SNSブランディングとは?運用のコツを成功事例でチェック!

SNSブランディングとは?運用のコツを成功事例でチェック!
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この記事では、SNSによるブランディングについて、成功事例を参考に運用のコツについて解説しています。

SNSごとの特徴やユーザー層、市場規模などについてもリサーチ。自社がどのSNSを活用すべきか、検討する際に役立ちます。

また、全研本社のブランディング戦略がわかる「ブランディングガイドブック」をご提供しています。ブランド強化を検討している方は、参考になさってください。

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Webマーケティングの手法のひとつとして、多くの企業が取り入れているSNSによるプロモーションやWeb広告。

不特定多数のユーザーとつながれる、拡散力を持つSNSは、企業や商品・サービスのブランディングにも大いに役立つツールです。

このページでは、SNSブランディングについて基礎知識や重要性を解説しながら、SNSブランディングによって得られるメリットやブランディングにつなげるポイントについて説明していきます。

SNSブランディングとは?

SNSブランディングとは?
SNSブランディングとは、SNSの発信によって、その情報を見ているユーザーに、企業や商品・サービスに対する特定のイメージを持ってもらうための手法です。

SNSが普及しユーザーにとって企業が身近になったことで、広告やプロモーションと同じように、ブランディングでもSNSを活用する事例が増えてきています。

これまでのWeb広告は、ユーザーの検索行動や履歴を取得して、似たような情報やユーザーの嗜好に合わせた広告を表示することができていました。

しかし、最近は広告を目的とした個人情報の取得を防ぐ「クッキーレス」の動きが加速しています。

ユーザーの快適性を妨げるWeb広告は淘汰され、代わりにSNSやコンテンツマーケティングによって企業や商品・サービスのブランドイメージを高める手法が好まれるようになってきました。

SNSとブランディングは親和性が高い

SNSは、直接的に消費者(ユーザー)に対しアプローチできるメディアです。

SNSでの発信を強化すればその企業とユーザーとの距離感が近くなり、「その企業らしさ」をユーザーに認知してもらいやすくなります。

また、認知したユーザーがその情報を「シェア」や「いいね!」などで拡散すれば、さらに多くのユーザーに企業イメージが伝わります。

企業側からの一方的な発信がメインだったこれまでのブランディングとは異なり、ユーザー同士、つまりユーザーと企業が直接つながれる特性上、SNSとブランディングは親和性が高いと言えます。

SNSブランディングで得られるメリット

メリットイメージ画像
SNSブランディングが成功すると、自社の情報発信をもとにユーザーが購入してくれたり、情報を拡散してくれたりします。

さらに買ってくれた商品の口コミを発信してくれたりするため、認知度拡大には非常に有効です。

認知拡大によって、消費者が増えると比例してファンになってくれる人も増加。ファンは、商品を再度買ってくれるリピーターに育ちます。

また、SNS広告ではない、情報発信によるアプローチは基本的に無料なので、広告コストを削減することにもつながります。

さらにSNSでは、ユーザーがどのような興味を持っているか、どの情報に反応しているかを、インサイト情報やアンケート機能を使って分析できます。

ブランディングが醸成されるほどデータが増えるので、自社の商品・サービスの改善や新商品の開発、サービス向上などに活用できるようになるのです。

SNSブランディングの注意点

ブランディングでは、企業のイメージをどう消費者に認識させるかが重要です。

そのため、社内の自社ブランドに対する認識を統一できていないと、それぞれの勝手なイメージで発信して、ブランドの一貫性がなくなってしまいます。

せっかく作り上げようとしている価値観を崩さないようにするためにも、社内でブランドイメージの共通認識を持っておくことが大切です。

ネットによる情報検索が主流になっている今、消費者とブランドのタッチポイント(顧客接点)はかなり増えています。広報担当だけでなく、全社的に認識統一に取り組むようにしましょう。

さらに、取り扱う商材が一般消費者向けの「BtoC」か、企業向けの「BtoB」かによっても注意点があります。

BtoC商材ならターゲットユーザーの年齢層に合わせたSNS、BtoB向け商材であれば、ビジネスでのつながりを多く持つユーザーの多いSNSを選ぶなど、SNSごとの特性やユーザー層を見極めた上で運用するようにしましょう。

