ブランド認知度を向上させるブランディング広告戦略とその成功事例

ブランド認知度を向上させるブランディング広告戦略とその成功事例
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ブランド認知度向上のために重要となる考え方

「良い商品を作れば売れる時代」が終わった今では、自社の商品の価値を顧客に感じてもらうことは重要となっています。価格競争を脱却し、安定した売り上げを作り出す方法として、ブランディング活動の強化を視野に入れている企業が多くなっています。

ここでは実例を交えて、自社のブランド認知度向上を図る戦略を紹介します。

ブランド認知度を向上させる戦略を実行する前に、戦略の立案方法を理解しましょう。まずは以下の3点に分けて解説します。

消費者ニーズと自社の強みを分析する

自社ブランドは、消費者ニーズと自社の強みを分析することから始まります。

商品やサービスが消費者に提供する「価値」がブランドであり、消費者が「価値」を認めることでブランド認知度が高まります。つまり消費者ニーズを満たす価値がブランド化され、求められない価値はブランド化されません。

またブランドを確立するためには、自社の商品・サービスの強みを理解しなくてはなりません。消費者が必要とする価値があっても、全く同じ価値が競合も提供できていると自社を選ぶ理由がはっきりしないからです。

自社の商品・サービスの特徴と魅力の把握と、そこに潜んでいる価値を求めている客層の特定(ターゲティング)が、ブランド認知度を向上させる戦略立案の最重要ポイントです。

ブランドコンセプトを明確にして社内で共有する

ISSEY MIYAKEキャプチャ画像
引用元:ISSEY MIYAKE 公式ホームページ(https://www.isseymiyake.com/ja/brands/isseymiyake)

自社が消費者に提供するブランドを決定したら、ブランドコンセプトを明確にしましょう。ブランドコンセプトは、ブランドの提供する価値を言語化・イメージ化したものです。

例えば日本初のファッションブランド「ISSEY MIYAKE」のブランドコンセプトは、「一枚の布」で「東洋・西洋の枠をはずし、身体をおおう布である服について、1本の糸から追求する」という考えが込められています。

参考:ISSEY MIYAKE 公式ホームページ(https://www.isseymiyake.com/ja/brands/isseymiyake)

明確にしたブランドコンセプトを社内で共有することで、一貫した考えに基づいて商品・サービス開発や広告活動を行うことができます。

ブランディング戦略に効果的な手法を取り入れる

ブランドコンセプトを確立したうえで、ブランド認知度を向上させる戦略(=ブランディング戦略)を立てましょう。ターゲットである消費者に応じて、ブランディング戦略の効果的な手法は異なります。

それではどのようなブランディング戦略の手法が考えられるのでしょうか?

ブランド認知度向上に繋がる主な要素

ブランド認知度を向上させる手法

ブランド認知度を向上させるための主な要素として、「ロゴ」「キャッチコピー」と「ブランディング広告」をご紹介します。

ロゴ

ロゴはブランドコンセプトをビジュアル化したイラストやマークです。有名なファッションやスポーツ、家具のブランドの名前を聞くと、各社のロゴが頭に浮かびませんか?ロゴは会社の顔だと言えます。

ロゴのデザインには、ブランドコンセプトを反映させます。もし先進的な商品を開発する企業のロゴが古典的なデザインだったら、ブランド認知度を向上させることはできません。

また消費者にロゴを覚えてもらうために、インパクトある色や形を用いたり、静止画より印象的な動画をロゴとして採用したりすることを検討しましょう。

ブランドコンセプトを消費者に浸透させるために、ロゴを利用しましょう。

自社の公式サイトやオフィスビルから、消費者に提供する商品やパンフレットに至るまで、ブランドロゴを入れることで消費者に自社のブランド価値を訴えかけ、認知度を向上させることができます。

キャッチコピー

ブランドコンセプトを端的に言語化したものがキャッチコピーです。

例えば東進ハイスクールはテレビCMで、有名講師が「いつやるの?今でしょ?」というフレーズを繰り返し呼びかけ流行語大賞に選ばれました。

テレビCMから飛び出したキャッチコピーは学習塾市場において大きな反響を呼び、東進ハイスクールのブランド認知度を向上させました。

ブランディング戦略においてキャッチコピーは、短期的な利益を求めているのではありません。自社の提供する商品やサービスの品質や信頼性といった価値を消費者に訴えかけ、長期的な認知度向上を期待します。

