事前相談を増やすために取り入れるべき施策とは?

事前相談を増やすために取り入れるべき施策とは?
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事前相談が増えれば葬儀社の売上はアップする

事前相談を増やすことが葬儀社の売上アップに貢献することはご承知のとおりだと思います。

ただコロナウイルス感染という非常事態にあって、葬儀どころかご遺族の対面もできず、斎場によっては受け入れ拒否が生じるなど、深刻な社会問題になりつつあります。葬儀社にもこれまでにない対応が求められるところですが、この難局を切り抜けることによって、中長期の展望が開ける可能性があります。

従来どおりの対面による事前相談はまず難しいと想定し、そのほかの手段で事前相談を増やしていかなければなりません。では、どのように事前相談を増やしていくと良いのでしょうか?

事前相談を増やすための具体的な対策とは

菊の花

独居高齢者の子供たち世代に訴える

平均寿命が延びていることから長生きする方が増えた一方で、独居高齢者や長期入院をしている高齢者が増えています。増してやいまは高齢者が命の危険にさらされ続けています。

お子さんが同居していないケースでは、独居高齢者の先々のことを事前に相談しておかなければ、と考えている息子や娘が多いはず。そのような人が検索するのは、「葬儀 事前相談」にプラスして、エリア名などになるはずです。

オフラインとオンラインを組み合わせる

葬儀社の集客にはエリア性が重要になるため、チラシのポスティングや看板などのいわゆる「オフライン広告」も活用されていると思います。ただ、そこには電話番号や住所が書かれているだけ、ということはないでしょうか?

いまはオフラインからオンラインへの流れがないと、効率の良い集客が難しくなっています。たとえばQRコードを記載して、公式サイトや集客用のLPなどにアクセスしやすいような工夫が必要です。どれかひとつの施策にとどまるのではなく、あくまで「ユーザーが必要な情報を簡単に入手できるように」導線やサイトの見やすさなども見直していきましょう。

全研本社 マーケティングチームへのご相談はこちら

事前相談を強化した葬儀社の集客アップ成功事例

葬儀社経営のコンサルとして船井総研が運用している「葬儀経営.com」に掲載されている成功事例を参照して、実際の成功事例を紹介しましょう。

仏壇店横の空きスペースにつくった「相談室」がきっかけに

コンサルのすすめもあって、事前相談専用の「相談室」をつくったことによって事前相談が1年で4倍になり、施行も月10件と安定的に入ってくるようになったと書かれています。

そしてそのほかのエリアにも相談室を設置すると、なんと2年後には事前相談の件数が130件にも増えたのだそうです。

参照元:船井総研「葬儀経営.com]

株式会社 金宝堂

コンサルの提案をすべて受け入れてやってみる

船井総研の研究会に参加して葬儀社の経営者同士、横のつながりができて刺激を受けた、といいます。

また同社のコンサルを受けるようになってから、提案されることはすべて受け入れてやってみた、という葬儀社。もちろん事前相談を増やす対策にも注力。

いまでは地域密着の姿勢を大切に、葬儀を通じて地元住民のお客様を幸せにしていきたいと考えられるようになったそうです。

参照元:船井総研「葬儀経営.com]

有限会社 河井葬祭社

コロナの影響で事前相談が高まる可能性も

葬式

高齢者を抱える家族などは、新型コロナウイルスの影響で葬儀の事前相談を行う可能性が高くなっています。

その際情報収集の起点となるのはスマートフォン。スマートフォンでの閲覧に適用できていない場合には、ユーザーがそのまま離脱してしまう可能性があります。

葬儀の事前相談に関するまとめ

新型コロナウイルスの影響で、葬儀社を取り巻く環境は大きく変化しています。

新型コロナウイルスの影響で売上が下がっている葬儀社向けに、オンラインでの集客方法などを伝えるセミナーを求める会社まで出向き「出前セミナー」を開催している会社が登場しています。

また今後はbellFaceやZOOMといったオンラインで相談可能な商談や相談会が必然的に増えてくるでしょう。

これまでWeb戦略に力を入れてこなかった場合、このタイミングで手を打つ必要があるかもしれません。

貴社独自のサイト構築やリスティング対策を含め、葬儀業界集客の実績が多い弊社にも、ぜひ一度ご相談ください。

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