どのSNSでブランディングするか

SNSごとに利用するユーザー層は異なります。各SNSのユーザー層を知っておき、どのSNSで情報発信をするのが適切かを検討することが大切です。

ここでは、主要SNSの主なユーザー層と、どのようなブランディングに向いているかを紹介していきます。

Facebook

Facebookイメージ
全世界の月間アクティブ利用者数が29億4,000万人と、世界的にユーザー数の多いFacebook。

国内の月間アクティブ利用者数は2,600万人と言われており、主にビジネスでのつながりを目的に利用しているユーザーが多いのが特徴です。

Facebookはビジネスアカウントが充実しているのが特徴で、具体的な所在地や会社の概要を掲載できます。

匿名ではないのでユーザーからの信頼を得やすく、フォーマルな印象を与えるSNSです。

主なユーザー層は仕事で中心的な役割を果たす30~40代の年齢層がメインです。

最近では50代以降の利用者も増えているため、扱う商材やBtoBのターゲット、たとえば経営者向けの情報を拡散したい場合なども、Facebookの活用が有効です。

参照元:Meta社「Meta 2022年第1四半期(1月-3月)業績ハイライト」(https://about.fb.com/ja/news/2022/04/2022_first_quarter_results/)
CNET Japan「フェイスブック ジャパン長谷川代表が語る「退任の真意」–独占ロングインタビュー」(https://japan.cnet.com/article/35139021/)

Instagram

Instagramイメージ
画像や動画で商品のイメージを伝えられるInstagramは、国内の月間アクティブアカウント数が3,300万を突破した人気のSNSです。

ユーザーに女性が多いのが特徴で、アパレルや美容関連の商材を扱う企業のブランディングに向いています。

Instagramには「ショッピング機能」があり、投稿から直接ECサイトへ誘導することができます。

ブランドに魅力を感じてもらえれば、自社ブランドのサイトやECサイトを訪問してもらえるので、購入やフォロワーにつながるでしょう。

また、Instagramキャンペーンというプロモーション機能がついており、参加条件を満たしたユーザーに対し、抽選でプレゼントをするキャンペーンなどを展開することができます。

新商品の注目度を高めたい、短期的にブランドの認知度を高めたいなど、さまざまな場面で活用できる施策です。

参照元:Meta社「Instagramの国内月間アクティブアカウント数が3300万を突破」(https://about.fb.com/ja/news/2019/06/japan_maaupdate-2/)

Twitter


日本における月間のアクティブユーザー数は4500万人以上で、10~20代のユーザーを多く持つTwitter。

拡散性が高く、情報の伝達が非常に速い特性を持つSNSです。テキスト文字数が140文字に限られているのも特徴で、インパクトのある情報や言葉だと、少ない文字数でもユーザーに興味や関心を持ってもらえます。

また、Twitterでは、積極的に会話が生まれるプラットフォームにするための取り組みが行われています。

ハッシュタグ「#」がついたトレンドのテーマでツイートを繰り広げられる取り組みで、一般ユーザーとリアルタイムの話題に載って情報を発信すれば、閲覧や拡散力を高められる可能性があります。

ただし、Twitterは良くない情報も広まりやすいため、常に自社やブランドの情報についてリサーチを行い、万が一炎上などのリスクにさらされた場合に素早く対応できる体制を整えておく必要があります。

参照元:TwitterJapan社ツイート(https://twitter.com/TwitterJP/status/923671036758958080)

LINE

LINEイメージ
メッセージングアプリとして身近な存在のLINEは、国内普及率が高く利用している年齢層も幅広いのが特徴。つまり、圧倒的なリーチ力を持っているSNSと言えます。

LINEでは、ビジネスの規模や店舗の有無を問わず、積極的なブランディングができる機能が充実しています。

企業や店舗がLINE上に公式アカウントを作れば、「友だち」として登録されているユーザーに対し、さまざまな情報を直接届けられます。

そのため、クーポンやデジタルチラシを使ったプロモーションやキャンペーンの展開に適しているSNSです。

また、LINEの会話上で感情を画像で表現する「LINEスタンプ」を活用できるのも大きな特徴。

広告費を支払ってプロモーションスタンプをユーザーに提供することで、企業やブランドの認知向上やファンの獲得につながります。

TikTok

TikTokイメージ
撮影した動画を編集して投稿できるSNSとして、若い世代を中心に絶大な人気を持つTikTok。自身が撮影した動画にさまざまなエフェクトをつけて編集することで、ブランドの独自カラーを演出できます。

TikTokユーザーの多くは10~20代と若く、若年層をターゲットに訴求できるのが特徴。TikTokによるブランディングで今のうちに若いファンを育てておくことで、将来の顧客育成にもつなげられます。

TikTokは新興SNSのため、まだマーケティングに利用している企業も多くありませんが、ユニークな取り組みで採用活動に活かしている企業なども出てきています。

これから新たにブランディングを展開したい、若年層向けのマーケティングを必要としている企業にとって、差別化に適しているSNSであると言えます。

YouTube

YouTubeイメージ
従来のテキストや静止画による情報発信ではなく、動画で企業や商品のブランドイメージを伝えられるのがYouTubeなどの動画プラットフォームです。