キャッチコピーを作る際には価値を表すシンプルな言葉や常識を覆す表現、具体的な数字を入れるといった工夫が必要。ブランディング戦略におけるコピーライティングの仕事は、専門のコピーライターに依頼すると良いでしょう。

ブランディング広告

ブランディング広告は、ロゴやキャッチコピーを利用することで自社の商品・サービスに付加価値を与え、ブランド認知度向上を狙うものです。

ブランディング広告の成功例として、ユニクロが挙げられます。ユニクロのブランディング広告は、テレビCMで品質の高さやお値打ちさを訴えかけるだけではありません。

有名スポーツ選手をアンバサダーに起用することで、選手の着るユニフォームに掲載されるロゴを通してユニクロのブランドを世界に認知させることに成功しました。

短期的な売り上げ向上を目指すレスポンス広告とは違い、ブランディング広告には費用と時間がかかります。

なぜなら、ブランド認知度が高まるためには、消費者に繰り返し自社商品やサービスを認知・利用してもらい、価値を認めてもらうことが必要だからです。

またレスポンス広告と同様に、効果測定をしながら広告戦略を改善する必要があります。アンケート調査やキーワード検索数などを用いて、ブランディング広告の効果測定をしましょう。

それではブランディング広告戦略にはどのような種類があり、どのように進めたらよいのでしょうか?

ブランディング広告の種類と進め方

ブランディング広告の種類と進め方

ここで、ブランディング広告の種類と進め方について、オフラインとオンラインに分けてご紹介します。

オフライン広告の種類と進め方

ブランディング広告戦略に活用できるオフライン広告として下記の3つがあります。

マスメディア広告

テレビ・雑誌・新聞・ラジオのマスメディアに掲出する広告です。デジタル化が進む中、マスメディア広告の広告費の総額は減少傾向にありますが、依然として高い情報発信力をもっています。特に高齢者はマスメディアから情報を収集している傾向が高いです。

参考:電通報 公式ホームページ(https://dentsu-ho.com/articles/7694)
参考:月刊事業構想 公式ホームページ(https://www.projectdesign.jp/201411/mediaventures/001730.php)

一括りに「マスメディア」といっても、それぞれのメディアの特徴やメリットは大きく異なります。例えば、新聞は比較的信頼性が高いでものの、若年層へのアピールが難しい媒体です。

ターゲットとする消費者によって、適したメディアを選びましょう。例えば地域密着型のシニア向けサービスを提供する会社のブランディング広告は地方新聞紙に掲載されることで、自社サービスを必要とする消費者に届く確率が上がります。

交通広告

電車やバス、タクシーなどの車内や車体に掲載される交通広告です。朝・夕方の通勤・通学時間帯に、学生や労働者に向けて、自社ブランドをアピールできます。交通広告はマスメディア広告よりも地域性が強いサービスなどに向いています。

交通広告を出稿する際には、ターゲットとする消費者に応じて、駅や路線を絞り込みましょう。全車両にまたがって広告を配信することで強いインパクトを与えることができます。

屋外ディスプレイ・看板

街中の屋外ディスプレイや看板、ビルの壁などに、ブランディング広告を設置することができます。ブランドのロゴやキャッチコピーを入れた印象的なデザインにすることで、消費者の興味を引くことが可能です。

屋外にブランディング広告を設置する場合には、消費者目線から設置する場所や時期、大きさを検討しましょう。触ったり体験したりできる体感型の広告にすれば、消費者とブランドとの距離を近づけることができます。

オンライン広告の種類と進め方

ブランディング広告戦略に活用できるオンライン広告として下記があります。

ディスプレイ広告

ディスプレイ広告は、ウェブサイトなどで標示される広告です。一番一般的なのは、画像と文字を組み合わせた「バナー型」広告です。ディスプレイ広告には集客・販売を狙うものが多いですが、ブランディング広告としても活用することもできます。

