【3分で理解】認知度が低いを解消する対策とは？認知度を上げる方法を簡単解説
最終更新日：2024年03月22日
- 「広告に一定のコストをかけているのに、いまひとつ反響が得られない…」
- 「ニッチな業界では知られているのに、売上に繋がっていない…」
製品（サービス）の品質には自信があるにもかかわらず、成約につながらないという課題を抱えている中小企業はいったい何をすべきなのでしょうか。製品が売れるかどうかは、価格や品質の良し悪しに限らず「認知度」によって大きく左右されます。当たり前のことではありますが、「無名の逸品」は認知されて初めて注目を浴びるのです。
この記事では、ノーブランドで認知度が低い中小企業が実践すべき対策について解説します。
※自社の強みを明確にして認知度を上げるメディア戦略については、こちら（記事の後半へジャンプ）からでも詳しくご覧いただけます。
認知度とは
認知度とは、その企業が行っている事業や、提供する製品の内容およびメリットまでもが世の中に知れ渡り、人々に理解されている「度合い」です。単に「企業の名前を知っている」「聞いたことがある」というだけでは、認知されているとは言えません。
企業名を聞いて「この企業は何をする企業か」「どんな製品を販売しているか」といった、具体的な中身を理解されている状態であれば、認知度が高いと言えます。
認知度と知名度の違い
認知度とよく似ている言葉に「知名度」があります。知名度とは、文字通り「企業名が知られている度合い」です。企業名や製品名を人に知られているのであれば、「知名度が高い」と言えます。
たとえば、○○という製品について日本中のだれもが知っているけれど、どんな企業が作っているのかあまり知られていない場合、その企業は「知名度はあっても認知度は低い」ということになります。
認知度が低い企業が取り組むべき対策とは
自社の製品を利用してもらうには、その製品の特性や魅力を知ってもらわなくては購入を検討してもらえません。従って、知名度を上げるよりも、企業の得意分野や、製品の内容を知ってもらうための「認知度を上げる」対策が重要になります。次項では、認知度を上げる前に知っておきたい、対策のポイントを紹介します。
知名度にとらわれないこと
名前さえ人に広く知れ渡れば、売上や成果に繋がるという考えも間違いではありません。しかし、一般消費者を相手にするBtoC企業であれば、知名度でカバーできたとしても、企業間で取引するBtoB企業の場合はどうでしょうか。
「名前が知られているから取引しても安心」と考えている企業は多くはないでしょう。名前を知ってもらう以上に、自社の「得意分野」や「競合にはない自社が提供できる価値」を相手に理解してもらうことが非常に大切です。
認知度アップを図る際には、知名度の有無にとらわれずに取り組みましょう。つまり、知名度がなくても、認知度を上げることに重点を置けば、新規開拓や売上拡大が狙えるのです。
競合他社を調査分析する
自社と同じような事業をしている、もしくは似たような製品を提供している競合他社の特徴を調査します。同じ商圏で事業をしている企業を10社ほどピックアップしてください。
これらの競合製品がどのような特徴を持っていて、どのくらいの価格帯で販売しているか、自社との違いはどこにあるかをまとめていきます。
できる限り細かな点まで調査することが大切です。競合がしていない、自社だけが取り組んでいる「強み」「魅力」「独自性」を見つける手がかりになります。
顧客の悩み（ニーズ）を把握する
自社製品に「どんな価値が求められるか」を正しく知るために、まずは顧客がどんな悩みを解決してほしいのかを知りましょう。
あくまでも顧客の視点で考えることが大切です。顧客の悩みが分からない際には、実際に既存顧客へ聞いてみるのもひとつの手です。顧客の悩みはひとつとは限りません。なるべく多くの「顧客の悩み」を聞き出して可視化していきましょう。
自社が解決できる悩みを見出す
「競合他社ができること」「顧客が解決したい悩み」が分かったら、今度は「他社にはできない、自社だけが解決できる顧客の悩みは何か」を探していきます。
このとき、可能な限り具体的に、自社が提案できる解決策を当てはめていくのがポイントです。他社が行っていない、自社にしかできない解決策を見つけたら、それが顧客に対する「自社の強み」となります。
とはいえ、どうすれば自社の強みが分かるのか、知りたいという方も多いのではないでしょうか。
そこで、自社でもできる「強みを見つけるワークシート」をご用意しました。このワークシートでは以下のことができます。
- 自社の強みを整理する
- ターゲットを明確にする
- 競合他社の情報を整理する
このシートを活用することで、「誰に」「どんな製品（サービス）」を「どんな強み（売り）」で販売すれば良いのかが分かります。今後のマーケティング戦略を立てる際にも役立ちますので、ご興味のある方はこちらよりダウンロードして下さい。
