専門学校のコンサルティング会社まとめ

少子化が進んでいる日本ですが、実は2018年から2020年の統計をみると下記のとおり専門学校数に入学している人数は増加しています。

引用元：公益社団法人東京都専修学校各種学校協会「令和2年度専修学校教育白書」

専門学校数は2,805校→2,779校と減少傾向にありながらも学生数は588,315名→604,415名と増えているので、学校の魅力をうまく伝えるアプローチができれば経営が安定する可能性も高まります。

生徒が選んでくれる理由ともなる‘‘自校ならではの強み’’にあった広告宣伝を考えてくれるコンサルティング会社を見つけることが大切です。

ただし今後入学者数が再度減っていくことも大いに予想されるので、時代に合った学科の新設検討も必要かもしれません。

学校の強みづくりや方向性も含めて検討したい場合には、戦略面からアドバイスをもらえる会社に依頼しましょう。

専門学校のコンサルティング会社まとめ

コンサルティングを提供するなかで専門学校も対象としている会社を8社まとめました。特徴や年数なども踏まえて、学校内での検討にご活用ください。

株式会社エデュース

画像引用元：株式会社エデュース公式サイト（https://www.educe-ac.com/）

エデュースの特徴

パッケージングコンサルを提供
目的に合わせてコンサルティングをパッケージ化しているのが特徴的。学校が解決したい課題に向けて最適なサポートを選べます。

経営コンサル
経営コンサルのパッケージでは積み重ねた支援ノウハウで、経営再建から学生募集など状況に合わせて支援してくれます。複数のコンサルタントが在籍しており、過去にサポートしてきた学校法人の実績数は300以上です。

学校業務支援ITシステム
ACOfficeと呼ばれる、現場の声をもとに開発された独自のシステムです。財務や人事など学校運営に役立つ項目を複数用意。大学などの導入事例もあります。

学生募集支援
学生の募集を特に改善したい学校に対しては、動画制作やパンフレットの更新などでサポートしてくれます。広告宣伝以外にも募集活動から戦略まで一貫して管理できるシステム、evoの提供も特徴的です。

教員向け研修
学校の運用面だけではなく授業を行なう講師の研修を提供するプランも用意。本来講師がもつポテンシャルを最大限に引き出す、豊富な経験をもつスペシャリストが研修に対応します。

株式会社教育と探求社

画像引用元：株式会社教育と探求社公式サイト（https://eduq.jp/）

教育と探求社の特徴

生徒が集まるために関係者を意識改革
最終的な目標としては生徒及び保護者から選ばれるための専門学校になれるような学校へのサポートですが、特に重要視しているのは学校関係者における意識改革です。

学校の職員や教師に対しての改革を中心に進めたい学校に向いています。

ビジョンをもとにした課題発見を進める
教育と探求社のコンサルティング手順として、まず学校が目指すビジョンを再確認します。その上で必要な組織改革を検討し、カリキュラムのサポートや人員費用のリソース配分を検討します。

現在の状況を再確認し、学校の生徒として何を変えるべきなのか個別の課題を設定して解決に導きます。

探究学習を支援
特に力を入れている事業がクエストエデュケーションです。探究型の学習プログラムで学校の教育として下記2点の学びに重点をおいたプログラムで、学校と企業をつなぐ架け橋にもなっています。

• 主体的、対話的の深い学び
• 生きる力の育成

導入実績は480校以上で、多くの学校は中学高校ですがスポーツやビジネス系の専門学校にも導入事例があります。

株式会社TRADECREATE

画像引用元：株式会社TRADECREATE公式サイト（https://www.tradecreate.com/）

TRADECREATEの特徴

研修を中心とした総合コンサル
人材育成や研修を主な事業とする企業ですが、学校へは戦略立案なども提供。オープンキャンパスの計画やオンライン講義システムの導入などもサポートしてもらいます。

中立的な立場で対応
動画コンテンツやオンラインによる教育事業を取り入れるにあたって、無理に特定の開発会社を紹介することはありません。あくまで中立的な第三者として学校が求めている要望を踏まえ、最適な開発会社を検討し、紹介します。

効果も測定し常に改善
担当したコンサルティングは戦略を提案して終わりではありません。検討した仮説戦略を実際に展開し、結果として効果があがっているかもきちんと測定します。
結果をもとに戦略を修正していくため、二人三脚で進めていける会社です。

株式会社学び

画像引用元：株式会社学び公式サイト（https://i-manabi.co.jp/）

学びの特徴

経営者に寄り添ったコンサルティング
累計で360校以上の実績をもつ、学校を専門的に扱うコンサルティング会社。学校経営者の考えに寄り添いながら、学校内部からみた視点に加え第三者的な外部視点と合わせて学校の改革を進めていきます。

急な状況変化にも対応
新型コロナウイルスが日本でも広まった2020年においてはオンライン授業の導入などもサポートしており、環境や情勢に合わせた機転もすぐに対応可能です。

