広告媒体を広告費別でランキング！おすすめなのはどの媒体？
最終更新日：2024年04月24日
この記事では、広告媒体選びで悩んでいる方に向けてランキング形式で紹介しています。急成長するWeb広告も含め、今後の広告媒体選びにご活用いただければ幸いです。
また、Web広告を出している殆どの企業が「成約に繋がらない」という課題に直面しています。そこで、成約率に繋げる観点でまとめた「Web広告の選び方」の資料を無料でご提供しています。
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自社の商品・サービスをお客さまに認知してもらうには、どの広告媒体を使って宣伝すれば良いのか悩みどころではないでしょうか。
最近ではWebを活用した広告が主流ですが、その種類もさまざまです。しかし、広告は出稿することが目的ではなく、購入や成約に繋げることが最終ゴールです。
この記事では、商品・サービスの存在をお客さまに届ける広告媒体について紹介します。
さらに、成約に繋がる見込み顧客を集客できるWeb媒体「ポジショニングメディア」についても紹介します。
成果にこだわった広告をご出稿したい方は、ぜひご一読ください。
Web広告費が増え続けている理由
テレビ・ラジオ・雑誌・新聞など、いわゆる「マスコミ4媒体」や折込広告といったオフライン広告の規模が縮小の一途をたどっています。
その一方、増加しているのがWeb系の広告費です。自社の商品・サービスを宣伝する上で、もはや欠かせないWeb広告ですが、その魅力について紹介します。
少額の予算から始められる
Web広告は、マスメディア広告よりも少額の予算でも始められます。
広告費も、クリック数や表示回数など「成果」に合わせた支払いが可能で、広告費の上限も設けられるため、広告主にとって気軽に始めらる魅力があります。
ターゲット層が絞れる
Web広告の中にも、特定の地域にだけ配布する折込チラシやフリーペーパーなど、ある程度ターゲットを絞れるものもあります。
また、テレビや雑誌なども、特定のユーザー層に向けた広告が可能でしょう。
しかし、Web広告はさらに細かくターゲット層を絞り込んで広告を出稿することが可能です。
この後で紹介する「検索連動型広告」のように、特定のKWに興味を持っている人に向けた広告も可能なことから、その分高い効果も期待できます。
効果計測や改善が容易にできる
Web広告では、広告がクリックされた回数や、購買に結び付いた回数などを細かく計測できます。
広告の出し方や内容による効果の違いをはっきり数字で分析できることから、より効果的な内容に随時改善していくことが可能です。
また、改善にあたっても、チラシの刷り直しやCMの撮り直しは必要ありません。Web上の広告であれば、比較的簡単に内容を修正できます。
広告媒体が豊富にある
Web広告には、PCやスマホ利用者に合わせた媒体が豊富です。代表的なものとしては、次のようなものがあります。
- リスティング広告…検索結果の上位に掲載
- ディスプレイ広告…Webサイトの広告枠に掲載
- リターゲティング広告…一度サイトを訪問した人に再度表示
- インストリーム動画広告…YouTubeなど動画コンテンツの中に掲載
- ネイティブ広告…メディアの記事の中に表示
- メール広告…電子メールで配信
- SNS広告…FacebookやTwitter、LINEといったSNSプラットフォームに配信
以上のように、様々な種類がありますので、各広告のメリットを調査した上で、訴求したいターゲットに最適な媒体を選びましょう。
しかし、広告は出稿することが目的ではなく、自社の商品・サービスの購入・成約に繋げることが最終ゴールです。広告媒体は「成果に繋がるかどうか」のポイントで選びましょう。
成果に繋がるWeb広告媒体を選ぶには？
Web広告媒体は、他にもまだまだあります。どの方法を選択するのかに重きを置くことも大切です。しかし、それ以前にひとつ「明確」にしておくべき、さらに重要なことがあります。
競合他社との差別化を図る
それは、数多く存在する競合の中で、自社の商品・サービスが他社よりも優位な点（強み）を打ち出す「差別化」を行うことです。
「自社の強みを明確にし、他社と差別化を行うのは分かる。しかし、具体的に何をどうすれば良いのか？」と疑問に思う方もいらっしゃるでしょう。
そこで重要なのが、貴社が置かれている市場、お客さまのニーズ、競合他社との違いを知ることで、事業の成功要因（強み）を見つける「市場環境分析」です。
では、どうすれば自社の「強み」が見つけられるのでしょうか？
