3分で分かる認知広告！認知度をはかるKPIも解説

そもそも、認知広告とは？

認知広告とは、自社の商品・サービスのブランドに対する認知度を高め、見込み客を集めるために用いる広告全般を指します。

従来はテレビCMや街頭の看板、チラシなどが代表的な認知広告でしたが、現在ではオンライン上のバナー広告や記事広告のほか、コンテンツメディアと連動した広告なども含まれます。

認知広告は、自社や自社の商品・サービスを知らない潜在層はもちろん、「会社や商品について、知ってはいるけれど価値やベネフィットはわからない」層に対しても効果的です。

認知広告を理解する上で大切なのは、「知名度」ではなく「認知度」を高めることが目標である、という点。

名前が知られているだけではなく、自社のブランドや商品・サービスにどんな価値があるかまで知ってもらうことに意味があります。

売上を上げるにあたり、なぜ自社のブランドや商品・サービスを消費者に認知してもらう必要があるかは、次項で詳しく見ていきましょう。

認知は購買行動の入り口

商品・サービスを提供する上で必要なのが、消費者の購買プロセスへの理解です。消費者の購買行動には5つの段階があり、これを「AIDMAの法則」と言います。

「認知（Attention）」「関心（Interest）」「欲求（Desire）」「記憶（Memory）」「行動（Action）」の5つの段階の頭文字から取った言葉で、業種や業態を問わず、購買までの消費者行動はこの「AIDMAの法則」に従っています。

まず商品やサービスを知り、興味を持ち、欲しいと感じて記憶する。そして最終的に購買のアクションを起こすところまで消費活動の仮説を立てることで、各フェーズに合わせた施策を講じます。

AIDMAの法則で一番最初に挙げられているように、そもそも認知されなければ、購入（行動）につながることはないのです。

自社や自社商品・サービスについて認知してもらわなくては、ブランドに対して興味・関心を持つ、好感を持つこともないので、この認知を獲得するために広告活動をしていくわけです。

AIDMAの法則を図であらわすと、認知から行動までに漏斗状に消費者が離脱していきます。

つまり、消費者の購入（行動）を引き出すためには、潜在層を含め、より多くの認知を集めなければならないのです。

よって、消費者に対して認知を拡大していくための広告は、集客や売上において重要と言えることがわかります。

認知広告にはWeb広告が向いている

はじめにふれたように、認知広告にはテレビやチラシ、インターネットなどを利用したさまざまな手段がありますが、最近ではWeb広告を積極的に導入する企業が増えています。

その理由は、Web広告の持つ特性が認知広告に向いているためです。

Web広告は選択肢が多い

テレビCMや新聞、雑誌などのマス広告とちがい、Web広告には純広告やディスプレイ広告、SNS広告など、さまざまなプラットフォームを利用することができます。

また、記事広告や画像広告、動画広告など、画像や文章、動画を組み合わせて多種多様なフォーマットを用いて配信できるため、消費者（ユーザー）にさまざまな方向から柔軟なアプローチが可能です。

アイデア次第では、効果的に認知してもらえる可能性が高い広告手法とも言えます。

低コストで運用できる

Web広告は、テレビCMなどのマス広告の制作費用に比べて、さほど大きくはありません。

また、広告が見られてはじめて費用が発生する課金形態や、クリックされてはじめて課金される形態など複数の選択肢があるため、予算に合わせて広告が運用できるという特徴もあります。

消費者に見られた分だけ広告費を支払えば良いので無駄なコストを削減できますし、入札に上限を設ける方法もあり、やり方次第では低コストでの広告配信が可能です。

細かなターゲティングできる

Web広告では、ユーザーの年齢や性別、居住地などでターゲティングができるため、狙った層に向けて的確に広告を配信できます。

また、広告掲載先のカテゴリー選定や検索キーワードによるターゲティング機能など、ターゲットを絞りやすいのも特徴です。一般向けに広く発信するマス広告やチラシなどに比べて、細かなターゲティングが可能です。

