新聞広告の掲載効果や費用相場を知ろう【メリットデメリットも紹介】

年々新聞の利用者が減少してきているなかで、新聞広告に掲載するかどうかお悩みの方も多いのではないでしょうか。

最近では新聞広告がSNSで共有され、今までにないほどの広告効果がうまれたというニュースもしばしば耳にします。

新聞広告は自社のターゲットや新しい活用方法によっては効果的な集客が可能な施策です。

この記事では、新聞広告に掲載するメリットやデメリット、新聞社ごとの広告の特徴、料金相場をリサーチ。また新しい活用方法についても紹介していきます。

新聞広告のターゲットはビジネスマンとシニア層

新聞の休日利用時間が最も長いのは60代、続いて多かったのが50代。また、ニュースを頻繁にチェックしているビジネスマンは新聞をよく利用しています。

インターネットが普及した現在でも、最も信頼できるメディアである新聞は経済や社会関連の情報を収集するという目的で利用されています。

また地域新聞の場合は、地元ならではの情報を必要としており、コミュニティを重視する読者が多い傾向があります。造園やリフォームなどを含めた業者では、地域新聞で住民に向けた広告を掲載するのも有効。その際「地元密着」や「○○地域で○○年の実績」などのフレーズを使うのもいいでしょう。

※参照元
平成30年度 情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書(総務省情報通信政策研究所)(https://www.soumu.go.jp/main_content/000644166.pdf)
主なメディアの利用時間と行為者率(総務省)(https://www.soumu.go.jp/johotsusintokei/whitepaper/ja/r01/html/nd232510.html)

新聞広告のメリット

他媒体との相乗効果

新聞広告を掲載している企業が期待している効果には、

• 他メディアで届かないターゲットへの接触
• 自社を知らない層へのアプローチ
• ホームぺージへのアクセス増加

があります。

インターネットが普及した現在、複数のメディアを連携して利用するユーザーが増加しています。マス広告の効果がなくなったというわけではなく、各メディアの集客上の役割が明確に分かれてきています。

広告を打つときは、メディアの方針や訪れるユーザーと自社の目的が合っているか考慮し、必要であれば複合的な集客施策を打つことで相乗効果が得られます。

参照：新聞広告への期待は「他メディアでは届かない層へのリーチとＷＥＢへの波及効果」 ―J-MONITOR広告主アンケートを実施―https://www.j-monitor.net/wp/wp-content/uploads/2018/11/d9069e78ae8c53e164c808b69b5f4e6e.pdf

企業のイメージアップにつながる

若年層の利用は少ない新聞ですが、情報の信頼度が高いメディアとしてはどの世代にも活用されています。

J-MONITORのリサーチ(2018)では、新聞広告に掲載している103社のうち、58.3%が企業のイメージ向上を意図していると回答。特に経済・政治問題、社会問題に関する情報についての信頼があつく、企業にとっては広告の信頼度を高める効果も。新聞広告を活用することで、宣伝の印象もコントロールすることができます。

新聞広告のデメリット

若年層へのアプローチがしにくい

20代以下の新聞利用は他の年代に比べて少なく、全体の5%程度。新聞広告単体では、若年層へのアプローチは難しいと言わざるを得ません。

一方で、若者向けにSNSなどと組み合わせた施策を提案することで、若者への宣伝に成功している企業も。他のメディアと組み合わせた新聞広告施策についてはこちらもご覧ください。

参照：日本人の生活時間・2015(NHK)(https://www.nhk.or.jp/bunken/research/yoron/pdf/20160501_8.pdf)

反響がわかりづらい

デジタル広告は分析ツールを用いた効果測定が可能です。一方、紙媒体である新聞広告は分析ツールがなく測定が難しいのが現状。そのため次の広告施策やコンテンツの改善ポイントがわかりにくく、必要以上に費用をかけてしまっている企業も少なくありません。

新聞社によっては自社で読者モニターにアンケート調査を行い、

• 読者の広告接触状況
• 広告理解度
• 広告への印象
• 広告商品の購買経験頻度

などのデータを提供している場合もあります。

各広告の効果測定には、デジタル新聞を使うのも有効です。日本経済新聞では「日本経済新聞　紙面ビューアー」というアプリの閲覧データをビックデータで解析。それぞれの広告が閲覧された時間や読者の属性を可視化できるので、広告効果を踏まえた施策の改善につなげることができます。

