ブランドポジショニングとは?決め方・マップの作り方と事例

ブランドポジショニングとは?決め方・マップの作り方と事例


ブランドに対して一定のイメージを持ってもらい、第一想起されるほどに価値を高める「ブランドポジショニング」は、Webマーケティングにおいて重要な役割を果たします。
競争の厳しい市場や後発の商品でも、ブランドポジショニングを確立させることで消費者の心に強く印象づけられ、自社商材の売り上げへとつなげることができます。

ここでは、ブランドポジショニングの基礎知識からブランドポジショニングの決め方、ブランドポジショニングに成功している企業の事例を解説していきます。
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ブランドポジショニングとは何か

ブランドポジショニングとはどのようなものか

ブランドポジショニングとは、顧客の認識の中で、自社のブランドや商品・サービスが競合や代替手段とどのように違い、どのような場面で選ぶ価値があるのかを明確にすることです。

企業側が「こう見られたい」と考えるブランド像を決めるだけでは、ポジショニングが確立したとはいえません。顧客が商品やサービスを比較するときに何を重視し、どの選択肢と比べ、最終的にどのような理由で自社を選ぶのかまで考える必要があります。

たとえば同じカテゴリの商品でも、「価格を抑えて導入しやすい」「専門的な課題に深く対応する」「短納期で使える」「相談から運用まで任せられる」など、顧客が感じる価値は異なります。こうした選択理由が、顧客にとって理解しやすく、競合との差も説明でき、自社が実際に提供できる状態になっていることが重要です。

ポジショニングは、社内で空いている市場区画を探す作業ではなく、顧客にとって意味のある「選ばれる理由」を仮説として設計し、検証する活動だと捉えると実務に落とし込みやすくなります。

ブランドイメージ・差別化・バリュープロポジションとの違い

ブランドポジショニングと近い言葉には、ブランドイメージ、差別化、バリュープロポジションがあります。これらは完全に別々の概念ではなく、相互に関係しています。

  • ブランドイメージ:顧客がブランドに対して実際に抱いている印象や連想
  • 差別化:競合や代替手段と比較したときの違いをつくること
  • バリュープロポジション:顧客が求める価値と、自社が提供できる価値を重ね、選ぶ理由を明確にする考え方
  • ブランドポジショニング:それらを踏まえ、顧客の比較・選択の中でどの立ち位置を取るかを設計すること

「ブランドプロポジション」という言葉は、ブランドが顧客に約束する価値や提案を指す文脈で使われます。用語そのものよりも、誰に、どんな状況で、何を価値として提供し、他の選択肢とどう区別されるのかを具体化することが大切です。

ブランドポジショニングは何に役立つのか

ブランドポジショニングを考える目的は、単に認知を増やすことではありません。自社が誰にとって、どのような理由で比較候補になるのかを明確にし、商品設計・訴求・営業・顧客体験の判断基準をそろえることにあります。

たとえば、Webサイトでは「幅広く対応できます」と伝えている一方で、営業では「特定業界への専門性」を強みにしている場合、顧客から見ると何を基準に選べばよいかが分かりにくくなります。ポジショニングが整理されていれば、Web広告、記事、営業資料、商談時の説明などで、同じ選択理由を異なる表現で伝えやすくなります。

また、競合と似た機能や価格帯の商品であっても、利用場面や顧客課題、提供方法、実績の見せ方によって、比較される軸を変えられる場合があります。値下げ以外の判断材料を示せれば、価格だけで比較されにくくなる可能性があります。

ただし、ポジショニングを決めれば自動的に問い合わせや売上が増えるわけではありません。商品・サービス自体の適合度、価格、認知、流入経路、営業対応、導入後の体験、競合の動きなど、成果には複数の要因が関わります。

そのため、ブランドポジショニングは「成果を保証する答え」ではなく、誰に何を伝え、どの施策へ投資し、何を検証するかを決めるための基盤として利用します。

ブランドポジショニングの決め方

ブランドポジショニングは、思いついたキャッチコピーから決めるのではなく、顧客・競合・自社の情報を順番に確認して設計します。「顧客が重視すること」「競合や代替との違い」「自社が提供できる根拠」の3点が重なる場所を探すことが基本です。