さらに、顧客層が限定されている商材を使う場合など、ニーズのある層に絞って広告を配信できるので、費用対効果を高められる傾向にあります。

効果測定がしやすい

マス広告では把握しにくかった広告に対する集客効果も、Web広告なら効果測定がしやすいのも強みです。

例えば、テレビCMでは、どのくらいの人がCMを見て行動に移したか、視聴以降の行動を把握できないため、聞き取りやアンケートによる集計がメインでした。

その点、Web広告であれば、どの属性のユーザーが広告を見たか、どのくらいのユーザーが接触・または反応したかを運用データに基づいて分析できます。

そのため、広告効果やユーザーの反応を見て、効果がなければ広告を取り下げたり差し替えたりすることが可能です。

つまり、認知広告を配信しながら効果を測定し、その結果をもとにすぐに改善策を講じられる、PDCAを回しやすいというメリットがあります。

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認知度をはかるKPI（指標）とは

認知広告によって自社のブランドや商品・サービスが、どのくらいユーザーに認知されたかは、KPIという指標をもとに知ることができます。

目標を達成するためのプロセスが適切に実施されているかを数値化して評価するもので、測定した効果をもとにPDCAを回します。

ここから、Web広告の効果測定に用いるKPIについて説明していきます。

インプレッション・リーチ数

インプレッションとは、広告が表示された回数のことです。自社の商品・サービスの広告文や画像などが、消費者（ユーザー）の目にふれた数を指します。

ただし、インプレッションは、同じユーザーが3回広告を見た場合、インプレッション数も3になります。同一のユーザーが見ている可能性もあるため、インプレッションだけでなくリーチ数も確認するようにしましょう。

リーチ数は、ブラウザやデバイスに保存される情報によって、ユーザーを識別した上でカウントされます。

1台のスマホを使って情報を検索しているユーザーの場合、何回広告を目にしてもリーチ数は1となるため、インプレッションと合わせて計測すれば、より確度の高い指標となります。

シェア数

SNSで自社のアカウントや商品アカウントを持っている場合、投稿のシェア数もKPIになります。シェア数が伸びていれば、拡散効果によってより多くのユーザーの目に触れたことになります。

SNSには、ポジティブな投稿内容とそうでないネガティブ投稿があります。

ポジティブワード・ネガティブワードのどちらも含めた検索ボリュームをチェックして、コンテンツマーケティングにも取り入れるようにしてみましょう。

ただし注意しなければいけないのは、SNSでのちょっとした発信が原因で、悪い意味で認知が拡大してしまうこともある、という点です。

俗にいう「炎上」を逆手にとったマーケティングもありますが、企業価値を下げかねないのでおすすめできません。

資料ダウンロード

BtoB向けの商材を販売している企業に向いているのが、資料ダウンロード数やメルマガ登録数をKPIにする方法です。

SNSのシェア数などがKPIにならないという企業は、問い合わせや資料ダウンロード数をKPIとして設定するケースが多いです。

資料ダウンロード数やメルマガ登録数は、自社や商材に関心を持った顕在層の把握と営業候補の獲得を同時にできる効率の良いKPIです。

資料ダウンロードや登録の際に離脱されないように、アクションを起こしやすい導線を設置するなどの工夫をしてみましょう。

今後アンケートやアプローチを重ねて、顧客とのつながりを強化して信頼性を育むリードナーチャリングにもつながっていきます。

戦略的キーワードで費用対効果を上げる

検索エンジンでどんなキーワードで検索されているかを調べ、自社製品やサービスの対策ワードやサジェストキーワードなど、自社売上に貢献しそうなキーワードを抽出。

そのキーワードを中心にWeb広告を打てば、広告費の無駄を減らし費用対効果の高い認知広告が運用できます。

Googleサーチコンソールなどを使って、社名や商品名、サービス名などで検索されているか、検索されている数はどのくらいかをチェックしてみましょう。

また、社名と一緒にどんなキーワードで検索されているかを調べるのも大切。組み合わせのキーワードによって、企業イメージがポジティブか、それともネガティブかの傾向も見えてきます。

