【製造業】日産自動車の技術戦略「4つのコアバリュー」とは
最終更新日：2023年08月02日
日産の技術戦略には4つの領域がある
日産には「環境」「安全」「ダイナミック・パフォーマンス」「ライフ・オン・ボード」4つの独自オーチャードコンセプト（技術開発を総合的に捉えるための全体構図）があります。
この4領域を戦略的技術の柱として、顧客に「信頼のドライビングプレジャー」たる価値を提供し続けています。
日本を代表とする自動車メーカー、日産自動車株式会社の技術戦略を紐解いてみましょう。
参照元：日産自動車株式会社（https://www.nissan-global.com/JP/TECHNOLOGY/NISSAN/VALUE/）
カーボンニュートラルへの取組み加速を発表
世界的問題となっている温室効果ガスの削減に向けて日産ではカーボンニュートラルへの取り組みを加速すると発表しました。
※参照元：日産自動車株式会社ニュースリリース（https://www.nissan-global.com/JP/DOCUMENT/PDF/FINANCIAL/TSE/2021/20210701_ev36zero_J.pdf）
カーボンニュートラルとは排出してしまった温室効果ガスを吸収・除去することにより実質ゼロにしましょうという取り組みのことです。
2020年10月の菅総理による所信表明では、2050年までに温室効果ガスの排出を全体としてゼロにすると発表、カーボンニュートラルの実現を目指すと宣言しました。
以下で「環境」「安全」「ダイナミック・パフォーマンス」「ライフ・オン・ボード」4つのコアバリューを見ていきましょう。
環境の技術戦略
日産のコアバリュー1つ目は環境に関する取り組みです。
温室効果ガスの悪影響が世界的に叫ばれているなか、日産では積極的に取り組みを行っています。
2100年までには大気中のCO2排出量を450PPM以下までに抑える必要があるという試算が出ている中で、日産では新車のCO2排出量を2050年までに90％を低減することを目標としています。
これに関する取り組みとして、ゼロエミッション車の開発強化、エンジンやトランスミッションを改良し燃費を向上させることを日々研究しています。
またCO2排出量を減らすには車だけでなく交通環境全体への取り組みが必要という「トリプルレイヤードアプローチ」という考え方のもと、人間の運転をサポートするECOメーター、プローブを使った情報提供などの開発にも取り組み、ITS(Intelligent Transport Systems＝高度道路交通システム)技術の推進にも力を入れています。
安全の技術戦略
日産のコアバリュー2つ目は安全に対する取り組みです。
特に日産では ITS (Intelligent Transport Systems: 高度道路交通システム)を活用した車の開発を推進しており、ドライバーや歩行者の安全に関して多角的な方向から研究・開発しています。
ITSは道路情報と車両をネットワークで繋ぐことにより、交通事故や渋滞といった交通問題を解決する目的で開発されています。
事故や渋滞も解消すれば、交通環境も改善され省エネにも繋がります。
日産ではこのように包括的な面から、安全に対しての取り組みを行っています。
ダイナミック・パフォーマンス
日産のコアバリュー3つ目はダイナミック・パフォーマンスです。
直訳すると「力強い性能」などの意味合いになりますが、日産では「VCターボエンジン」や「インテリジェント4×4」、「e-POWER」など車に搭載されるさまざまな革新的技術の総称として、ダイナミック・パフォーマンスと呼んでいます。
「Anyone, Anytime, Anywhere（誰でも、いつでも、どこでも）」をキャッチコピーとし「すべてのお客さまが日産の良さを感じていただける車造りを目指している」と、コメントしています。
ライフ・オン・ボード
日産のコアバリュー4つ目はライフ・オン・ボードです。
ライフ・オン・ボードは車に乗ってから降りるまでの、車中での時間を快適に過ごしてもらいたいという日産独自の考え方です。
運転しやすいコックピットや快適なキャビン、遮音素材を室内に使用するなど、装備品にこだわることで、車中での時間を快適に過ごせる工夫を施しています。
日産の技術戦略まとめ
日産は日々自動車業界を牽引していこうと、環境と技術の両面から改善に取り組んでいます。
中小企業であっても技術戦略は必須であり、グローバルな事業展開もDX化を進めれば可能です。
製造業は非製造業と比較すると右肩上がり、チャンスを逃さないようにしましょう。
アフターコロナの準備は早いに越したことはありません。
さらにその技術戦略に基づきBtoBの受注率を上げたいのであれば、デジタルマーケティングの導入は避けては通れません。
技術に関するアドバイスはできませんが、法人向けのマーケティング戦略であればぜひZenkenまでご相談ください。
オンライン商談をご希望される場合は、下記フォームよりお申し込みください。