1. 事業上の狙いと対象顧客を決める

まず、どの商品・サービスについてポジショニングを検討するのか、どの市場・顧客層で選ばれたいのかを明確にします。既存顧客の継続を重視するのか、新しい顧客層を開拓するのかによっても、見るべき競合や選定基準は変わります。

BtoBでは「企業」を一括りにせず、実際の利用者、現場責任者、情報収集担当、決裁者など、購買に関わる人を分けて考えます。同じサービスでも、担当者は使いやすさ、部門責任者は運用負荷、決裁者は費用対効果やリスクを重視することがあります。

2. 顧客の利用場面と選定基準を確認する

次に、顧客がどんな状況で商品・サービスを探し始め、何を比較しているのかを確認します。インタビュー、問い合わせ内容、営業記録、失注理由、レビュー、検索クエリなどが手掛かりになります。

「高品質」「サポートが手厚い」のような抽象語で終わらせず、「複数拠点で同じ運用をしたい」「専門担当者が社内にいない」「既存システムとの連携が必要」など、具体的な利用状況や不安まで把握すると、選定基準を設計しやすくなります。

3. 競合だけでなく代替手段も調べる

顧客が比較するのは、同業他社だけとは限りません。内製、Excelでの運用、既存ツールの継続、外注、何もしないことなども代替手段になります。顧客が実際に比較している選択肢を確認し、それぞれがどの価値を訴求しているかを整理します。

4. 自社が提供できる価値と証拠を確認する

競合と違うだけでは十分ではありません。顧客が必要としていて、自社が継続的に提供できる価値かどうかを確認します。技術、実績、専門人材、対応範囲、導入プロセス、サポート体制など、価値を裏付ける証拠までセットで考えます。

5. ポジション仮説を言葉とマップで整理する

ここまでの情報をもとに、「誰に」「どんな場面で」「何と比べて」「どんな価値によって選ばれるのか」を短い文章にします。そのうえでポジショニングマップを使うと、競合との違いや見落としている比較軸を確認しやすくなります。

6. 顧客・営業データで検証して更新する

ポジショニングは一度決めたら固定するものではありません。Web上の訴求、広告、営業資料、商談での反応、受注・失注理由などを見ながら、想定した選択理由が実際の顧客に伝わっているかを確認します。社内で納得できる言葉よりも、顧客の比較行動と実際の反応で検証することが重要です。

STP分析との関係

STP分析は、市場を分けるセグメンテーション、狙う市場を定めるターゲティング、選ばれる立ち位置を考えるポジショニングの順に整理するフレームワークです。ブランドポジショニングを考える際も、誰を対象にするかを曖昧にしたままポジションだけを決めないことが重要です。

顧客の選定基準、競合・代替、自社の強みを整理したものの、Web上でどのように見せればよいか迷う場合は、集客施策まで含めて検討する方法もあります。

顧客・競合・自社の整理を相談する

ポジショニングマップの作り方

ポジショニングマップは、縦軸と横軸に比較基準を置き、市場の選択肢を配置することで、競合との違いを可視化する方法です。目的は「空いている場所を見つけること」ではなく、顧客が重視する比較軸で市場を見直し、自社のポジション仮説を検討することです。

ポジショニングマップ

手順1. 顧客が比較に使う要素を集める

価格、品質、専門性、導入しやすさ、カスタマイズ性、対応速度、サポート範囲など、顧客が選定時に使う要素を洗い出します。自社が見せたい強みではなく、問い合わせや商談で実際に質問されること、失注理由、既存顧客の評価などから候補を集めます。

手順2. 意味の異なる2つの軸を選ぶ

候補の中から、顧客にとって重要で、市場内の違いが見える2軸を選びます。「高品質」と「高性能」のようにほぼ同じ意味の軸を組み合わせると、比較から得られる情報が少なくなります。軸の両端には「高い・低い」「標準化・個別対応」のように意味が分かる表現を置きます。

手順3. 競合と代替手段を配置する

各社のWebサイトや提案資料だけでなく、顧客の評価や営業現場での比較状況も参考にして配置します。企業側の自己紹介だけで位置を決めると、顧客認識とのズレを見落とす可能性があります。

手順4. 空白が「需要のある余地」か確認する

マップ上に競合がいない場所が見つかっても、その場所に顧客ニーズがあるとは限りません。空白ポジションは勝ち筋の証明ではなく、需要・自社の提供力・採算性を追加で確かめるための仮説です。

