ブランド認知度を向上させるブランディング広告戦略と成功事例
最終更新日：2024年03月18日
「良い商品を作れば売れる時代」が終わったと言われる現代において、自社の商品の価値を顧客に感じてもらうことは売り上げにつながる重要なポイントです。そのため、ブランディング活動の強化を視野に入れている企業が多くなっています。
この記事では、広告で自社ブランドの認知度を上げていくための戦略とその成功事例について解説しています。自社ブランド戦略や今後の広告施策を考えるうえで参考にしてください。
また、下記のページではブランディング戦略を取り入れた結果、成果が出た企業の事例を掲載しています。この記事の内容と合わせて、ぜひこちらもぜひお役立てください。
ブランド認知度向上のために重要となる考え方
「良い商品を作れば売れる時代」が終わった今では、自社の商品の価値を顧客に感じてもらうことは重要となっています。価格競争を脱却し安定した売り上げを作り出す方法として、ブランディング活動の強化を視野に入れている企業が多くなっています。
ここでは、実例を交えて自社のブランド認知度向上を図る戦略を紹介します。ブランド認知度を向上させる戦略を実行する前に、戦略の立案方法を理解しましょう。まずは以下の3点に分けて解説します。
消費者ニーズと自社の強みを分析する
自社ブランドは、消費者ニーズと自社の強みを分析することから始まります。
商品やサービスが消費者に提供する「価値」がブランドであり、消費者が「価値」を認めることでブランド認知度が高まります。つまり、消費者ニーズを満たす価値がブランド化され、求められない価値はブランド化されません。
また、ブランドを確立するためには、
自社の商品・サービスの強みを理解
しなくてはなりません。消費者が必要とする価値があっても、全く同じ価値が競合も提供できていると、自社を選ぶ理由がはっきりしないからです。
自社の商品・サービスの特徴と魅力の把握と、そこに潜んでいる価値を求めている客層の特定(ターゲティング)が、ブランド認知度を向上させる戦略立案の最重要ポイントです。
ブランドコンセプトを明確にして社内で共有する
自社が消費者に提供するブランドを決定したら、ブランドコンセプトを明確にしましょう。ブランドコンセプトは、ブランドの提供する価値を言語化・イメージ化したものです。
例えば日本初のファッションブランド「ISSEY MIYAKE」のブランドコンセプトは、「一枚の布」で「東洋・西洋の枠をはずし、身体をおおう布である服について、1本の糸から追求する」という考えが込められています。
参考：ISSEY MIYAKE 公式ホームページ（https://www.isseymiyake.com/ja/brands/isseymiyake）
明確にしたブランドコンセプトを社内で共有することで、一貫した考えに基づいて商品・サービス開発や広告活動を行うことができます。
ブランディング戦略に効果的な手法を取り入れる
ブランドコンセプトを確立したうえで、ブランド認知度を向上させる戦略(＝ブランディング戦略)を立てましょう。ターゲットである消費者に応じて、ブランディング戦略の効果的な手法は異なります。
それではどのようなブランディング戦略の手法が考えられるのでしょうか？
ブランド認知度向上に繋がる主な要素
ブランド認知度を向上させるための主な要素として、「ロゴ」「キャッチコピー」と「ブランディング広告」をご紹介します。
ロゴ
ロゴはブランドコンセプトをビジュアル化したイラストやマークです。有名なファッションやスポーツ、家具のブランドの名前を聞くと、各社のロゴが頭に浮かびませんか？ロゴは会社の顔だと言えます。
ロゴのデザインには、ブランドコンセプトを反映させます。もし先進的な商品を開発する企業のロゴが古典的なデザインだったら、ブランド認知度を向上させることはできません。
また消費者にロゴを覚えてもらうために、インパクトある色や形を用いたり、静止画より印象的な動画をロゴとして採用したりすることを検討しましょう。
ブランドコンセプトを消費者に浸透させるために、ロゴを利用しましょう。
自社の公式サイトやオフィスビルから、消費者に提供する商品やパンフレットに至るまで、ブランドロゴを入れることで消費者に自社のブランド価値を訴えかけ、認知度を向上させることができます。
キャッチコピー
ブランドコンセプトを端的に言語化したものがキャッチコピーです。
例えば東進ハイスクールはテレビCMで、有名講師が「いつやるの？今でしょ？」というフレーズを繰り返し呼びかけ流行語大賞に選ばれました。
テレビCMから飛び出したキャッチコピーは学習塾市場において大きな反響を呼び、東進ハイスクールのブランド認知度を向上させました。
