ブランド力を高める方法とは？認知向上・強化のポイント
最終更新日：2024年03月21日
マーケティング戦略の最大の目的は自社の「利潤を最大化」ですが、利潤を最大化には「ブランド力を高める」必要があります。
ブランド力を高めれば、購買力の高い顧客からの根強い支持を獲得し、継続的な売り上げの向上が可能です。では、ブランド力を高めるにはどうしたら良いのでしょうか。
この記事では基礎知識としての「ブランド力」について、それを高めるメリットについて、さらにブランド力を高めるための具体的な施策について、最後に注意点や失敗例についても紹介していきます。
また、親和性の高いユーザーに絞った認知度の向上と、購買意欲や利用意欲のあるユーザーにも同時にアプローチできる「ブランディングメディア」も紹介していますので、ぜひ参考にしてください。
ブランド力とは
そもそも「ブランド力」とは何を指すでしょうか。一般的な定義としては、ブランド力＝自社ブランドが持つ価値、ということになります。
ブランド力は企業にとって持続的な競争力のツールとも言われ、商品・サービスがフローなら、ブランド力はストック(資産)と言うことができるでしょう。
ブランドは商品名やサービス名、ロゴデザイン等さまざまな要素で構成されており、ある企業に対して抱く抽象的なイメージを形づくります。そうした企業へのイメージに対する良し悪しがブランド力です。
ブランド力が高い状態とは
ブランド力が高い状態とは、主に2つの要素から考えられます。
まず一つ目は「唯一無二に近い価値を提供できている」こと。そしてもう一つは「その価値が広く認知されている」ということです。
それぞれに
- 唯一無二に近い価値を提供できている → ブランディング戦略
- 価値が広く認知されている → マーケティング戦略・広告戦略
が関わってきます。
自社のブランドイメージ・価値として何を軸として置くかというブランディング戦略と、その価値をいかに適切なターゲットへと伝えるかというマーケティング戦略・広告戦略が、ブランドを高める上で重要です。
ブランド力が高まると企業へのイメージは良くなり、反対にブランド力が下がると企業へのイメージも悪くなります。
品質やサービス内容が全く変わっていなくても、イメージが良くなるだけで(ブランド力が高まるだけで)、売り上げやシェアが伸びていくこともあるほど、企業活動においてブランド力は大変重要であり、ビジネス成功への基本的な部分でもあります。
それではブランド力を高める方法を紹介する前に、ブランド力を高めるメリットについてさらに深掘りして考えてみましょう。
ブランド力を高める・強化するメリット
ブランド力を高めることによって、実際に何が起きるのか、企業にとってどんなメリットがあるのか具体的に紹介していきます。
顧客ロイヤリティが向上する
ブランド力を高めるメリットの一つは、顧客ロイヤリティの向上です。顧客ロイヤリティとは、ある商品やサービスに対する顧客の「愛着」「忠誠心」「信頼」の度合いのことです。
これが高まれば高まるほど、当該ブランドに対する根強い“ファン”を増やしていくことができます。
新規顧客にアピールする場合と異なり、顧客ロイヤリティの高いファンは当該ブランドに対する好感度が非常に高いので、ライバル商品より高い値段でも買ってくれる可能性が高く、かつ低コストで販売できるため収益性も良くなります。
顧客ロイヤリティの向上は根強いファンを醸成し、安定した顧客基盤(岩盤支持層)を構築していくことになります。
顧客基盤の拡大は固定客・指名客の拡大を意味しており、それらの拡大によってリピート率が上がることは言うまでもありません。そしてリピート購入が増加すれば、新規開拓のコスト減にもつながります。
優良な取引先を確保できる
企業の成長や業績を押し上げる要因はさまざまですが、その一つに「優良な取引先の確保」があります。
自社の企業理念や業態、ニーズにマッチする優良企業と取引を行うことで、成長力や収益性を高めることが可能です。自社のシェアを伸ばすために「どういった企業と取引をしたらよいか？」といった問題は、マーケティング戦略上も大変重要なポイントになります。
しかし、優良な取引先は探せば見つかるとは限りません。また見つかっても、声をかければ必ず応じてくれるというわけでもありません。
