エンジニア向け広告とは?PRで活用できるメディアまとめ

エンジニア向け広告とは?PRで活用できるメディアまとめ
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エンジニアに向けて自社のツール等をPRする際に活用できる広告・メディアについて調査しました。

エンジニア界隈でよく知られるメディアには広告枠が設けられていることも多いです。この記事ではメディアの特徴や広告掲載に関する情報をまとめています。

エンジニア向けにPRできる広告・メディア

Qiita

Qiitaキャプチャ画像
引用元:Qiita公式サイト(https://ads.qiita.com/lp)

エンジニア同士がつながり、お互いが成長していける場を提供したいという思いから誕生したのが「Qiita」です。エンジニアによるエンジニアの為の情報共有サービスとして人気を博し、月間700万人が利用、6,000万PV(2022年4月時点)を誇っています。

Qiita広告掲載について

広告の種類としては、以下の5種類があります。

  • バナー広告
  • レコメンドウィジェット広告
  • 記事広告
  • メール広告
  • 記事投稿キャンペーン

料金については、広告の種類にあわせて表示回数保証・PV保証・クリック保証といった保証型の設計になっているため、費用対効果も見積もりやすいです。広告効果のレポートや改善アドバイスなども対応してくれます。

記事投稿キャンペーンは、自社のツール等について、Qiitaユーザーに記事を投稿してもらうといった、ユニークな形式の広告になっています。

Qiitaの概要

  • 運営会社:Qiita株式会社
  • 広告掲載について:https://ads.qiita.com/lp

ITmedia

ITmediaキャプチャ画像
引用元:ITmedia公式サイト(https://promotion.itmedia.co.jp/)

2004年1月に「ZDNet Japan」から「ITmedia」へメディア名を変更し、運営を引き継いでから2022年1月時点で約18年目という老舗サイトです。

「ITmedia」は複数のメディアが展開されていますが、全体で月に4000本以上の記事を配信しており、2021年3時点の月間総合ユニークブラウザ数は4900万を超えてます。

IT業界で活躍するすべての人に向け、役立つ情報を発信し続けているIT系のポータルサイトです。

ITmedia広告掲載について

広告の種類としては、以下の3種類があります。

  • タイアップ・記事広告
  • メールマガジン広告・ターゲティングメール広告
  • ネット広告(バナー)

出稿主の課題や目的に合わせて、上記のデジタル広告が用意されています。ITmediaの名前がついたメディアも複数あり、出稿する広告形態とメディアの最適な組合わせパターンでPR可能です。

また記事広告ひとつとっても、取材、対談、インタビューなど形式は様々。広告以外にもセミナー集客支援や海外プロモーションのサービスもあります。

ITmediaの概要

  • 運営会社:アイティメディア株式会社
  • 広告掲載について:https://promotion.itmedia.co.jp/

GIZMODO

GIZMODOキャプチャ画像
引用元:GIZMODO公式サイト(https://www.gizmodo.jp/about/)

もともとはアメリカのGizmodo Media Group社が運営する「GIZMODO(ギズモード)」ですが、日本版が2006年に立ち上げられ、またたく間に人気情報発信サイトとなりました。

月間で6900万ページビュー、850万のユニークユーザーを記録する日本のGIZMODO JAPAN(ギズモード ジャパン)は、世界展開されるサイトの中でも本家アメリカに継ぐ2番目の人気サイトです。

もともとはガジェット系の情報発信が中心でしたが、現在は関連の強いテクノロジー、ITといった分野にも広がっています。海外の最新情報を知ることができるため、エンジニアの情報源として重宝されています。

GIZMODO広告掲載について

広告の種類はバナー広告、記事広告、イベントタイアップ広告などはじめ、ターゲット層や目的に応じて、各種オプションが用意されています。

より詳細な情報は、公式サイト(https://www.gizmodo.jp/advertising/)より媒体資料をダウンロードしてご確認ください。

GIZMODOの概要

  • 運営会社:株式会社メディアジーン
  • 広告掲載について:https://www.gizmodo.jp/advertising/

Gigazine

Gigazineキャプチャ画像
引用元:Gigazine公式サイト(https://gigazine.biz/)