ヤフージャパンなどの人気サイトにディスプレイ広告を出稿すれば、不特定多数の人にブランドを知ってもらうことができます。ブランドのロゴやキャッチコピーはもちろん、動画や音声も入れることで、認知度向上を狙うことが可能です。

動画広告

動画広告はディスプレイ広告として配信するだけではなく、SNS上で拡散させたりメルマガに動画URLを掲載したりすることで消費者に届けることができます。

動画では視覚に加えて聴覚にも訴えかけられるため、非常に情報量の多いメッセージを伝えることができます。また、複数の感覚を刺激した広告は、ターゲットとしているユーザーの印象に残りやすいです。

インターネット普及前は、テレビCMによるブランディング広告戦略が重要視されてきました。デジタル化社会においては、特に「テレビ離れ」と言われている若年層のスマホ世代へ向けて、オンライン上でブランディング動画を配信することも重要になってきています。

SNS広告

ツイッターやインスタなどのSNSアカウントを運用し、自社商品・サービスの魅力を紹介することで、自社ブランドを必要とする消費者とつながることができます。

また有料SNS広告へ出稿し、自社ホームページやオウンドメディアへの導線を作ることで、これまで自社ブランドを知らなかった消費者に対して、ブランド認知度を向上させることも可能です。

リスティング広告

リスティング広告は、Web検索画面で入力されたキーワードに連動して表示される広告です。リスティング広告はテキストのみで構成されていますが、かならず検索結果の上位に表示されます。特定した悩みを持ってネットで検索をしている消費者に対して、自社をピンポイントにアピールできます。

例えば、Webライフスタイル情報誌の編集社が、「グルメ おすすめ」を検索するユーザーを想定しているちましょう。「グルメ おすすめ」とそれに似たキーワードでリスティング広告を出稿すれば、「グルメ系を検索するとこの企業の広告が表示される = 自分のニーズとマッチしているかもしれない」と感じてもらうことが可能です。

その上で実際にリスティング広告から自社サイトを訪れたユーザーに対して、「グルメ おすすめ」に関する質の高いコンテンツを継続的に提供すれば、グルメサイトとしての価値(ブランド価値)をユーザーに認知してもらうことができます。

ブランディングメディア

通常、ブランディングをする場合は何千万単位の制作費や広告費、そして時間を掛ける必要があります。
しかしブランディングに失敗してしまえば、効果が出ず莫大な費用を失うだけでなく、間違った印象がついてしまう可能性も。

ブランディングメディアとは、
親和性の高いユーザーに絞った認知度の向上を行い、ニーズが顕在化した際の第一想起されるブランドとして広めていきます

また、購買意欲や利用意欲のあるユーザーも同時にアプローチができます。その顕在的なユーザーにはなぜそのブランドや企業を使うべきかを解説し、さらに成約や購入につながるよう温度感を上げた集客ができます。

詳しくは下記よりご確認ください。

ブランディングメディア
について詳しく

広告戦略でブランド認知度を向上させた成功事例

広告戦略でブランド認知度を向上させた成功事例

最後に広告戦略によりブランド認知度を向上させた成功事例として3社をご紹介します。

Red Bull

Red Bullキャプチャ画像
引用元:Red Bull 公式ホームページ(https://www.redbull.com/jp-ja/)

レッドブルはオーストリアで創業された、エナジードリンクの世界的なブランド。170か国以上で、年間80億本近くの缶が販売されています。

力強い「Red Bull(牡牛)」のロゴと、「レッドブル、翼を授ける」というキャッチコピーを利用して、「飲む人にエネルギーを与える」という価値をアピールしています。

参考:Red Bull 公式ホームページ(https://www.redbull.com/jp-ja/energydrink/kaisha)

レッドブルのブランディング広告戦略は、一貫したブランドコンセプトに基づいて展開されています。例えばスポーツ界のスポンサーになる目的は、チームや選手にロゴを背負ってもらうだけではありません。