「この会社は信頼がおける」「この会社とパートナーになれば間違いない」と思ってもらえるような強いブランド力があることで、交渉がしやすくなるのです。
ましてや信頼できる優良な取引先となると、強力なブランド力なしにアピールすることは不可能でしょう。
逆に、強いブランド力を持っている会社には、自発的にアプローチしなくても、自然と優良な取引先が集まってきます。ブランド自体が「この会社とパートナーになればメリットが多い」と評価されており、強力な集客効果を発揮しているからです。
競合他社との差別化ができる
いくら商品やサービスの質が高くても、独自性がなければ競合に埋もれてしまい、シェアを拡大させることはできません。
提案するソリューションがハイスペックだったとしても、同レベルのソリューションを競合他社が提供しており、なおかつその会社のブランドに独自性があれば、その独自性の差で負けてしまうからです。
このような状況を打開するためには何をすればいいのか？
答えは、ブランド力を高めることです。
戦略的なマーケティングとブランディングを実施すれば、自社ブランドの特徴を際立たせ、明確なブランド・アイデンティティを確立させることができます。
そしてブランド・アイデンティティの確立により自社ブランドの存在感が高まり、競合他社との差別化も実現するでしょう。
このようにブランド力の向上は競合他社との差別化に有効であり、競合に埋もれないためにも率先して行うべき施策です。ブランディングによる独自性の確立と差別化が進めば、新規参入企業の動きを抑制することも可能になるでしょう。
低コスト・高収益が可能になる
ブランド力を高めることには、製品やサービスの価値を実体以上に増大させる効果もあります。
ブランディングによってブランドへのイメージ(好感度)が良くなり、「愛着」や「親近感」といった顧客ロイヤリティが発生し、商品価値を押し上げてくれるからです。
ブランド力に乏しい場合は、売り上げを伸ばすためさまざまな努力や投資を行わなければならず、コストも増えてしまいますが、ブランド力の高い会社の場合は、低コストで販売し高い収益を上げることができます。
そして低コスト・高収益を実現できた場合、豊富な原資を新たな商品やサービスの研究開発、改良のために投資することができます。高単価商品も販売しやすくなり、価格競争に陥るリスクを軽減することができるでしょう。
組織力を強化できる
ブランド力の強化は、会社全体の組織力の強化にもつながります。なぜなら、ブランディング活動はトップ(経営陣)から現場の社員に至るまで、組織一丸となって取り組むものだからです。
ブランディングを進める過程において、ブランドの理念(目的)は会社の隅々にまで浸透していき、会社のトップと言わず社員と言わず、それぞれがブランドの理念を理解・実践できるようになります。
そして気がつけば社員たちの会社への忠誠心は増していき、顧客や取引先にアプローチする前に、社員たちの会社(ブランド)に対するロイヤリティが高まっていることでしょう。
加えて、離職率が減少。逆に入社希望者は増えていき、ブランド強化に役立つ人材がどんどん増えていく好循環が生まれる期待がもてます。社員のモチベーション・モラルの向上に資することは言うまでもありません。
このようにブランド力を強化することは、会社の組織力強化においても有益です。
業界内でブランドポジションを確立できる集客メディア
Webでの集客方法を探している、競合他社と差別化したい、アプローチできていない層に自社の名前をアピールしたいといった集客の課題を持っている企業はぜひ資料をご覧ください！
ブランド力を高める方法
企業イメージに大きく関わるブランド力の高め方を見ていきましょう。
ブランディングを行う
ブランド力を高めるには、「ブランディング」を実施しなければなりません。ブランディングとは、競合他社と区別化し独自色の強い自社ブランドを構築するための、種々の取り組みのことです。
ブランディングを完成させるまでの道のりには複数のステップがあります。順番に解説していきますので、参考にしてみてください。
ステップ1:環境分析
ブランディングの最初のステップは、環境分析を行うことです。ここで指す環境分析とは「外部環境」と「内部環境」2つの分析を意味します。
外部環境は競合他社、市場ニーズ、市場動向など。内部環境は自社が持つ経営資源、特徴、強み・弱みなどを指します。
