デジタルシニア向けのマーケティングに必要な施策を解説

デジタルシニア向けのマーケティングに必要な施策を解説
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デジタルシニアとは何か?

インターネットやITツールが普及した現在、「デジタルシニア」と呼ばれる人々が増えてきています。ここでは、デジタルシニアの特徴について詳しく紹介します。

スマホやPCなどを使いこなすシニア

「デジタルシニア」とは、デジタルツールに特化し、ほしい情報をインターネットから手に入れてSNSを楽しめるシニア世代を指します。

タブレットとスマホ、スマホとPCのような複数のデバイスを活用したり、外でもパソコンを使ってネットにアクセスしたりと、現役世代に負けないITスキルを持っているケースもみられます。

総務省が実施した「平成30年通信利用動向調査」によれば、60歳から69歳の高齢者のインターネット利用率は76.6%となっており、全体の8割超がインターネットを利用していました。

70歳から79歳は51.0%、80歳以上でも21.5%がインターネットを利用しており、情報源としてスマホやPCを使いこなしていることがわかります。

地図や天気ニュースアプリなどやYouTubeなどの動画サイトも閲覧する

スマホやタブレットを活用しているデジタルシニアは、利便性の高い情報アプリをテレビ代わりの情報源として利用しているケースが多くみられます。

総務省の「令和2年通信利用動向調査」におけるインターネットの利用目的・用途では、インターネットを利用している60歳~69歳以上の82.8%、70歳~79歳の69.4%が情報検索(天気情報、ニュースサイト、地図・交通情報など)を利用していることがわかりました。

参考:e-Stat 令和2年通信利用動向調査「過去1年間にインターネットで利用した機能・サービスと目的・用途」(https://www.e-stat.go.jp/stat-search/files?page=1&layout=datalist&toukei=00200356&tstat=000001155026&cycle=0&tclass1=000001155031&stat_infid=000032097984&cycle_facet=cycle&tclass2val=0

デジタルシニアは今後も増加する

デジタルシニアは今後も増加する
デジタルシニア層は、少子高齢化やIT技術の普及によって今後も増加すると考えられています。今現在働き盛りの世代も将来は高齢者になりますが、若いうちからデジタル技術に慣れ親しんでいる人ほどデジタルシニアとして老後もインターネットやITに触れ続けると考えられます。

シニアは若者よりも消費額が大きい

総務省が実施した「家計調査報告(家計収支編)2020年(令和2年)平均結果の概要」によると、40代未満の世帯では月の平均支出額が約26万円でした。それに対し50代の世帯は約33万円、60代世帯でも約28万円で、働き盛りの世帯と比べて消費支出額が劣らないことが明確です。

若者が「買い控え」をするのに対しシニア層は積極的に支出を行っていることからも、シニア・デジタルシニア向けのマーケティングを視野に入れたいところです。

参考:総務省統計局 家計調査報告(家計収支編)2020年(令和2年)平均結果の概要(https://www.stat.go.jp/data/kakei/sokuhou/tsuki/pdf/fies_gaikyo2020.pdf

インターネットSNSを活用するシニアが増加している

今やSNSは、ユーザー同士のコミュニケーションや企業の担当者、著名人とも繋がれるツールとして、日常生活に欠かせないものとなりました。SNS上での情報交換、企業が直接発信する情報をリアルタイムに受け取るなど、シニア層にとっても今やSNSは有益なツールとなっています。

総務省の「令和元年度 情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書」では、60代ソーシャルメディアの利用者率は2012年(平成24年)の1.5%から2019年(令和元年)には16.0%までアップしました。

ソーシャルメディアの平均利用時間も2012年(平成24年)には0.9分だったものが、2019年(令和元年)には8.2分へと上昇しています。デジタルシニアと呼ばれる人々は自らSNSのアカウントを開設したり、閲覧や書き込みなどを行ったりとインターネットをフルに活用しています。

若者文化を知るためにSNSを活用したり、自分の知りたい情報だけを取捨選択したりとそれぞれが自由な使い方を楽しんでいることが特徴です。

参考:総務省 令和元年度 情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書(https://www.soumu.go.jp/main_content/000708016.pdf

シニアは主要ECサイトをよく利用している傾向がある

コロナ禍で外出自粛が世界的に叫ばれている現在、シニア層にもオンラインショッピングを利用するケースが増えてきています。大手スーパーの通販サイトやオンラインショップ、ECサイトを利用する傾向もみられ、食料品や生活必需品のまとめ買いを行って外出をせずに買い物を行う方も少なくありません。

総務省統計局が2020年に発表した「統計Today No.162 新型コロナウイルス感染症で変わるネットショッピング」によると、65歳以上のインターネットショッピングの割合が2017年時点で20%で推移したものが、2020年6月には31.2%まで伸びていました。