実際のサポートも充実した内容で、通常ではコンサル対象ではない小中学校も含めた導入マニュアルとして、1,000以上の学校にて活用されました。

学生の入学から卒業までをサポート
コンサルタントは主に4種類の項目に分けられます。

• 経営改革
• 学生募集
• 教育改革
• 人材育成

しかしそれぞれが独立せずに相互関係になるよう、学生が入学から卒業までを一貫してサポートできる改革を実施。新学部の設置や退学予防に向けた分析やフォロー体制の構築などが代表的なサポートです。

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株式会社エデュコン

画像引用元：株式会社エデュコン公式サイト（https://educon.jp/）

エデュコンの特徴

学校に特化したITコンサル
教育分野に特化したコンサルティング会社で、専門学校以外にも幼稚園や医学予備校などに対応しています。学校法人として専門学校に加えさまざまな学習型事業を展開する企業を総合的にサポート可能です。

特に情報通信技術を活用した改革を得意としています。技術の発展により従来はなかった職業分野へ人材育成環境を提供したいと考えている企業です。

WebやITを活用した改革を実施
教材の制作から学校HPの制作、検索サイトによる上位表示や学校内システム、広告宣伝と全般的にIT技術を活用します。映像コンテンツなどインターネットを活用した教材コンテンツも制作可能で、時代に合わせた授業内容に変更したい学校に向いている企業です。

株式会社SCI

画像引用元：株式会社SCI公式サイト（https://www.sciinc.jp/）

SCIの特徴

コンテンツ制作から学科新設まで
専門的な学校のコンサルティング会社で、業務改善や学科の新設に加えてITシステムの導入もサポート。学校内にパソコン室やスタジオなどの新規設備が必要な場合も、工事を依頼できる企業の紹介が可能です。

IT分野においてはSCIにて講座動画のコンテンツを制作できる環境にあるため、学生集客のためにオンラインコンテンツを導入したい学校に向いています。またSDGsも意識しています。

豊富な学科のコンサル実績あり
過去にコンサルティングとして対応した学科は幅広くファッションや理美容、放送などが挙げられます。医療分野では歯科技工専門学校における実習教材の企画から設計開発まで行なった実績も。

新規学科の立ち上げ実績もアニメ漫画関連やスポーツビジネス、自動車整備など豊富です。特に声優学科においてはカリキュラムに必要なスタジオの設計や機材を導入した事例があり、現状では対応が難しいと思われるジャンルの学科新設も相談できます。

株式会社リマーク

画像引用元：株式会社リマーク公式サイト（http://www.e-remark.co.jp/）

リマークの特徴

学生募集を重視
学生募集に力を入れているコンサルタント会社です。学生を募集するためのパンフレットやホームページなどの全体的なディレクション計画に加えて、高校訪問など広報スタッフの研修まで対応しています。

大きな転換はせずに魅力を探る
学校が本来もっている魅力や価値を深堀りして学生へ発信するという点を重視。コンサルティングを依頼したいけれど、学科改編など大きな変更は検討していないケース向けの企業です。

具体的な過去の事例としては主に美容関連の専門学校において、予算を増やさずにV字回復をした事例があります。

データ分析で戦略検討
学生募集のコンサルタントにあたっては、下記のようなデータをもちいた根拠ある戦略を得意としています。

• 請求数に対しての出願率
• 問い合わせ学生の志願度合い
• 学生ごとのカルテデータ

学生ごとにどこまで学校への入学を検討しているか、次のアプローチ時期などを分析した宣伝活動を進められます。

株式会社船井総合研究所

画像引用元：株式会社船井総合研究所公式サイト（https://www.funaisoken.co.jp/industry_theme/school）

船井総合研究所の特徴

総合ジャンルのコンサル会社
ジャンルが専門学校のみならず、他の業種も網羅するコンサルティング企業。規模に合わせて内容が異なります。

コンサルと通じて、学生はもちろん働いている従業員も含めて素晴らしいと誇りを持てる学校になってもらいたいという思いがある会社です。

学校規模にそった適切なサポート
成長前は他の専門学校や会社で成功している事例を導入。中小規模以上の学校に対しては、ノウハウを豊富にもつコンサルタントが担当者としてついてくれる上、専門チームを結成してサポートしてくれます。

専門学校分野ではSNSやホームページなどWebサービスを活用したサポートに加えて、相談会やオープンキャンパスなどの入学検討者を増やすためのイベントもサポートします。

入念な調査の上、ライバルに勝つ
具体的な学校名などは明かされていませんが、コンサルを行なった事例としては経営委員会に事務局として参加し、マーケティング調査の上で中長期計画を担当した事例があります。

他にもコンセプト設計の上、新学部を設立した際には同ジャンルにおいてもっとも高い倍率となった事例があるようです。

Zenken株式会社

画像引用元：Zenken株式会社公式サイト（https://www.zenken.co.jp/）

Zenkenの特徴

実績豊富なWebマーケティング会社
キャククル運営元であるZenkenは、120以上の業種で8,000を超える実績のあるWebマーケティング会社です。

高い競争力や独自性を持つ企業の集客を、独自のWEBマーケティングによって支援しています。

「ポジショニングメディア」
ポジショニングメディアとは、自社の魅力や特徴だけでなく、他社との違いも含めて第3社の視点から紹介するWebメディアです。

企業や消費者の「どの会社を選べばいいのかわからない」という課題を解決すべく、市場を求職者のニーズや企業の特徴で細分化し、各社の採用サイトなどに散らばっている膨大な情報をメディア上で整理します。