顧客インタビュー、検索ニーズ、問い合わせ、営業ヒアリング、既存顧客の利用理由などを通じて、その位置に価値を感じる顧客がいるかを確認します。

手順5. 別の軸でも検証する

一つのマップだけで結論を出さず、異なる選定基準でも比較してみます。たとえば「価格×専門性」で差が見えにくい場合でも、「導入負荷×個別対応」「対応範囲×意思決定スピード」では違いが見えることがあります。

▼ポジショニングマップを詳しく知りたい方はこちら
ポジショニングマップの作成方法と軸の決め方について解説
BtoB・法人のポジショニングマップの作り方

ブランドポジショニングの事例から見る考え方

ブランドポジショニングの事例

他社事例を見るときは、「この会社と同じ表現を使えばよい」と考えるのではなく、誰に、どんな価値を、どのような証拠や体験と結び付けて伝えているのかを読み取ることが重要です。ここでは、各社の公式情報で確認できる価値表現をもとに考え方を整理します。

スターバックス:商品だけでなく過ごす時間まで価値に含める

スターバックス コーヒー ジャパンは、公式の会社案内で、家でも職場でもない「サードプレイス」の提案に触れています。ここから読み取れるのは、コーヒーの商品特性だけでなく、店舗で過ごす時間や空間も価値として伝えている点です。

自社の商品機能だけでは競合との差が伝わりにくい場合、利用する場面、利用前後の体験、顧客が得たい状態まで広げて考えることがヒントになります。

ハーゲンダッツ:利用場面と感情を結び付ける

ハーゲンダッツ ジャパンは、公式ブランドページで、日常を少し特別にする「ご褒美」として商品を紹介し、あわせておいしさの理由を説明しています。単に「高品質なアイス」と言うだけではなく、食べる場面や気持ちと商品の品質を結び付けている点が特徴です。

ブランドポジショニングでは、スペックの優位性だけでなく、「どんなときに選ぶものか」を具体化することで、顧客が自分ごととして理解しやすくなる場合があります。

freee:対象顧客の業務課題と提供価値を直結させる

freeeは、中小企業向けfreee会計の機能ページで、経理業務の自動化、データ連携、自動記帳・自動仕訳などを紹介しています。ここで参考になるのは、機能を並べるだけでなく、「手作業が多い」「経理が属人化しやすい」といった業務上の課題と対応させて価値を説明している点です。

BtoBでは、抽象的な「DX」「効率化」だけでなく、どの業務の何が変わるのかまで落とすと、自社に必要かどうかを判断してもらいやすくなります。

Sansan:個人に散らばる情報を組織の資産として捉え直す

Sansanは、公式サービスページで、名刺やオンラインの接点、商談履歴などの情報を一元管理し、全社で共有・活用できる価値を示しています。名刺管理という機能だけでなく、個人に分散していた接点情報を組織で活用するという業務上の意味へ広げている点が参考になります。

BtoBの事例では、機能の違いよりも「顧客企業の仕事の進め方や意思決定をどう変えるか」まで見ると、自社のポジショニングへ応用しやすくなります。

BtoB企業のブランドポジショニングで確認したいこと

BtoBでは、購入者と利用者が異なる、検討期間が長い、複数部門が意思決定に関わるなど、BtoCとは違う条件があります。そのため、企業属性だけでターゲットを決めず、購買関係者ごとの課題と選定条件を整理することが重要です。

顧客企業・利用者・決裁者を分けて考える

たとえば業務システムなら、現場担当者は操作性や作業時間、システム部門はセキュリティや連携、決裁者は投資妥当性や継続性を重視するかもしれません。誰の評価を獲得する必要があるのかを整理すると、Webサイトや営業資料で伝える内容の優先順位が見えてきます。

強みを証拠とセットで示す

「高い技術力」「手厚いサポート」「柔軟に対応」といった表現だけでは、比較時の判断材料になりにくいことがあります。対応できる業界、技術要件、支援範囲、運用方法、担当体制、事例など、顧客が確認できる根拠とセットにします。

Webと営業の説明をつなげる

Webでは「専門性」を訴求しているのに、問い合わせ後は価格の話しか出ないなど、接点によって説明が変わると、ポジショニングは顧客体験として定着しにくくなります。広告、記事、サービスページ、営業資料、商談、導入後の支援まで、同じ価値の筋道でつながっているかを確認します。