動きのある映像や音声を発信できるので、テキストや静止画よりも詳細なイメージが伝わりやすく、ユーザーにわかりやすいコンテンツを提供することができます。

さらに、他のSNSとの連携がしやすく、組み合わせて利用すればより高い拡散効果を狙えます。

また、中国発のTikTokや、Instagramの「ストーリーズ」など、SNSにおいても動画によるプロモーションに移行する流れが起きています。

動画によるマーケティングのさらなる市場拡大が予測されることから、今後も動画発信に取り組む企業はますます増えていくはうです。

SNSブランディングを導入している企業の成功事例

それではここから、SNSを運営している企業の成功事例を、SNSごとに一例ずつ紹介していきましょう。

リノベ不動産【Facebook】

リノベ不動産Facebook事例キャプチャ
画像引用元:Meta社「リノベ不動産」(https://www.facebook.com/business/success/beat-house)

中古住宅を購入してリノベーションをする事業をワンストップで提供している不動産会社です。

中古リノベーションは、これまで一般的に知られていませんでしたが、Facebookによるブランディング施策で認知を拡大。

これにより、問い合わせ獲得単価を50%削減、月間問い合わせ件数は平均85%アップ、インプレッション単価を9%削減するという実績を獲得しています。

参照元:Meta社「リノベ不動産」(https://www.facebook.com/business/success/beat-house)

講談社絵本通信【Instagram】

講談社絵本通信Instagram事例キャプチャ
画像引用元:講談社絵本通信Instagram公式アカウント(https://www.instagram.com/ehon.kodansha/)L

講談社が運営する絵本サイト「絵本通信」は、2022年7月1日時点でフォロワーが3万人を突破しているInstagram公式アカウント。

画像投稿に合わせて絵本の中身が一部紹介されていて、購入前の参考になるようになっています。

投稿日のテーマに沿った絵本を紹介しているのが特徴で、例えば2月10日の「ニットの日」、2月9日は「服の日」、6月4日は「虫の日」など、「今日は何の日か」に紐づける工夫でユーザーの興味・関心を引き付け、フォロワー数を伸ばした事例です。

参照元:InstaLab「【業界別】Instagram企業アカウントの成功事例13選と参考ポイント」(https://find-model.jp/insta-lab/instagram-account-case-study/#i-6)
講談社絵本通信Instagram公式アカウント(https://www.instagram.com/ehon.kodansha/)

SAP Concur【Twitter】

SAP ConcurSAP Concur Twitter事例キャプチャ
画像引用元:Twitter社「米国の成功事例:SAP Concurの成功に学ぶ「サイト訪問数最適化」活用術」(https://marketing.twitter.com/ja/success-stories/how-sap-concur-drove-website-traffic-visits-from-twitter)

アメリカの出張・経費管理クラウドシステムを提供する「SAP Concur」では、Twitter内の機能を活用してフォロワー数を伸ばし、ブランディングに成功しています。

Twitter内の「サイト訪問数最適化」を使い、自社のサイトにアクセスする可能性の高いオーディエンスを発見。

そのオーディエンスを対象に関連性の高い広告を配信することで、ホワイトペーパーが掲載された自社サイトへ上手く誘導しています。

これにより、コンバージョン最適化との比較してサイト訪問あたりの単価を9%削減、リンククリック最適化と比較して88%の削減と、費用対効果の向上を実現しています。

参照元:Twitter社「米国の成功事例:SAP Concurの成功に学ぶ「サイト訪問数最適化」活用術」(https://marketing.twitter.com/ja/success-stories/how-sap-concur-drove-website-traffic-visits-from-twitter)

株式会社IDEA(皮膚科クリニック)【LINE】

株式会社IDEA(皮膚科クリニック)LINE事例キャプチャ
画像引用元:LINE for Business「LINE公式アカウントの「友だち追加広告×ステップ配信」で予約数120%を記録した皮膚科クリニック」(https://www.linebiz.com/jp/case-study/acne-clinic/)

ニキビ治療専門皮膚科「アクネクリニック」の新規ユーザー数獲得や予約数増加を目指して、LINEによるブランディングを展開した株式会社IDEA。

まず、チャットボットを活用して予約対応を効率化する施策を導入しました。

また、新規の友だち数を増やすため、「友だち追加広告」で広告を出稿。さらに「友だち追加広告」で友だち追加されたユーザーを対象にステップ配信を設定しました。

その結果、新規ユーザー数は約350%増加、予約数約120%増加と成果を上げています。

参照元:LINE for Business「LINE公式アカウントの「友だち追加広告×ステップ配信」で予約数120%を記録した皮膚科クリニック」(https://www.linebiz.com/jp/case-study/acne-clinic/)