学校の強みを活かして、Web集客を実現
専門メディア上で、専門学校を選ぶ際のポイント、各学校の強み、事例等を掘り下げて説明するため、親和性の高い生徒の集客はもちろん、なぜその専門学校を選ぶべきなのかを理解した上で反響つながることが多数のため、他の施策よりも成約率が高いのが特徴。

キャククルのポジショニングメディアを導入した企業さまからは、「客単価が2.5倍に上がった」「契約までのリードタイムが3分の1に短縮できた」「アポ率が3倍以上になった」といったお喜びの声をいただいております。

SEO対策やリスティング広告、業界メディアへの出稿をしたが思ったように狙ったユーザーを集客できなかった、Webからの反響は受注できない…という課題であれば、その難題を解決することができます。

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学校の課題にそったコンサルティング会社へ依頼を

今回は専門学校のコンサルティングに対応する会社を複数ご紹介しましたが、企業ごとに対応できる範囲や得意分野が異なります。

専門学校も抱えている課題はさまざま。例えば下記の例が挙げられます。

• 学生の獲得人数が少ない
• 時代に合った学科を設置したい
• 質の高い講師を獲得したい
• 講師をスキルアップさせたい
• 大きく経営方針を転換したい

解決すべき課題を見つけて、悩みやビジョンに合ったコンサルティング会社を選ぶことが大切です。特に学生の獲得を重視するなら、Webにおける広告展開に力を入れる必要があります。

Webを活用した学校ブランディングや集客戦略ならお任せください

専門学校の経営で重要なポイントとして、安定した生徒数の確保があります。

もし生徒募集について、

• 他の専門学校との差別化に悩んでいる
• 自校ならではの魅力や強みが伝わっていない
• 資料請求ばかりで入学者が集まらない

といった課題・お悩みがありましたら、当メディア「キャククル」を運営するZenkenがWeb活用の観点でお力になれます。

Zenkenではクライアントの強みに則したWebマーケティング戦略の提案を得意とし、今までに学校などの教育機関を含む120業種を超えるクライアントを支援してきました。

8,000を超えるWebサイトの制作・運用実績もあり、そのノウハウを活かした分析、戦略提案、メディア設計、改善運用など、すべてワンストップで対応可能です。

ぜひお気軽にご相談ください。

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生徒が集まる！魅力が伝わる！専門学校の差別化戦略

生徒に専門学校を選んでもらうために、知っておきたい差別化戦略を紹介。この資料を読むと自校の魅力を活かした戦略で専門学校の魅力を知ってもらい、生徒が通いたくなる学校を目指せます。

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【必読】実は間違いだらけ！最終成果に繋がるWebマーケティングの考え方

上記では「公式サイトのSEO対策」「リスティング広告」「SNS広告」といったWebマーケティング施策を紹介していますが、実はこの考え方に落とし穴があります。
というのも、SEO施策や各広告施策はあくまでも手段になります。これをやれば必ず成果に繋がるものではありません。

では、どうすれば成果に繋がるかというと、この施策の前段階として、

を考え、その市場を作り上げることに成功の秘訣があります。

私たちが普段商品を購入するときも、無意識に何かしらの条件でナンバー1の商品を選んでいます。
家電であれば、価格が安いもの、性能がいいもの、新しいモデルのものなど、ある条件の中でナンバー1の商品を選んでいる経験は誰もがあるのではないでしょうか。
大切なのは、どんなニーズを持っているユーザーに対してのナンバー1かを明確にすることです。

• 費用を押さえたい…ビルメンテナンス費の安さナンバー1の企業
• 清掃の質で選びたい…最新清掃技術ナンバー1の企業
• スポットで利用したい…最短依頼ナンバー1の企業

このように、誰のためのどんな要望においてナンバー1なのかをブランディングして他社と差別化を図ることで、自社にマッチした顧客だけを獲得することができます。
これは、ニッチトップマーケティングという考え方に基づいた戦略となります。

ニッチとはもともと生物学用語。地球上の生物や植物は生息する環境の中でナンバー2やナンバー3になると生き残ることはできず、ナンバー1になる必要があります。
ナンバー1になり生き残るためには、生きる環境（市場）を変えたり、自分が変化したりすることでナンバー1を築く必要があり、この考えを基にしたマーケティング手法がニッチトップマーケティングです。

当メディア「キャククル」の運営元のZenken株式会社では、このニッチトップマーケティングを取り入れた「WEBマーケティング支援」で120業種以上の支援実績があります。

「自社も誰かのナンバー1になれるかな？」とお考えの際は、ぜひ一度ご相談ください。

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