ブランディング戦略においてキャッチコピーは、短期的な利益を求めているのではありません。自社の提供する商品やサービスの品質や信頼性といった価値を消費者に訴えかけ、長期的な認知度向上につなげます。
キャッチコピーを作る際には価値を表すシンプルな言葉や常識を覆す表現、具体的な数字を入れるといった工夫が必要。ブランディング戦略におけるコピーライティングの仕事は、専門のコピーライターに依頼すると良いでしょう。
ブランディング広告
ブランディング広告は、ロゴやキャッチコピーを利用することで自社の商品・サービスに付加価値を与え、ブランド認知度向上を狙うものです。
ブランディング広告の成功例として、ユニクロが挙げられます。ユニクロのブランディング広告は、テレビCMで品質の高さやお値打ちさを訴えかけるだけではありません。
有名スポーツ選手をアンバサダーに起用することで、選手の着るユニフォームに掲載されるロゴを通してユニクロのブランドを世界に認知させることに成功しました。
短期的な売り上げ向上を目指すレスポンス広告とは違い、ブランディング広告には費用と時間がかかります。
なぜなら、ブランド認知度を高めるには、消費者に繰り返し自社商品やサービスを認知・利用してもらい、価値を認めてもらうことが必要だからです。
また、レスポンス広告と同様に、効果測定をしながら広告戦略を改善する必要があります。アンケート調査やキーワード検索数などを用いて、ブランディング広告の効果測定をしましょう。
それではブランディング広告戦略にはどのような種類があり、どのように進めたらよいのでしょうか？
ブランディング広告の種類と進め方
ここで、ブランディング広告の種類と進め方について、オフラインとオンラインに分けてご紹介します。
オフライン広告の種類と進め方
ブランディング広告戦略に活用できるオフライン広告として下記の３つがあります。
マスメディア広告
テレビ・雑誌・新聞・ラジオのマスメディアに掲出する広告です。デジタル化が進む中、マスメディア広告の広告費の総額は減少傾向にありますが、依然として高い情報発信力をもっています。特に高齢者はマスメディアから情報を収集している傾向が高いです。
参考：電通報 公式ホームページ（https://dentsu-ho.com/articles/7694）
参考：月刊事業構想 公式ホームページ（https://www.projectdesign.jp/201411/mediaventures/001730.php）
一括りに「マスメディア」といっても、それぞれのメディアの特徴やメリットは大きく異なります。例えば、新聞は比較的信頼性が高いでものの、若年層へのアピールが難しい媒体です。
ターゲットとする消費者によって適したメディアを選びましょう。例えば地域密着型のシニア向けサービスを提供する会社のブランディング広告は地方新聞紙に掲載されることで、自社サービスを必要とする消費者に届く確率が上がります。
交通広告
電車やバス、タクシーなどの車内や車体に掲載される交通広告です。朝・夕方の通勤・通学時間帯に、学生や労働者に向けて、自社ブランドをアピールできます。交通広告はマスメディア広告よりも地域性が強いサービスなどに向いています。
交通広告を出稿する際には、ターゲットとする消費者に応じて、駅や路線を絞り込みましょう。全車両にまたがって広告を配信することで強いインパクトを与えることができます。
屋外ディスプレイ・看板
街中の屋外ディスプレイや看板、ビルの壁などに、ブランディング広告を設置することができます。ブランドのロゴやキャッチコピーを入れた印象的なデザインにすることで、消費者の興味を引くことが可能です。
屋外にブランディング広告を設置する場合には、消費者目線から設置する場所や時期、大きさを検討しましょう。触ったり体験したりできる体感型の広告にすれば、消費者とブランドとの距離を近づけることができます。
オンライン広告の種類と進め方
ブランディング広告戦略に活用できるオンライン広告として下記があります。
ディスプレイ広告
ディスプレイ広告は、ウェブサイトなどで標示される広告です。一番一般的なのは、画像と文字を組み合わせた「バナー型」広告です。ディスプレイ広告には集客・販売を狙うものが多いですが、ブランディング広告としても活用することもできます。
ヤフージャパンなどの人気サイトにディスプレイ広告を出稿すれば、不特定多数の人にブランドを知ってもらうことができます。ブランドのロゴやキャッチコピーはもちろん、動画や音声も入れることで、認知度向上を狙うことが可能です。
動画広告
動画広告はディスプレイ広告として配信するだけではなく、SNS上で拡散させたりメルマガに動画URLを掲載したりすることで消費者に届けることができます。