外部と内部、二つの環境について、3C分析・SWOT分析・PEST分析などマーケティング戦略のフレームワークを活用しながら分析を行うことにより「市場機会」や「脅威となるもの」、「経営戦略の方向性」などを把握することができます。
自社を巡る「外」と「内」の状況がよく理解できるようになり、進むべき道が見えてくるということです。
環境分析が終わったら、分析の結果に基づいて、ターゲットユーザー(アプローチする顧客層)とポジショニング(市場での立ち位置)を決定します。
ブランドを引っ提げて事業展開を進めるにあたって、「誰」を相手に「どこで」戦うかを明確に決めるということです。漏れのない環境分析とターゲットユーザー＆ポジショニングの決定により、どのようなブランドを作るべきか、ブランドコンセプトが固まります。
ステップ2:ブランドコンセプトの決定
アプローチするターゲットと立ち位置が決まったら、次はブランドコンセプト(ブランドの理念)を明確にします。ターゲット層に持ってもらいたい共通イメージや、提供したい価値、最終的な目的について考えてみましょう。
ブランドコンセプトは具体性を捨象する抽象的なものになりますが、方向性が曖昧にならないよう、概念を明確にする必要があります。
ブランドの理念が明確でないと、トップと現場の社員の間でブランドコンセプトの理解にズレが生じるなど、ブランディングに支障をきたす恐れがあるため注意が必要です。
逆に、ブランドコンセプトを明確にして全社員でシェアすることができれば、会社組織が一致してブランド理念を理解・実践し、ブランド・アイデンティティを的確に顧客へ伝えられるようになります。
ステップ3:ブランドイメージの可視化(視覚化)
ブランドコンセプトが決定したら、次はそれに基づいてブランドイメージを可視化(視覚化)します。ブランドシンボル・企業ロゴ・ブランドカラー・製品パンフレット・コピー・デザインなど、さまざまな方法とスタイルで目に見えるビジュアルに落とし込んでいく作業です。
ブランドイメージの可視化は、自社が保有する経営資源や強み(武器)が構成要素となりますが、武器として使える経営資源や強みについては、すでに環境分析において明らかになっているはずです。
また、可視化されたブランドイメージはTVCMやWEBサイトなどメディア戦略上の主軸になるので、その点も考慮して素材やデザインを決めていく必要があります。
ステップ4:広告メディアの選定と発信
ブランディング最後のステップは、広告メディアの選定と発信です。環境分析とコンセプトに基づいて作成した「可視化されたブランドイメージ」を宣伝広告するための媒体を選び、実際に発信していきます。
一口にメディアと言っても、TVCM、新聞・雑誌など紙媒体、ツイッターやフェイスブックなどSNS、オウンドメディアを含めたネット広告など多岐にわたるため、ブランド理念とターゲットユーザーを基準に最適なメディアを選択します。
自社のブランドの価値・強みが明確になっていれば、おのずとその価値を求めるユーザー像もはっきりとしてきます。そのメインターゲットとなるユーザーと接触しやすいメディアや広告はどれなのか、といった視点が重要になるでしょう。
メディア戦略といえば従来はTVCMと紙媒体がメインでしたが、近年はインターネットの普及と広告効果の測定技術の進歩が著しい、ネット広告の活用が急速に広がっています。一方、TVCMを利用する場合は広告代理店にプランニングを依頼するのが一般的です。
ブランドロイヤリティの向上と固定客の確保
ブランド力の向上は一般的なブランディング以外の方法でも可能です。例えば、ブランドロイヤリティを高めて、固定客を確保するという方法があります。
自社商品やサービスの品質を磨き上げ、ブランド力への信頼性を高めていけば、顧客はそのブランドに対して「愛着」や「親近感」抱くようになり、それはやがて「忠誠心」や「帰属意識」さえ持つようになり、ブランドロイヤリティを大きく向上させます。
さらにそこへ、商品やサービスをシリーズ化させるなどの方法を導入すれば「利用する商品を同一ブランドで統一したい」との意識も働くため、ブランドロイヤリティはますます高まっていき、多くの固定客を確保することが可能になるでしょう。
このように、ブランドロイヤリティを高めて固定客を増やしていくことにより、ブランドの存在感を高めていくことができます。
市場状況に応じてブランドコンセプトを見直す