モータースポーツ・バイク・スキーやサーフィンなどの競技人口が多くない種目の成長を支えることで、ブランド価値を体現し、世間の認知度を向上させようとしています。

他にも音楽イベントを主催することもブランディングに寄与しています。

イベントそのものがブランディング広告の役割を果たして中高年向けの栄養ドリンクというイメージを払拭し、若者を元気づけるエナジードリンクという価値を定着させました。

また大きなレッドブル缶を背負ったレッドブルカーを街中で見たことはありませんか?営業に使われる車両ですが、街中を力強く走るイメージを伝える広告塔の役割を果たしています。

レッドブルの事例からはロゴとキャッチコピーだけではなく、オフライン広告によりブランドコンセプトを体現し、ブランド認知度を高める方法を学ぶことができます。

ニベア

ニベアキャプチャ画像
引用元:花王 公式ホームページ (https://www.kao.com/jp/products/nivea/)

ドイツで創業したハンドクリームブランドのニベアは、200か国以上で年間4億人以上が愛用しています。創業から100年以上の間、自社ブランドとして「あらゆる素肌のニーズに、確かな品質のスキンケアで応えたい」というブランドコンセプトに基づき商品を提供してきました。

参考:スキンケアの歴史とニベアクリーム – NIVEA(https://www.nivea.co.jp/advice/skin/history-of-skincare-212)
参考:「ニベア」が50年で圧倒的な地位を築けた理由 | 東洋経済オンライン(https://toyokeizai.net/articles/-/316901?page=2)

ニベアのブランドカラーは青色です。ニベアクリームの社名入りの青い丸缶は、企業と商品の一つの象徴となっています。デザインはシンプルですが、発売から100年以上の間、同じロゴを使用し続けてきたことで製品の変わらぬ効果(価値)を体現しているようです。

日本においては、ブランドカラーの青を基調とした広告がマスメディアやWebメディア上で配信されてきました。2020年には「大切な人をまもりたい」というキャッチコピーを基にしたCMが放映されていました。「肌・人を守る商品」でイメージアップを図りながら、覚えやすいマークとして青い缶が繰り返し使われています。

参考:ニベア花王 ニベアクリーム 大切な人をまもりたい篇 30秒 CM | Youtube(https://www.youtube.com/watch?v=z_jQxE1S0Xo)

ニベアの事例からは、消費者ニーズを満たすブランドを長く提供し続け、ブランドコンセプトをよく表現した広告展開をすることでブランド認知度を向上させる方法を学ぶことができます。

IKEA

ニベアキャプチャ画像
引用元:IKEA 公式ホームページ (https://www.ikea.com/jp/ja/)

イケアはスウェーデンで創業した家具の世界ブランドです。30か国でオンラインストアが開設されており、年間8億人以上が訪れます。

創業から70年間、「より快適な毎日を、より多くの方々に」というブランドコンセプトに基づいて北欧スタイルの家具商品を提供してきました。日本においても、おしゃれでシンプルなデザインの北欧スタイル家具が人気です。

参考:イケア・ジャパンについて|IKEA【公式】 (https://www.ikea.com/jp/ja/this-is-ikea/about-us/about-ikea-japan-pub3c09f721)

ブランディング広告戦略において、イケアは商品である実物の家具を使用したインパクトある広告を制作してきました。

例えば家具を固定してロッククライミングできる壁にした看板広告や、バス停のベンチをソファに置き換えた体感型広告、巨大段ボール型建物の中に家具商品を展示した店舗型広告などがあります。

またイケアは、広告戦略の一つとして各国でYouTubeチャンネルを開設し動画広告を配信しています。

他社CMのパロディや一般家庭の模様替え、ミュージックビデオ風など、工夫を凝らした動画を制作することでブランドコンセプトを浸透させようとしてきました。

イケアの事例から、オフラインとオンラインにおいて一貫したブランドコンセプトに基づいて広告展開することでブランド認知度を向上させる方法を学ぶことができます。

一貫したブランドコンセプトによる広告戦略でブランド認知度を向上させよう

今回紹介した世界ブランド3社のように、オンライン・オフライン広告を効果的に利用し、ロゴやキャッチコピーにより体現するブランドコンセプトを消費者に訴え続けることで、ブランド認知度を向上させることができます。

ブランディング広告を含むブランディング戦略については、下記ページで詳しく紹介しています。ぜひこちらもご覧ください。
ブランディング戦略の成功事例と
失敗事例から得られる学び

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