動画では視覚に加えて聴覚にも訴えかけられるため、非常に情報量の多いメッセージを伝えることができます。また、複数の感覚を刺激した広告は、ターゲットとしているユーザーの印象に残りやすいです。
インターネット普及前は、テレビCMによるブランディング広告戦略が重要視されてきました。デジタル化社会においては、特に「テレビ離れ」と言われている若年層のスマホ世代へ向けて、オンライン上でブランディング動画を配信することも重要になってきています。
SNS広告
ツイッターやインスタなどのSNSアカウントを運用し、自社商品・サービスの魅力を紹介することで、自社ブランドを必要とする消費者とつながることができます。
また有料SNS広告へ出稿し、自社ホームページやオウンドメディアへの導線を作ることで、これまで自社ブランドを知らなかった消費者に対してブランド認知度を向上させることも可能です。
リスティング広告
リスティング広告は、Web検索画面で入力されたキーワードに連動して表示される広告です。リスティング広告はテキストのみで構成されていますが、かならず検索結果の上位に表示されます。特定した悩みを持ってネットで検索をしている消費者に対して、自社をピンポイントにアピールできます。
例えば、Webライフスタイル情報誌の編集社が、「グルメ おすすめ」を検索するユーザーを想定しているちましょう。「グルメ おすすめ」とそれに似たキーワードでリスティング広告を出稿すれば、「グルメ系を検索するとこの企業の広告が表示される ＝ 自分のニーズとマッチしているかもしれない」と感じてもらうことが可能です。
その上で実際にリスティング広告から自社サイトを訪れたユーザーに対して、「グルメ おすすめ」に関する質の高いコンテンツを継続的に提供すれば、グルメサイトとしての価値(ブランド価値)をユーザーに認知してもらうことができます。
【必読】実は間違いだらけ！最終成果に繋がるWebマーケティングの考え方
上記では「公式サイトのSEO対策」「リスティング広告」「SNS広告」といったWebマーケティング施策を紹介していますが、実はこの考え方に落とし穴があります。
というのも、SEO施策や各広告施策はあくまでも手段になります。これをやれば必ず成果に繋がるものではありません。
では、どうすれば成果に繋がるかというと、この施策の前段階として、
自社の商品やサービスは誰にとってナンバー1なのか
を考え、その市場を作り上げることに成功の秘訣があります。
私たちが普段商品を購入するときも、無意識に何かしらの条件でナンバー1の商品を選んでいます。
家電であれば、価格が安いもの、性能がいいもの、新しいモデルのものなど、ある条件の中でナンバー1の商品を選んでいる経験は誰もがあるのではないでしょうか。
大切なのは、どんなニーズを持っているユーザーに対してのナンバー1かを明確にすることです。
- 費用を押さえたい…広告費の安さナンバー1の企業
- 対応の質で選びたい…コンサル力ナンバー1の企業
- スポットで利用したい…最短依頼ナンバー1の企業
このように、誰のためのどんな要望においてナンバー1なのかをブランディングして他社と差別化を図ることで、自社にマッチした顧客だけを獲得することができます。
これは、ニッチトップマーケティングという考え方に基づいた戦略となります。
ニッチトップマーケティングとは
自社の強みがあり、ニッチな市場で他の企業が追随できないシェアを独占していく戦略のこと。
ニッチとはもともと生物学用語。地球上の生物や植物は生息する環境の中でナンバー2やナンバー3になると生き残ることはできず、ナンバー1になる必要があります。
ナンバー1になり生き残るためには、生きる環境（市場）を変えたり、自分が変化したりすることでナンバー1を築く必要があり、この考えを基にしたマーケティング手法がニッチトップマーケティングです。
当メディア「キャククル」の運営元のZenken株式会社では、このニッチトップマーケティングを取り入れた「WEBマーケティング支援」で120業種以上の支援実績があります。
「自社も誰かのナンバー1になれるかな？」とお考えの際は、ぜひ一度ご相談ください。
成果に繋がるWeb戦略
ニッチトップマーケティング
について問い合わせる
製品（サービス）をブランド化して認知拡大を図る方法もある
ここまで、企業の製品やサービスの認知拡大を図るオンライン、オフラインの広告を紹介してきました。、しかし、広告出稿の最終的なゴールは「製品を購入していただく」こと。つまり成約に直結しなければ意味がありません。時間と労力と費用をかけて広告を作ってたものの、
- 売上げに結びつかない
- 競合他社も同じ広告施策に取り組んでいるため差別化できない
- 広告を出稿しても成果が出ない
といった悩みを抱える企業も少なくありません。そこで提案したいのが、ユーザーが持つ悩みに対して、さまざまな切り口をコンテンツ化する方法です。