Gigazineはブログ形式のニューサイトとして2000年の4月より運営が開始され、2022年4月時点で22年目に突入しています。

2018年1月時点で月間ページビュー数9946万、ユニークユーザー数2471万を記録。読者層の33%がIT系技術者やエンジニアになっています。

バラエティに富んだニュース記事は、エンジニアの情報源、かつSNSなどで話題にもしやすく、チェックされているメディアです。英Guardian紙の「世界で最も影響力のある50のブログ」に選出されるなど、質の高さも評価されています。

Gigazine広告掲載について

Gigazineでは記事広告のサービスを展開。自社のPRにつながるような記事をGigazine内で公開することで、多くのエンジニアの目に触れる機会をつくれます。

記事広告には「完全おまかせコース」「ベーシックコース」「特急コース」と3種類あり、スケジュールやおまかせ度合いも調整しやすいです。GigazineはSNSの拡散力も高く幅広い層へのリーチも期待できます。

Gigazineの概要

  • 運営会社:株式会社OSA
  • 広告掲載について:https://gigazine.biz/

ferret

ferretキャプチャ画像
引用元:ferret公式サイト(https://ad.ferret-plus.com/)

ferretは2021年9月の時点で月間のページビュー数が550万、ユニークユーザー数が350万で非常に多くのアクセス数を獲得しています。

メディアのメインターゲットはマーケターではありますが、Web系エンジニアの情報源としても活用されており、マーケティングツールやIT系サービスの商材は特にPRに活用しやすいです。

ferret広告掲載について

記事広告がメインとなり、申し込みから最短約3週間ほどで掲載が可能です。

掲載後には詳細なレポートも作成してくれるため、載せたら終わりではなく、なぜ効果があったのか、さらに改善できるポイントはないかなど有用な情報も提供してくれます。コンバージョンに結びつくまでサポートがあり安心です。

記事広告だけでなく、リード獲得のためのバナー広告やメルマガ広告、及び動画・SNSマーケティングなど、さまざまなタイプのプランが選択できます。

ferretの概要

  • 運営会社:株式会社ベーシック
  • 広告掲載について:https://ad.ferret-plus.com/

Think IT

Think ITキャプチャ画像
引用元:Think IT公式サイト(https://thinkit.co.jp/)

Think ITはオープンソースソフトウェア技術に関する記事をはじめとしたテクノロジー情報全般を取り扱うITエンジニア専門のサイトです。
そのためサイト来訪者は専門性の高い技術者が多く、ターゲットがすでに絞り込まれています。

専門性の高いサイトでありながら、2019年6月時点の月間ページビュー数は140万以上、月間ユニークユーザー数は34万以上となっており、エンジニア界隈では名の知れたサイトになっています。

読者層はSE/プログラマが26%、ほかシステム関連職のユーザーが中心です。

Think IT広告掲載について

Think ITの広告は主に以下の3種類となっています。

  • バナー掲載
  • メール広告
  • タイアップ

費用については、バナー:5万~20万円、メール;10万~40万円、タイアップ:125万円となっています。※費用は税抜

インプレッションは約10万想定、メール配信数は1回で約5万通となっており、幅広くアプローチが可能。自社の予算感や目的に合わせて広告枠を選択できます。

ferretの概要

  • 運営会社:株式会社インプレス
  • 広告掲載について:https://ad.impress.co.jp/adguide/business/thinkit.html

エンジニア向け広告はオウンドメディアによるコンテンツマーケティングでも有効

エンジニアにアプローチするために、この記事でご紹介したようなエンジニアがよく訪れるメディアへ広告を出稿するのはひとつの有効な手段です。

各メディアに特徴があり購読層も異なりますので、自社の強みやターゲットにあったメディアを選定しましょう。

またエンジニア向けに有益な情報(コンテンツ)を自ら発信することで、自社のツールやサービスの集客をしている企業も多くあります。

他社運営のメディアに広告を出す際は、即効性はあるものの費用が多くかかったり、期間が限定されていたりします。

安定的な集客を目指したい場合や、ブランディングなどで市場内でのイメージやポジションを確立したい場合などは、自社で運営するオウンドメディアを構築して情報(コンテンツ)発信することも効果的です。

自社のツール・サービスを求めるエンジニアを狙い撃ちしたい

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