参考:総務省統計局 統計Today No.162「新型コロナウイルス感染症で変わるネットショッピング」(http://www.stat.go.jp/info/today/162.html

デジタルシニア向けのオンライン施策

シニア向けのデジタル施策
ここからは、シニアユーザーに向けたデジタル施策を紹介します。年齢のセグメントができるWeb広告をみていきましょう。

年齢でセグメントできるWeb広告

Yahoo広告

Yahoo広告では配信先のデバイス・性別・年齢・サーチキーワード・曜日や時間帯など細かな設定が可能。新しいターゲティング機能として、特定の属性を持つユーザーやライフイベントを迎える層への配信も可能になりました。

Google広告

Googleではユーザー属性として、性別・年齢・世帯収入・子供の有無・住宅所有状況・最終学歴・からターゲティングが行えます。

検索エンジンの大手であるGoogle独自の機能として「Googleプロフィール」から得た属性情報や推測した情報に基づいて広告表示を行うため、精度の高いターゲティングが期待できます。

Facebook広告

Facebookでは、市町村単位での地域設定のほかに「指定した場所から半径○km」の細かな設定も可能で、ターゲットを細かく絞り込んだうえでの広告配信が可能。

ユーザーの年齢も1歳単位で指定できますが、65歳以上は細かくターゲティングできないことに注意が必要です。利用者層の項目では学歴や職歴、ライフイベントなどの属性のほか、行動記録や旅行予定、趣味関心を指定することができます。

Facebookでは実名登録を原則としているため、ユーザーの絞り込みの精度が高くターゲティングの種類が豊富であることとあわせて効果的な広告表示が期待できます。

LINE広告

LINE広告では、登録者の性別・年代・エリア情報・OSでのターゲティングが可能。さらにユーザーの行動履歴・属性(配偶者や子どもの有無など)・趣味関心を指定または除外して広告を配信できます。

LINEではユーザーの購入したスタンプの履歴など、さまざまなデータを元にしてターゲットを判別するため、狙ったユーザーに広告が届きやすくなります。

SmartNews広告

SmartNewsでは、2019年のアップデートから広告配信先のユーザーについて年齢・性別・都道府県・通信キャリア・デバイス種別などのセグメントごとに配信実績が確認できるようになりました。

シニア世代の閲覧も多いニュースアプリにターゲティング済みの広告表示が行えるため、アプリの長所を踏まえながら効果的な集客が期待できます。

デジタルシニア向けWeb広告メディア

サライ.jp

サライ.jpはライフスタイル月刊誌「サライ」のWeb版情報サイトで、シニアに限らず幅広い分野に興味関心を持つユーザーのためにトレンド情報を広く発信しています。

サライの読者層は50代から70代のシニア層が多いため、Webサイトでも同様にシニア世代の閲覧が多いと考えられます。Web広告を掲載することで自然にシニア層の目に留まり、集客効果に繋がる可能性があります。

趣味人倶楽部

趣味人倶楽部は50代から60代の世代を中心としたSNSです。オフ会やオンラインイベントにも積極的であり、日常のさまざまな趣味を通じてオンライン・オフラインで繋がりが作れるサービスです。

趣味を楽しみ、常に新しい情報をキャッチしようと活動するシニア世代に直接広告を届けることで、自社のサービスや製品に興味を持ってもらえる可能性があります。

らくらくコミュニティ

らくらくコミュニティは「らくらくスマートフォン」のユーザー向けに提供されているシニア用SNSです。大人世代が趣味を通じて繋がることを目的に、イベントやニュース情報、投稿企画などを開催しています。

らくらくスマートフォンはNTTドコモの「らくらくホン」シリーズにタッチパネル操作を採用したモデルで、スマートフォンを持ちたいシニア層に利用されています。コミュニティ内では同キャリアの同機種を使うユーザー同士での繋がりが深く、広告の掲載によって口コミでの集客効果も期待できるでしょう。

セグメントやターゲティングを活用しよう

セグメントやターゲティングを活用しよう
アクティブに活躍するシニア層は、スマートフォンやパソコンなどを身近なものとして取り入れ、積極的に情報を収集しています。広告からも情報を得ようとするため、興味関心に合致した広告が配信できれば大きな集客効果となる可能性があります。

120以上の業界で集客実績をもつ全研本社株式会社では、ターゲットとしている見込み客に効率的にアプローチできる「ポジショニングメディア」を提供しています。

年齢によるセグメントが可能なWeb広告媒体を活用しつつ、自社で独自のポジショニングメディアを制作することでより効果的な集客効果が期待できます。ポジショニングメディアについて詳しく知りたい方はぜひこちらをご覧ください。

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