例として下記をご覧ください。
- カリカリで揚げたてのポテトが食べたい
- 1,000円で飲み物もついているセットがいい
- 子どもが小さいのでお持ち帰りしたい
- お腹が空いていないのでコーヒーだけ飲みたい
このような異なるニーズがあっても、多くのユーザーはとあるお店がこれらを叶えてくれることを知っています。
これは何も飲食店に限ったことではなく、さまざまな業界において「〇〇を叶えてくれるのはA社」というブランドポジションを築くことは可能です。大切なのは、顧客ニーズと自社のタッチポイントとなるコンテンツを作り、適切な解決方法を紹介していくこと。これが、当キャククルが運営するZenkenが提供できる「ブランディングメディア」です。
以下では、ブランディングメディアで成果が出ている事例を紹介しています。ぜひご覧ください。
ブランディングメディアで認知拡大に成功した事例
美しい窓のある暮らし
画像引用元：Zenken株式会社「美しい窓のある暮らし」（https://www.beautiful-woodwindow.com/）
「美しい窓のある暮らし」は、建築物に欠かせないサッシ（窓の建具）の中でも、木の風合いをそのまま生かした「木製サッシ」を専門的に紹介したメディアです。主に建築物を手掛ける設計事務所や建築会社に向けて制作されました。
サッシといえばアルミ製やプラスチック製が多いのですが、木製ならではの重厚感と温もりでパノラマビューを作り出す大開口が大きな魅力の製品です。
このメディアでは、木製サッシの魅力に焦点を当て、製品の優れた特性、導入のメリット・デメリット、木製サッシに関するQ＆Aのほか、一般住宅やリゾートホテルなどの施工事例など、木製サッシの製品の魅力を余すところなく紹介。設計士や建築会社だけでなく、これから家を建てたい方にも参考になるメディアです。
プロが教える現場のためのBCP対策
画像引用元：Zenken株式会社「プロが教える現場のためのBCP対策」（https://www.bcp-perfect.com/）
BCPとは、Business Continuity Planningの略語で、「事業継続計画」を意味します。企業が自然災害や火災などの緊急事態に備えて、あらかじめ事業を継続するための計画を立てる取り組みのことです。
自然災害とは切り離せない日本において、災害による影響で事業継続が不可能となれば企業にとっても死活問題。そこで、今からBCP対策をして緊急事態に備えるべきと事業をブランド化（BCP対策のプロといえばこの企業）させ、認知拡大を図るために制作されました。
「プロが教える現場のためのBCP対策」では、BCP対策の基礎情報から想定されるリスク、BCP対策の進め方、業界別・施設別（工場・病院・学校・避難所など）、具体的な対策事例まで、BCP対策に関する情報が分かりやすく紹介されています。
では、ここまで紹介した「ブランディングメディア」について、詳しく見ていきましょう。
認知度も売上も両立するブランディングメディアをはじめませんか？
ブランディングメディアとは、キャククルを運営するZenkenが制作する、ブランド認知の向上と売上につながりやすい親和性のあるリード（見込み顧客）が集客ができるオウンドメディアです。
通常、ブランディングをする場合は何千万単位の制作費や広告費、そして時間を掛ける必要があります。しかしブランディングに失敗してしまえば、効果が出ず莫大な費用を失うだけでなく、間違った印象がついてしまう可能性も。
ブランディングメディアとは、親和性の高いユーザーに絞った認知度の向上を行い、ニーズが顕在化した際の第一想起されるブランドとして広めていきます。
自社のブランドを確立し
売上アップも叶える
ブランディングメディアとは？
また、購買意欲や利用意欲のあるユーザーにも同時にアプローチができます。その顕在的なユーザーにはなぜそのブランドや企業を使うべきかを解説し、さらに成約や購入につながるよう温度感を上げた集客が可能です。
ブランディングメディアを導入した結果、
- 1ケタ分受注単価が増える売上を獲得できた
- 求人広告に依存することなく、自社サイトから今までの10倍採用応募が来るようになった
というようなブランディング効果も発揮できております。下記で詳しく紹介していますので、ぜひ一度ご確認ください。
一貫したブランドコンセプトによる広告戦略でブランド認知度を向上させよう
今回紹介したオンライン・オフライン広告を効果的に利用し、ロゴやキャッチコピーにより体現するブランドコンセプトを消費者に訴え続けることで、ブランド認知度を向上させることができます。
ブランディング広告を含むブランディング戦略については、下記ページで詳しく紹介しています。ぜひこちらも合わせてご覧ください。