各社の新聞への広告掲載の特徴を解説

ここでは各全国紙の読者層や広告掲載の特徴を紹介します。実際に掲載する新聞を検討する際は、自社のターゲットと新聞の読者層があっているかチェックすることが大切です。

朝日新聞

引用元：朝日新聞社(https://www.asahi.com/corporate/)

朝日新聞は、500万の販売部数を誇る全国紙。読者には、企業の社会責任やボランティアなど社会課題に関心を寄せている層が多数。職業別に見てみると、大学教員や広告教師、開業医の割合が高くなっています。

面別接触数を見ると、社会問題・経済・スポーツが良く見られていることがわかります。これらのトピックに興味があるユーザーに接触したい企業には、朝日新聞への広告掲載が適しています。

読売新聞

引用元：読売新聞グループ(https://info.yomiuri.co.jp/index.html)

700万を超える販売部数を誇る読売新聞。全国紙のなかで4割のシェアを占めます。読者が多いので、広告の接触数が高いのも特徴。

年収が1000万円以上の読者も多く、富裕層にリーチしたい企業にも有効な新聞といえます。また地方紙の購読者が多いので、商圏をしぼって集客したい企業にも適したメディアです。

読売新聞は、SNSと連携した新聞広告にも積極的。「よみバズ」という拡散されやすい新聞広告にも力を入れています。

毎日新聞

引用元：毎日新聞社(https://www.mainichi.co.jp/)

200万部を超える販売部数を誇る毎日新聞。読者には60~70代が多く、シニア向けの集客に適しています。

また住宅関連の広告が有効なのも特徴。毎日新聞が行ったアンケートによると「住宅にお金をかけるのは当然」、「新聞広告を見て住宅展示場に行った」と答えた読者が朝日新聞や読売新聞に比べて割高。全国規模で展開しているハウスメーカーなどで集客効果が期待できる媒体です。
毎日新聞の広告掲載料金や掲載メリット・評判をリサーチ

日本経済新聞

引用元：日本経済新聞社(https://www.nikkei.co.jp/nikkeiinfo/)

200万部を誇る販売部数を誇る日本経済新聞。読者は40~50代がメインで、ビジネスの最前線で活躍する読者の割合が高いのも特徴。部長や次長、課長クラスの役職者や世帯年収が1,000万以上の読者が多くなっています。

日本経済新聞は、新聞広告の新しい形態にも積極的。紙面上の写真を動せるアプリや、紙面の複数のマークを集めるスタンプラリーの仕組みを利用した広告もあります。
日経新聞の広告掲載効果と広告料金をリサーチ

産経新聞

引用元：産経新聞社(https://www.sankei.jp/)

約120万部の発行部数を誇る産経新聞。大阪で特に普及率が高くなっています。読者には一般社員が多く、職種では営業や販売部に属する人が全体の7%。

関西を中心に集客をしたい企業や、300~500万の年収の方をターゲットとした広告掲載を考えている企業に適しています。

参照：2020年5月の新聞発行部数 | 広告代理店の未来を考えるブログ(http://koukokudairiten.info/2020/08/04/shinbunhakkoubusuu2020-5/)
産経新聞の広告掲載料金や掲載メリット・評判をリサーチ

新聞広告の費用や料金相場

掲載する新聞を選択するときには読者層だけでなく、掲載料金も気になる項目です。ここでは、種類別の料金相場や各社の掲載料金を比較していきます。

種類別！新聞広告の料金相場

新聞広告は、掲載の形態や内容によって費用も変わってきます。下記は全国版新聞の各種広告の料金相場になります。

新聞社ごとの掲載料金を比較

それでは次に、各全国版新聞の基本料金、記事下契約料金を比較してみます。
なお、記事下契約料金は6カ月以内の総合計出稿数が1段と15段のものを記載しています。

※参照元
朝日新聞広告料金2020(朝日新聞社)(https://adv.asahi.com/adv/other/ad_info/ad_rate/202011_%E6%9C%9D%E6%97%A5%E6%96%B0%E8%81%9E%E5%BA%83%E5%91%8A%E6%96%99%E9%87%91%E8%A1%A82020.pdf)
広告料金(毎日新聞社)(https://macs.mainichi.co.jp/ad/price.html)
日経各紙広告料金表(日本経済新聞社)(https://marketing.nikkei.co.jp/media/newspaper/prices/)
広告料金(産経新聞社)(http://www.sankei-ad-info.com/price/index.html)