自社の強みを明確にして認知度を上げるメディア戦略
自社の強みが分かったら、その強みをユーザーに認知してもらうための「宣伝活動」が必要です。そこで、競合にはない自社の強みを明確にして訴求する方法があります。それが120業界・8,000サイト以上の導入実績があるポジショニングメディアです。
ポジショニングメディアとは？
ポジショニングメディアは、「貴社の製品を購入したい」という購入意欲が高いユーザーだけを集客する「製品特化型の専門メディア」です。
たとえば、注文住宅業界で言うと、「ローコスト住宅」「自然素材の家」「平屋住宅」といった住宅商品が様々あります。ポジショニングメディアは、それぞれの商品に特化した専門メディアを開設し、その住宅に興味・関心のあるユーザーだけを集めます。
その中で、「自分にとってどんな住宅が一番相応しいのか」、住宅商品、住宅メーカーを簡単に探し出し、そのメーカーに問い合わせができる仕組みになっています。
ポジショニングメディア導入前後の違い
従来のWeb広告は、主に製品のリード獲得が目的ですが、ポジショニングメディアが他のWeb広告と大きく違うのは、競合にはない自社の強みの認知度を上げて「成約率の高い集客」を目的にしていることです。実際、ポジショニングメディアを導入した企業様より、
- 欲しかったターゲット層を効率的に集客でき、受注単価が2.5倍に上がった
- 数ある競合他社から自社に興味を持ってもらい、商談から契約までの時間が3分の1に短縮できた
- 自社の「強み」を理解してくれる顧客が増えてアポ率が3倍以上になった
といった成果を実感いただいています。
【PR】当キャククルが提案するWeb集客施策「ポジショニングメディア」
当メディアキャククルでは、業界内における自社のブランドや商品・サービスの立ち位置（ポジション）を確立させて、ユーザーにとってナンバーワン・オンリーワンの存在になる「ポジショニング戦略」を導入したWeb集客施策を行っています。
ポジショニングメディアがなぜ120業種以上の企業から選ばれたのか、その理由や成果事例は下記ページからぜひご覧ください。
BtoB商材におけるポジショニングメディア導入事例
ポジショニングメディアは、あらゆる業界・業種に対応可能で、専門性の高いBtoB商材でも導入実績があります。その一部をご紹介します。
現場も発注者もよろこぶ設計に。有孔鋼板を知ろう
どの有孔鋼板を購入すべきかが分かるBtoB用専門サイト
画像引用元：現場も発注者もよろこぶ設計に。有孔鋼板を知ろう（https://www.perforated-steelplate.net/）
工場や倉庫の床、ビル屋上や設備の点検歩廊、天井の目隠し材として使われる「有孔鋼板」を詳しく紹介する専門サイトをBtoB企業向けに開設。有孔鋼板を求める企業（建設業など）より、質の高いリードを獲得しています。
このサイトは、日本国内で有孔鋼板を製造するメーカーが4つのみ、という点に着目。各メーカーの製品特徴を詳しく伝え、「どの有孔鋼板を購入すべきか」迷っている企業へ分かりやすく案内しています。有孔鋼板を使用する企業の目的や用途に合わせ、
- 安全性（歩きやすさ）
- 機能性（通気・採光）
- デザイン性
の項目に分けた紹介も、選びやすさに繋がっています。建設業界で使われるニッチな商材を知識系コンテンツとして提供することで、「どんな製品が自社に最適なのか知りたい」というニーズに応え成功しています。「有孔鋼板」のキーワードでSEO対策を行い現在1位を獲得しています。（2022年3月時点）
業務用ラベラー大辞典
用途に合わせ最適なラベラー検索ができるサイト
画像引用元：ラベル自動貼付機器【業務用ラベラー事典】（https://www.labelers-dict.com/）
商品パッケージや、段ボール箱などにラベルを自動で貼り付ける「ラベル自動貼付機器」の専門メディアです。ラベラーの用途に合わせて製品検索ができるようになっており、チェックボックスを選択すると、その用途に対応可能なラベラーが絞り込まれて画像付きで表示されます。
- 「自社の業務に合わせたラベラーを導入したい」
- 「オーダーメイドのラベラーを発注したい」
と考えているBtoB企業へ訴求して、多くのリードを集めています。また、そもそも選び方が分からない企業に対しては、ラベラーの選び方や導入手順の紹介コンテンツを提供。検討段階のユーザーから情報を収集しているユーザーまで、幅広い層のユーザーニーズに応えているコンテンツです。
.tool（ドットツール）
目的に合わせたプロジェクト管理ツールが見つかるBtoB用サイト
画像引用元：プロジェクト管理ツール比較サイト「.tool（ドットツール）」（https://www.dot-tool.net/）