なお、大手企業が独占しているキーワードや競合他社が上位表示しているキーワードは、場合によって広告の無駄打ちになる可能性があるので、注意が必要です。

認知広告に使えるWeb広告

最後に、認知広告に使えるWeb広告をタイプ別に紹介していきます。

純広告

純広告とは、特定のメディアの広告枠を買い取って掲載する広告のことです。Yahoo! JAPANやMSNのトップページの右上に表示される広告枠が代表的なもの。Webメディアやニュースサイトなど、広告媒体がたくさんあります。

多くのユーザーに広告を届けられるので、認知を高めるには非常に効果的と言えますが、マス広告と同様に、絞り込んだターゲティングができないというデメリットもあります。

広告を掲載する前に、どんなユーザーがこのメディアをよく使用しているのか、属性をチェックした上で検討する必要があります。

広告代理店の提案を鵜呑みにせず、認知広告を掲載する価値がある媒体かどうか、しっかり調べることをおすすめします。

ディスプレイ広告

ディスプレイ広告とは、Webサイトやアプリの画面内に設置された広告枠に表示される、画像や動画、テキストで構成される広告のこと。

特定のWebサイトや自社サイトに訪問したことのあるユーザーに絞って、広告を掲載できるのが特徴です。

特定のユーザーが広告を何度も目にする機会が増えるため、認知効果を高めやすいと言えます。

SNS広告

Facebook広告やTwitterなどのソーシャルメディアに広告を配信することです。

ユーザー属性によって出稿するSNSを選んで認知拡大を図ると同時に、ターゲットを絞り込みながら顕在性の高い顧客に向けてアピールすることができます。

また、特定のアカウントのフォロワーとそのフォロワーに似た興味関心を持つユーザーをターゲティングする「フォロワーターゲティング」と呼ばれる手法もあり、より確度の高いターゲティングも可能です。

リスティング広告

リスティング広告とは、ユーザーの検索キーワードと連動してGoogleなどの検索エンジンの上位に表示される広告です。

自社商品に関連するニーズが高まったユーザーに、広告を認知してもらえる可能性が高まります。

クリックごとに課金されるため、低予算で認知広告をはじめたい場合は自社での運用も可能ですが、広告運用には一定の知識とスキルを要します。

SEO施策とセットで運用しないと成果が得にくい広告であり、キーワード選びに失敗すると「無駄クリックの量産」につながることもあるので、SEO専門会社やSNS運用会社に依頼するのが一般的です。

【必読】実は間違いだらけ！最終成果に繋がるWebマーケティングの考え方

上記では「公式サイトのSEO対策」「リスティング広告」「SNS広告」といったWebマーケティング施策を紹介していますが、実はこの考え方に落とし穴があります。
というのも、SEO施策や各広告施策はあくまでも手段になります。これをやれば必ず成果に繋がるものではありません。

では、どうすれば成果に繋がるかというと、この施策の前段階として、

を考え、その市場を作り上げることに成功の秘訣があります。

私たちが普段商品を購入するときも、無意識に何かしらの条件でナンバー1の商品を選んでいます。
家電であれば、価格が安いもの、性能がいいもの、新しいモデルのものなど、ある条件の中でナンバー1の商品を選んでいる経験は誰もがあるのではないでしょうか。
大切なのは、どんなニーズを持っているユーザーに対してのナンバー1かを明確にすることです。

• 費用を押さえたい…広告費の安さナンバー1の企業
• 幅広い手法を相談したい…対応力ナンバー1の企業
• スポットで利用したい…最短依頼ナンバー1の企業

このように、誰のためのどんな要望においてナンバー1なのかをブランディングして他社と差別化を図ることで、自社にマッチした顧客だけを獲得することができます。
これは、ニッチトップマーケティングという考え方に基づいた戦略となります。

ニッチとはもともと生物学用語。地球上の生物や植物は生息する環境の中でナンバー2やナンバー3になると生き残ることはできず、ナンバー1になる必要があります。
ナンバー1になり生き残るためには、生きる環境（市場）を変えたり、自分が変化したりすることでナンバー1を築く必要があり、この考えを基にしたマーケティング手法がニッチトップマーケティングです。