三和交通【TikTok】

三和交通TikTok事例キャプチャ
画像引用元:TikTok for Business「活用事例」(https://tiktok-for-business.co.jp/archives/9373/)

若い世代に向けた動画配信で、思わぬブランディング効果を得ることに成功したのが三和交通です。ネクタイ姿のサラリーマンのおじさんが全力でダンスを踊っている動画をTikTokで配信。

この動画が「バズる」とまたたく間に話題となり、メディアに取り上げられて脚光を浴びました。

また、動画を見たユーザーから「タクシー運転手になりたい」という問い合わせも起こり、採用効果をも生み出しています。

参照元:TikTok for Business「活用事例」(https://tiktok-for-business.co.jp/archives/9373/)

株式会社スクウェア・エニックス【Twitter×YouTube】


画像引用元:Twitter社「Twitter活用事例」(https://marketing.twitter.com/ja/success-stories/square-enix)

ゲーム会社のスクウェア・エニックスは、YouTubeとTwitterの組み合わせで相乗効果を生みだした企業です。

RPGゲーム「サガ」の新製品を売り出すために、YouTube公式チャンネルを開設。Twitterの会話として、サガの魅力をユーザー同士で語ってもらうことで話題化やトレンドインにつなげています。

動画の公式生放送をTwitterでも同時配信。動画をみながらツイートしてユーザー同士が盛り上がれるようにしたほか、ユーザーの興味を引く言葉をツイートしてキャンペーン施策をPRしています。

公式チャンネルは30年以上続く「サガ」シリーズのファンが集まるコミュニティとして、現在も活用されています。

参照元:Twitter社「Twitter活用事例」(https://marketing.twitter.com/ja/success-stories/square-enix)

SNSブランディング集客の受け皿づくりも大切

SNSブランディング集客の受け皿づくりも大切
SNSブランディングではやみくもにSNSを運用するのではなく、自社事業や商材のSNSの特性と照らし合わせて媒体を選び、発信することが大切とわかりました。

ただし、SNSはあくまで飛び道具であり、単独で売り上げに貢献してくれるケースは多くありません。受け皿となるランディングページやホームページ、独自メディアなどとのリレーションが必須です。

Webマーケティングの戦略を立てる際には、複数のチャネルや施策をどのように連携させ、どのタイミングで成果につなげていくのかを決めてから進めるようにしましょう。

Webマーケティングはトライ&エラーの積み重ね

Webマーケティングのいいところは、たとえ失敗したとしても、その失敗を分析して次の施策につなげられること。データに基づいた施策の積み重ねが、成果を手繰り寄せます。

キャククルを運営する全研本社では、コンテンツマーケティングを活用したWebメディアによる集客戦略をご提案していますが、100戦負けなしということではありません。

思うような成果が出ないときには、その原因を追究して改善のPDCAを回していきます。

そしてトライ&エラーの積み重ねで得た知見を武器に、すでに120業種以上のWebマーケティング支援を行なってまいりました。

ブランディングと集客が同時にできる施策も

そんな弊社がご提案するメディア戦略として「ブランディングメディア」があります。

貴社の市場内における独自性や優位的な強みなどを、わかりやすくユーザーに届けることができます。

さらに「○○といえば、この会社」という認知拡大にも役立てていただけます。

ユーザーは貴社の魅力を理解した上でお問い合わせしてくれるため、成約率が高まる点も特徴です。

もちろんどの市場にどのようなメディアをつくるべきかは、事前に分析して戦略を立てることからスタートさせます。

もしこのようなWeb集客メディアにご興味がありましたら、ぜひキャククルまでご相談ください。

自社ブランディングを目指すBtoB企業も多数導入!

ブランディングには時間も手間もかかりますし、一朝一夕にはいかないマーケティング手法ですが、BtoCでもBtoBでも、ブランド力があるかないかで、売り上げにも大きな差が出ます。

  • 企業の認知度を上げるブランディング施策を導入したい
  • 自社の強みや権威性を上げて競合他社との差別化を図りたい
  • ブランド強化による売り上げ拡大を目指したい

と考えているのであれば、ブランディングを目的としたメディアを中長期的に走らせ、一定の時間をかけてブランドを育てていく手法も選択肢のひとつです。

下記より全研本社が手掛ける「ブランディングメディア」というメディア戦略の概要をまとめた資料がダウンロードできますので、ぜひ、貴社のブランディング施策としてご検討ください。

なお、下記ページに弊社が制作・運用を手掛けるブランディングメディアの事例が紹介されています。より具体的なイメージがつかめると思います。

全研本社のブランディングメディア事例を見る

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