「.tool（ドットツール）」は、おすすめのプロジェクト管理ツールが見つかる比較サイトです。
- クリエイティブ制作
- ソフトウェア開発
- 製造
とプロジェクト管理の分野で分けてツールが調査されています。プロジェクトのためにどんなツールを導入すべきか、どんな目的にかなうツールがあるかなど、ユーザーは用途別や特徴別にツールを比較検討できるようになっており、ニーズに最適なツールと出会えるサイトです。
それぞれのニーズからツールを絞り込めるため、自社の得意領域に魅力を感じている親和性の高いユーザーの集客に成功しています。ユーザーの問い合わせ時の温度感も高いため、成約までの時間を短縮できるといった効果も得られている事例です。
「自社でも専門メディアを立ち上げて、製品の認知度を上げたい」という方には、ポジショニングメディアを詳しく紹介した資料を差し上げておりますので、貴社製品の認知度アップにご活用下さい。
認知度を上げる具体的な方法
認知度を上げる方法は、ポジショニングメディア以外にも多数あります。自社に合った方法を吟味して導入を検討してみてはいかがでしょうか。
ホームページ運用
今ではホームページを持たない企業は少ないでしょうが、まだ持っていない場合はこれを機に開設しましょう。自社の事業内容や製品情報を詳しく伝えることができます。
ホームページは広告の母体となる情報媒体です。この母体がしっかりしていないと、ほかのWeb対策を講じても相乗効果が得られません。仮にWeb広告を見て、自社の製品に興味を持った担当者が、「もっと詳しく製品内容や企業情報を知りたい」と貴社ホームページを訪問したとしましょう。
そもそもホームページがない、製品情報が難しくて分かりにくい、知りたい情報が載っていないとしたら、せっかく興味を持った相手をガッカリさせてしまうでしょう。これを機会にホームページを「広告戦略」の一環として活用し、SNSや社員ブログ、専門的な知識を記事化するなど、自社に注目が集まるような対策を行いましょう。
SNSアカウントの開設・運用
FacebookやTwitter、InstagramなどのSNS運用によって、短期的に認知度を上げることもできます。SNSの一番の特徴でもある「シェア機能」を使えば、瞬く間に拡散できますので、一度に情報を発信するだけで効果を感じられるかもしれません。また、ほとんどのSNSは無料で開設でき、だれでも簡単に始められます。
情報発信もコストをかけずに手軽に取り組めるため、すぐに対策に取り組みたい人にも向いている施策です。
有料のビジネスアカウントを利用すれば、さらに効果的な広告が可能ですが、社内でSNS運用ができる社員がいない場合は、SNS運用を専門とする外部パートナーに委託する方法もあります。
プレスリリース・メール配信
マスメディア向けに自社の新製品の情報を知らせる「プレスリリース」の配信も認知度を上げるのに効果的です。同時にプレスリリースの内容をメール配信で顧客に届けると相乗効果も得られます。
プレスリリースを出すと、さまざまなメディアに情報が取り上げられやすくなります。こうした自社の積極的な情報提供によって、注目されるきっかけづくりとなり、認知度が徐々に向上していきます。
マスメディアに取り上げられやすいプレスリリースの多くは、新製品の発表や、独自調査によるアンケート結果など、情報の鮮度が高くて公共性のある一次情報です。
自社都合だけでは取り上げてもらえませんし、メール配信も拒絶されてしまいますので、配信する内容や伝え方に工夫が必要です。
コンテンツマーケティングの展開
顧客にとって役立つあるいは、悩みを解決する情報を「コンテンツ」として、自社のホームページやWebメディアに掲載し、訪問者を増やすことで長期的に認知度を上げていく方法です。何度もコンテンツを見てもらうことで見込み客を育てる「リードナーチャリング」にも繋がります。
コンテンツマーケティングを展開する上で大切なのは、あくまでも「ユーザーの頭の中にある悩みや、課題を解決することに特化したコンテンツが提供できているか」です。自社の宣伝ばかりを前面に押し出してしまうと、「売り込みか…」とユーザーに逃げられてしまいます。
認知度が上がることで得られるメリット
認知度が上がると、見込み客の獲得や売上アップ以外にも、企業にとってさまざまなメリットがあります。現在、認知度が低いのなら、まずはできることから対策し、徐々に認知度を上げていきましょう。
ブランディング効果
ブランディングとは、顧客に商品・サービスの共通したイメージや価値観を持ってもらうことです。
「○○と言えばこの会社」「この地域で△△と言えばこの商品」というように、顧客の間でイメージが統一されることによって、独自のブランドとしてユーザーに認知されるようになります。