新聞広告の活用は、他施策との組み合わせがカギ

他施策の効果を向上させるのも新聞広告のメリット。ここでは他施策と組み合わせた新聞広告の活用方法を紹介します。

SNSと組み合わせる

若年層へのアプローチや接触効果を高めるのに有効な方法。読者が共感する、面白いと感じる広告を掲載し、SNSで共有してもらいます。

新聞広告のメリットの一つは、多くの読者に接触できることですが、SNSで共有してもらえる内容にすることで認知度向上が見込めます。

SNSと組み合わせた新聞広告の事例

石屋製菓株式会社

吉本興業とのコラボ商品発売の告知のために制作された広告。読者が興味を引くキャッチコピーや吉本興業が販売した「面白い恋人」をめぐったニュースと掛け合わせた内容が話題になりました。SNSで拡散が多く、商品の売り上げが増加した事例です。

株式会社アニプレックス

芸能人やアニメ・ゲームのキャラクターを活用した広告も拡散に有効です。株式会社アニプレックスは、スマホゲームのキャラクターを使った新聞広告を掲載。掲載当日からSNSで話題となり、観光への問い合わせ増加につながりました。

ホームページと組み合わせる

新聞広告を見たユーザーに、インターネット上で自社を検索してもらうのも有効。インターネットが身近にある現代、新聞広告をみたユーザーは会社名やサービス名で検索することが多くなっています。

新聞広告は認知度向上に長けていますが、一方で認知してもらえても集客につなげられていないとう企業も多くなっています。

この傾向を活用したのが、ホームページへのアクセスを促す新聞広告。QRコードの添付や「詳細は公式ホームページで」という文言には、ユーザーを自社ホームページに促す効果があります。また検索窓を広告に入れ特定のキーワードを指定することで、ホームページの指定が可能です。

新聞広告とポジショニングメディアを組み合わせて効果的な集客を

ポジショニングメディア事例　詳細はお問い合わせください
新聞広告と複数チャネルを組み合わせた施策で、自社の認知を向上させ問い合わせまでつなげる、という費用対効果の高い集客を展開することができます。

また下記のようなケースでは、ポジショニングメディアとの併用も適しています。

• 特定の商圏で集客したい
• 新聞広告だけの集客は不安。でも掲載に適切なメディアが見当たらない。

ポジショニングメディアとは、特定の商圏のなかで「自社にしかない特徴」を紹介するメディア。貴社の得意分野をベースに制作するサイトなので、例えば地域向け新聞広告で自社の認知度を上げ、インターネット上で情報検索しはじめたユーザーにポジショニングメディアで自社の強みを理解してもらうことが可能。

このように一般的な広告では出来ないマーケティング導線を引くことができます。

まとめ

新聞広告は単体で活用するのではなく、他の施策との相乗効果を見込めるかどうかという観点で活用できるとよいでしょう。

この相乗効果を考慮する際には、各施策の特徴を理解することが大切です。

多くの人の目に触れる新聞広告は認知度の向上に最適。一方で、SNSはシェア機能が充実しており、拡散に長けています。また、ホームページやポジショニングメディアは自社の理解を促進し、問い合わせにつなげることが可能。

このように各施策の特徴を理解して目的に合わせた広告戦略を組むことで、通常よりも高い集客効果をうみだすことができるのです。

Zenkenではこれまで7,000件以上の集客支援を行ってきました。ポジショニングメディアと新聞広告を連携した施策や、自社のケースに近い事例を知りたいなど、マーケティング戦略にお悩みでしたらお気軽に弊社までお問い合わせください。

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