狭くすることと、顧客を切り捨てることを混同しない

ポジショニングを明確にすると「対象を狭めすぎるのでは」と不安になることがあります。しかし、すべての顧客を断るという意味ではありません。まず「特に選ばれる理由が強い顧客」を明確にし、その顧客に届く言葉を優先するという考え方です。

顧客の選定条件と自社の価値をWeb集客へつなげたい場合は、どの市場・顧客へ、どの強みをどう見せるかを整理してから施策を選ぶことが大切です。

法人向けWeb集客の方向性を相談する

ブランドポジショニングでよくある失敗

ポジショニングを作っても活用されない場合、マップの作り方より前に、情報の集め方や判断の仕方に問題があることがあります。社内で分かりやすい整理と、顧客にとって意味のある違いは同じではありません。

自社都合の軸だけでマップを作る

自社が強い項目だけを軸にすると、当然ながら自社が有利な位置に見えます。しかし顧客がその項目を重視していなければ、比較の実態を表していません。問い合わせや商談で聞かれる質問、選定理由、失注理由から軸を見直します。

競合がいない場所を「ブルーオーシャン」と判断する

競合がいない理由は、まだ誰も気付いていないからとは限りません。顧客が求めていない、提供コストが高い、収益化しにくいなどの可能性もあります。空白を見つけたら、まず需要と採算性を検証します。

強みの根拠がない

「品質が高い」「専門性が高い」と宣言するだけでは、競合も同じ言葉を使えます。顧客が比較できる具体的な根拠がなければ、ポジショニングは広告表現の域を出ません。

認知されることと選ばれることを同じにする

名前を知ってもらうことは重要ですが、認知があるだけで購入・問い合わせに進むとは限りません。「知っているブランド」から「自分の条件ならこのブランド」と判断してもらうための選択理由を設計する必要があります。

一つの指標だけで成功・失敗を判断する

検索順位や問い合わせ件数だけでポジショニングの良し悪しを判断すると、原因を誤認しやすくなります。認知、比較、問い合わせ、商談など、施策の段階ごとに見る指標を分けます。

ブランドポジショニングの効果をどう測るか

ポジショニングそのものを一つの数値で測るのは難しいため、顧客の認識と行動を段階に分けて確認します。「何を変えるためのポジショニングなのか」を先に決め、その目的に対応する指標を見ることが基本です。

確認したい段階確認例
認知指名検索、ブランド名を含む検索、広告や記事からの到達状況
理解サービスページの閲覧、比較ページへの遷移、営業時に顧客が認識している強み
比較検討問い合わせ内容、資料請求後の質問、競合として挙がる企業、選定理由
商談・受注商談化の状況、受注・失注理由、価格以外に評価された条件
利用後継続理由、満足・不満の内容、紹介時に語られる価値

数字だけでなく、顧客が自社をどのような言葉で説明しているかも重要です。想定していた価値と顧客が評価する価値がずれていれば、訴求や提供方法を調整する材料になります。

また、問い合わせが増えても、想定した顧客層と異なる、商談で価値が伝わっていない、受注後の体験と訴求が一致していない場合は、単純に「成功」とは判断できません。量だけでなく、誰が、何を理由に次の行動へ進んだかまで確認します。

バリュープロポジションから「選ばれる価値」を整理する

バリュープロポジション

ブランドポジショニングを考える際、自社の強みを一方的に並べるのではなく、顧客が求める価値との重なりを確認する必要があります。その整理に使える考え方の一つがバリュープロポジションです。

競合にはないだけでなく、顧客が求め、自社が実際に提供できる価値であることが、選ばれる理由として機能するための条件です。

たとえば「フルカスタマイズできる」ことが技術上の強みでも、顧客が短納期と運用の簡単さを最優先していれば、必ずしも価値にはなりません。逆に、自社では当たり前だと思っている運用支援が、顧客にとって重要な選定理由になることもあります。

バリュープロポジションを整理したら、それを顧客の比較環境の中に置き直します。競合も同じ価値を提供しているのか、顧客に伝わる証拠があるのか、どの利用場面で価値が強くなるのかを確認すると、ブランドポジショニングへつなげやすくなります。