市場における自社商品・サービスのポジションを明確化していくことで、顧客やユーザーの頭の中で「自分の希望をかなえてくれるのはこの会社だ」と、顧客自らが指名して選んでくれるようになります。
多くの人々に認知されてブランドが世間に浸透すれば、ロングセラーブランドとして会社や商品が長く愛されるようになります。
話題になりやすい
認知度を高めるために取り組んだメディアへのアクションが、思わぬ反響を呼ぶこともあります。SNSやYouTubeなどのメディアでの情報発信が評判となってコンテンツや動画のシェアや拡散が起こると、話題が一気に広まりテレビや雑誌などのメディアからも取材依頼がくる可能性があります。
その結果、これまでアプローチできていなかった層にも情報が届き、認知してもらえるようになります。ただし、このような宣伝効果が得られるかどうかは、テーマや情報発信のタイミングにもよります。あまりに奇をてらうと炎上騒ぎに繋がるリスクもありますので、SNSやYouTubeなどを活用した情報発信には十分に注意しましょう。
顧客ロイヤリティの向上
認知度向上によって、ただ企業名や製品が売れるようになるだけではありません。企業の理念や取り組み、ビジョンなどに共感する顧客や、製品に魅力を感じた顧客から、企業や製品に対する愛着心や親近感が生まれます。これを「顧客ロイヤリティの向上」と言います。
顧客ロイヤリティが上がることで、新製品を出すたびに購入してくれるリピーターになる可能性も高まります。さらに、製品の良さをSNSや口コミで広めてくれる企業の広報のような役割もすすんでかってくれることもあります。
認知度を上げる施策で注意すべきポイント
これまでの準備が無駄になってしまわないよう、以下のポイントを意識しながら認知度アップを目指しましょう。
競合他社と異なるアプローチをする
競合他社と同じような方法では、いくら自社の魅力について発信しても、他社との違いがユーザーに伝わりづらいものです。結局、競合も含めた多くの情報に埋没してしまい、ユーザーは、貴社の何が魅力なのかが分からず、認知度の向上や差別化には繋がりません。
これを防ぐために、競合とは異なる方法でアプローチしましょう。独自の目線や切り口でPRする動画をホームページに掲載するなど、オリジナリティのある方法でユーザーの興味を引くことが大切です。
中長期的な計画を立てる
認知度の向上は、一朝一夕でできるものではありません。企業や製品の魅力や強みは、じっくりと時間をかけて顧客や見込み客に浸透していくものです。なぜなら、顧客が自社や競合他社の製品をじっくりと比較する過程で、ブランドが浸透するのを待たねばなりません。
また、アプローチの方法よって短期間で効果が見えるものと、中長期かけて結果が現れるものとがあります。認知度向上施策のプランニングに着手する際には、複数の対策をどのように組み合わせるか、戦略に落とし込みます。
認知度向上のためのプロジェクトを開始したら、短期的な成果を期待せず、地道に活動を続けることが大切。長期的な目線で計画を立てていきましょう。
認知度が低いときの対策は時間をかけて
自社の製品・サービスを利用してもらうためには、企業やその製品の名前だけではなく、製品やサービスの特徴や魅力を知ってもらわなくては購入に繋がりません。
認知度が低いと感じたら、まずは自社の認知度がどのくらいかを分析し、アプローチすべきポイントを特定しましょう。複数の方法をひとつずつ実践し、ナレッジを蓄積していくのもおすすめです。
長く愛されるブランドとして成長するためには、自社発信の情報だけではなく、リピーターの口コミや評価など第三者の声が非常に大きな影響を与えます。
一朝一夕にはいかないのがブランディングであり、認知度を高めていく対策でもあります。いますぐ客を獲得する集客施策と並行して、認知度が低い企業からの脱却を目指してください。
企業の認知度の上げ方に関するQ＆A
Q1.認知度と知名度の違いが良く分かりません
- 知名度…企業名や商品名など「名前」が知られている度合い
- 認知度…名前のみならず「どんなもので何に役立つのか」を「内容」まで理解されている度合い
「名前だけ知られている」のが知名度で、「内容やメリットまで知られている」のが認知度と理解すると分かりやすいでしょう。売上げを向上させたいなら、名前のみならず「商品の良さ」、つまり認知度を上げる必要があります。詳しくは、「認知度と知名度の違い」をご覧下さい。
Q2.認知度が低い企業にはどんな対策が必要ですか
商品（サービス）の名前は知られていても、その良さが理解されていない（認知度が低い）場合、商品が解決できること、顧客が商品を購入するきっかけとなる悩み、競合他社との違いなどを調査・分析する必要があります。「どうやって調べたら良いのか分からない」方のために、「自社と競合他社を分析するワークシート」をご用意しております。詳しくは、「認知度が低い企業が取り組むべき対策とは？」をご覧下さい。
