上した事例(株式会社F・O・インターナショナル)

新しく移管した倉庫の都合で銀行振り込みの運用が難しくなりましたが、現金での決済方法に対応していませんでした。そこでコンビニで支払えるスコア後払いを導入することに。導入して最も驚いた点はスムーズな導入ができた点です。さらに新規顧客のうち、約3割が後払いを利用しており、新規顧客獲得効率アップにつながりました。引用元:株式会社SCORE公式HP(https://www.scoring.jp/case/fointernational/)

現金支払いのニーズにも対応(株式会社クイック・ガーデニング)

現場での安全面・リスク管理の面から現金でのやり取りは行っていませんでした。クレジットカード払いには対応していましたが、現金払いのニーズも高い状況だったためスコア後払いを導入することに決定。コンビニで現金払いができるという決済方法に気軽さや安心感を覚える方も多く、現金払いのニーズにも応えられる体制を整えられました。引用元:株式会社SCORE公式HP(https://www.scoring.jp/case/quickgardening/)

利用者の声に応えた対応(有限会社楽天地)

インターネットでの注文も多く、中には贈り物として商品を届けたいというケースも。しかし代引きでは送れないという声もあったので、スコア後払いのシステムは利用者にとって大きなメリットになりました。また運営側でも入金確認が不要のため、発送業務に迅速に移行できる点もメリットだと感じています。引用元:株式会社SCORE公式HP(https://www.scoring.jp/case/rakutennchi/)

後払い決済サービスの
比較記事を見る

スコア後払い導入に関するよくある質問

Q1.どんな事業者が利用しているの?

通信販売会社(物販)様や、サービス提供会社(役務サービス)様に多くご利用をいただいております。
商品やサービス提供後にお支払いをいただける払込票をお届けするサービスなので、マッチするサービスを
お持ちの企業様であれば、広く対応しております。お気軽にお問合せください。

Q2.定期通販で利用することはできる?

もちろん、ご利用可能です。ご利用実績が多数ある販売方法です。
リアルタイム与信の効果として、コンバージョンレートの向上と、企業様側の運用削減に繋がります。

スコア後払い会社概要

会社名 株式会社SCORE
所在地 京都府京都市南区西九条院町26番地
設立年 2018年9月
会社URL https://www.scoring.jp/

スコア後払いの評判まとめ

通販会社が通販会社のためにつくったサービスだからこそ、通販事業を行う会社だけでなく利用者にとってもメリットのある仕組みとなっています。

後払いでの未払いリスク・回収業務負担なども全て株式会社SCOREが請け負ってくれるので、余計な負担はありません。また利用者にとっても初めて利用する通販サイトで購入しやすいなどのメリットもあります。

双方をしっかりとサポートするためのコールセンターやチームを設置し、何らかのトラブルが発生したときもスムーズに対応可能です。誰でも利用しやすく、運用しやすいといった強みがあります。

【免責事項】
本記事は、2023年9月時点の情報をもとに作成しています。掲載各社の情報・事例をはじめコンテンツ内容は、現時点で削除および変更されている可能性があります。あらかじめご了承ください。
ページトップへ