当メディア「キャククル」の運営元のZenken株式会社では、このニッチトップマーケティングを取り入れた「WEBマーケティング支援」で120業種以上の支援実績があります。

「自社も誰かのナンバー1になれるかな？」とお考えの際は、ぜひ一度ご相談ください。

成果に繋がるWeb戦略
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認知広告に有効なWeb広告

Zenkenが手掛けるオウンドメディアでは、ブランディングと認知拡大を両立させる、「ブランディングメディア」という特別なメディア戦略を提供しています。

弊社のブランディングメディアがなぜ認知拡大に有効なのか、少し説明させていただきます。

ブランディングメディアとは

ブランディングメディアとは、オウンドメディアを活用して商品やサービスの情報配信を行いながら、「この分野のことならこの会社（ブランド）」と第一想起してもらうことを目指すWeb戦略です。

徹底的なペルソナ分析を実施し、ターゲットとすべき顧客を特定。ターゲットのニーズを満たす内容をコンテンツに落とし込み、「買いたい！」と思わせるストーリーを構築します。

そのオウンドメディア（ブランディングメディア）を訪問したユーザーがサイトを信用し、自社を支持する仕組みづくりで、多くの企業に成果を届けてまいりました。

ブランディングメディアを制作するにあたっては、市場や競合他社の分析を実施。顧客のニーズを満たし、貴社の専門性や信頼性でユーザーの心をつかむ価値を見出します。

そして、貴社の魅力が伝わるメディアに仕上げて、ユーザーをファン化させるお手伝いをさせていただきます。

ブランディングメディアの事例

ブランディングメディアの事例をご紹介します。一例目は、「目頭切開の上手な受け方」という美容クリニック系のサイトです。

美容整形の目頭切開手術に興味がある女性がターゲットのオウンドメディア。美容クリニックに取材をしたうえでコンテンツを制作しているため、読者に信頼度の高いメディアだと認識してもらいやすいです。

コンテンツの質だけでなく、幅広い世代の女性に好まれるピンク色でまとめ、かわいらしいビジュアルが特徴的なオウンドメディアです。

2つ目のブランディングメディアの事例は、「BEST ONE HOME」。

設計士が手掛けた住宅や、設計士による設計のコツ、設計士に共に家を建設する流れなどの情報が配信されています。かわいいイラスト、女性ウケしそうな種類のフォント、おしゃれな画像が特徴のメディアです。

なお「BEST ONE HOME」は、厳密には、女性のみをターゲットとしたオウンドメディアではありません。しかし、注文住宅の要素を決めるのは、なんといっても奥さんが中心です。

サイトのデザイン性を高めることで、「おしゃれな注文住宅が建てられる」という期待感とワクワク感を高めることができています。

自社の「価値」を認知してもらう広告が有効

自社のブランドや商品・サービスを消費者に認知してもらわないと購入につながらないため、認知広告は重要な施策です。

AIDMAの法則に従って、段階的に購買のアクションにつなげるためにも、認知広告を上手く取り入れてみてはいかがでしょうか。

この機会に自社の強みである「価値」が、消費者・ユーザーに正しく認知されているのかをあらためて分析してみましょう。

認知広告の制作運用はZenkenまで

オウンドメディアを立ち上げたいものの、専門知識のある人材がいない、制作や運用のスキルがないといった場合は、弊社のような専門会社に委託するのがスマートです。

Webメディアの制作および運用をもっとも得意とするZenkenであれば、貴社に必要なマーケティング戦略立案から制作・運用まで、すべて対応させていただきます。

認知広告に有用なオウンドメディアの施策・ブランディングメディアが気になる方は、ぜひご相談ください。

キャククルが手がけるオウンドメディアとは？

120業界・8,000サイト以上の実績があるキャククルのオウンドメディア。
認知度向上、他社との差別化、従来と異なるターゲットにアプローチしたいなど、様々な目的で制作することができます。詳しくは以下のページでご確認ください。

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