バリュープロポジションは「提供価値の接点」を整理し、ブランドポジショニングは「比較される市場でどの立ち位置を取るか」を整理すると考えると、使い分けやすいでしょう。

自社の提供価値を整理したい場合は、「バリュープロポジションキャンバス」を使って、顧客の課題と自社の提供価値を照らし合わせる方法もあります。

ブランドポジショニングを施策に落とし込む

ポジショニングを言葉やマップに整理しただけでは、顧客の認識は変わりません。Webサイト、広告、記事、営業資料、商談、サービス提供まで、顧客が接する場面へ一貫して反映することが必要です。

Webサイトでは「誰の、何を解決するか」を優先する

トップページやサービスページで、機能を網羅するだけでは、自社に合うかどうかを判断しにくい場合があります。対象顧客、利用場面、解決したい課題、他の選択肢との違いを優先して見せます。

記事では比較・検討に必要な情報を補う

検索ユーザーは、用語の意味を知りたい段階だけでなく、「自社に合う選択肢は何か」「何を基準に比較するか」を知りたい段階にもいます。Google 検索セントラルでも、有用で信頼性が高く、ユーザーを第一に考えたコンテンツの作成が案内されています。検索流入だけを目的に情報量を増やすのではなく、読者が次の判断をできる内容にします。

営業資料では証拠と適合条件を示す

「当社は○○に強い」と言うだけでなく、なぜそう言えるのか、どんな顧客・条件で価値が発揮されやすいのかを説明します。適合条件が明確になるほど、商談でもポジショニングに沿った会話をしやすくなります。

運用後の顧客体験も確認する

訴求した価値が導入後に実感できなければ、ブランド認識は長続きしません。営業時の説明と実際の提供内容に差がないか、継続理由や不満も含めて確認します。

ポジショニングは広告表現だけの仕事ではなく、事業・商品・営業・マーケティングを同じ顧客価値でつなぐための判断軸です。

ブランドポジショニングに関するよくある質問

ブランドポジショニングとポジショニングマップは同じですか?

同じではありません。ブランドポジショニングは、顧客の認識の中で自社がどの立ち位置を取るかを設計する考え方です。ポジショニングマップは、その検討を助けるために市場の選択肢を2軸で可視化する道具の一つです。マップを作ること自体が目的ではなく、顧客の選択基準と自社の価値を検証することが重要です。

競合と違う特徴があれば、良いポジショニングになりますか?

違いがあるだけでは十分ではありません。その違いを顧客が価値として求めていること、自社が継続して提供できること、比較時に理解できる根拠があることが必要です。

価格を下げずに選ばれるためにも使えますか?

価格以外の価値を明確にすることは、比較軸を増やすうえで役立ちます。ただし、ポジショニングだけで価格競争を避けられるとは限りません。商品力、顧客体験、営業、競合状況なども影響します。

一度決めたブランドポジショニングは変更しない方がよいですか?

市場、競合、顧客課題、自社の提供内容が変われば、見直す必要があります。ブランドの核となる考え方を大切にしつつ、顧客の選択環境に合わせて表現や重点を検証・更新することが重要です。

まとめ:顧客に選ばれる理由を設計し、検証する

ブランドポジショニングは、企業が一方的に「こう見られたい」と決めることではありません。顧客の選定基準、競合・代替、自社が提供できる価値と証拠を照らし合わせ、比較の中で選ばれる理由を設計することです。

まず顧客の利用場面と選定条件を確認し、競合や代替手段を整理します。そのうえで、自社が提供できる価値と根拠を見つけ、ポジショニングマップなどを使って仮説を可視化します。空白のポジションが見つかっても、それだけで需要があるとは判断せず、顧客の反応や営業データで検証します。

さらに、Webサイトや記事、広告、営業資料、商談、導入後の体験まで同じ価値の筋道でつなげることで、ポジショニングが顧客の認識として形成されやすくなります。

「誰に、どんな場面で、何と比べて、なぜ自社が選ばれるのか」を説明できる状態を目指し、定期的に顧客の声や市場の変化をもとに見直しましょう。

自社の強みや顧客の選定基準は見えていても、Web上での見せ方や集客施策への落とし込みが難しい場合は、マーケティング戦略とあわせて整理する方法もあります。

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