市場はまるで生き物のように絶えず変化しています。市場機構や構造、消費者意識、顧客ニーズも不動ものではなく、時間と共に変化していくものです。
ほんの数年前まで隆盛だったニーズがなくなり、逆に数年前まで小さかったニーズが今は主流になっていることも珍しくはありません。
こうした状況の中で、安定したブランド力を保ち続けるためには、市場状況を見ながら定期的にブランドコンセプトを見直す必要があります。
ブランドを立ち上げた際に、綿密なマーケティングやブランディングに基づいて決定したコンセプトがあるかもしれませんが、それを岩盤のように固定させるのではなく、時代のニーズに合わせて調整・メンテナンスを行い、よりよい形に再適合させる必要があるのです。
そのように定期的なブランドコンセプトの見直しを行うことによって、変化する市場状況をフォローアップしながらブランド力を維持、あるいは高めていくことが可能になります。
業界内でブランドポジションを確立できる集客メディア
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ブランド力の低下を招く失敗例
ブランド力を高めるための取り組みは重要ですが、やり方を間違えると逆にブランド力の低下を招きかねない落とし穴もあります。
失敗例を心得ておくと、より効率的・効果的にブランド力を高めていくことができるため、代表的な失敗例を確認しておきましょう。
不祥事によるイメージダウン
よくある失敗例の一つは、企業の不祥事によるブランドイメージの低下です。個人情報の漏洩、粉飾決算、不正取引など、商品やサービスの質とは関係がなくても、経営活動において不祥事が明らかになることによって、当該企業のブランドイメージは大幅に低下してしまいます。
信頼を築くのは千里の道を歩むがごとし。逆に信頼を失うのはたった一日で十分。企業はこのことを肝に銘じて、法令遵守をはじめユーザーや顧客の信頼を裏切らないための対策を講じる必要があります。
戦略なきブランドの拡張
ブランド力を低下させてしまう失敗例としては、「戦略なきブランドの拡張」もあります。
既に信頼の地盤を固めている自社ブランドを活用して新製品を開発したものの、品質が良くなかったため、新製品だけでなく、従来からの製品を含めてブランド全体のイメージを低下させてしまうパターンです。
実績のあるブランドを持っていると、その成功体験に感覚がマヒしてしまい、ついつい「ブランドの威光でなんとかなる」と思いがちですが、ユーザーはそれほど甘くはありません。
強いブランドであっても、品質が良くなければ評価は下がり、ブランドイメージもたちまち低下します。よってブランドは不用意に消費させるのではなく、いかなる活用法においてもしっかりとした戦略を持って行動し、ユーザーを納得させられる品質の伴うものにしなければなりません。
自社ブランドを自画自賛する
企業によっては、自社ブランドをこれでもかと「自画自賛」するところもありますが、これもブランド力を低下させてしまう失敗例の一つです。節度を保ちながら適度に実績をアピールするのは効果的ですが、度を越した自画自賛はイメージが悪くなり逆効果になります。
個人間でも、自分の学歴や業績を必要以上にアピールしてくる人がいたら、その人に対するイメージは良くなるどころか、反感を抱くようになるでしょう。ブランドに対する評価も同じです。
自社ブランドに対しては常に客観的姿勢を崩さず、市場の反応やユーザーの気持ちを洞察しながら、平衡の取れた仕方で取り扱う必要があります。
ブランド力を高める戦略の考え方まとめ
ブランド力を高めることは企業にとって必須の課題です。「優良な取引先の確保」や「競合他社との差別化」「低コスト・高収益」の実現。「組織力の強化」など、さまざまなメリットが得られるからです。
ブランドは商品やサービスの識別装置として社会生活に定着しており、ブランド力があることで種々の取引や売買をスムーズに行いやすくなるでしょう。
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ブランディングメディアとは、親和性の高いユーザーに絞った認知度の向上を行い、ニーズが顕在化した際の第一想起されるブランドとして広めていきます。
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