それは、次の3つのポイントをおさえることで明確になります。
<自社の強みを見つける3つのポイント>
- お客さまが本当に望むこと
- 競合他社が提供できないこと
- 自社が提供できること
差別化した強みが伝わるWebメディアを選ぶ
自社の強みを見つける3つのポイントをおさえれば、これまで見えていなかった、自社の事業における「強み」、そして強みを必要とするお客さま像が見えてきます。
しかし、
- 「そうはいっても、具体的に見つける方法が分からない」
- 「自社の強みは分かったが、どうやって必要とするお客さまに伝えたら良いの？」
という方もいらっしゃるでしょう。
リスティング広告？SNS広告？動画広告？何が最適な方法なのか、毎日の忙しい業務の中、「誰に対し、どんな方法、どんな内容で」伝えるのか、計画や実行、効果検証、改善などのPDCAを全て自社で行うのは困難を極めます。
そこで、貴社の「強み」を的確に伝えるWebメディア施策を、
- 市場環境分析（貴社の強みを明確化）
- 獲得すべきお客さまの明確化
- 競合調査
- Webメディア制作
- SEO対策
- 運用
- 運用後の検証
- 改善
まで、プロに全て任せることで解決できます。
そのWebメディアとは、貴社の「強み」と求めるお客さまだけを集客して成約へと導く「ポジショニングメディア」です。
自社の強みを必要するお客さまだけを集めるポジショニングメディアとは？
詳細についてはお問い合わせください
ポジショニングメディアとは、貴社の強みや魅力と必要とするお客さまだけを集客し成約に繋げることを目的したWebメディアです。
何か欲しい商品やサービスを探しているお客さまは、Web上の膨大な情報の中で、どの商品・サービスが自分（自社）にマッチしているか分からず困っています。
そこで、お客さまにマッチしたものが選べるよう、自社と他社との立ち位置（ポジション）を明確にすることで、自社に親和性の高い、つまり、
「相性の良いお客さま」だけを集客します。
したがって、自分にマッチした商品・サービスを、「どの企業」から購入すれば良いのかが分かります。
下記の図の通り、ポジショニングメディアが存在することで、集客段階から貴社の「強み」を的確に理解した成約フローを作り出すことができます。
競合他社と比べられるただの情報収集ではなく、「貴社の商品（サービス）の購入を前向きに検討している！」という、問い合わせを増やしたい方は、こちらをご覧ください。
2020年の広告費ランキング
広告媒体には、多くの種類があります。効率よく集客を行うために、現在の主力広告の種類や特徴も知っておきましょう。
ここでは、電通の「2020年 日本の広告費｜媒体別広告費」をもとに、ランキング形式で広告の種類を紹介しています。自社製品に適した広告手法を探るためにご活用ください。
参照：2020年 日本の広告費｜媒体別広告費
https://www.dentsu.co.jp/knowledge/ad_cost/2020/media.html
1.テレビメディア（16,559億円）
ユーザーのテレビ離れが進んでいると言われる昨今ですが、それでも広告費ランキングの1位は、2位を大きく引き離して「テレビメディア」となっています。
テレビを含めたマスコミ4媒体（テレビ、ラジオ、新聞、雑誌）の広告費は6年連続で減少を続けているものの、依然上位を占めています。
テレビメディアは幅広いユーザーに対してアピールできることから、認知度アップに効果的です。
また、エリアや時間帯を指定してCMを出すこともできるため、ターゲットをある程度絞り込むことも可能です。
反面、多額のコストがかかる割に効果が見えづらいといった問題点もあります。
2.検索連動型広告（6,787億円）
検索連動型広告とは、検索エンジンでKWの検索を行った際に、検索結果と同時に表示される広告のことです。
たとえば、Googleで検索をすると、上部に「広告」と太文字で表示された記事がいくつか表示されることがあります。
これが、検索連動型広告です。検索KWと関連性の高いページを広告として表示させることで、ユーザーにクリックしてもらいやすくなるというメリットがあります。
参照：日本の広告費 インターネット広告媒体費詳細分析（電通報）
https://dentsu-ho.com/articles/7694
3.ディスプレイ広告（5,733億円）
ディスプレイ広告は、インターネットやアプリ上にバナー形式で表示される広告です。画像のほか、動画で作成されることもあります。
広告掲載枠を購入して出稿する手法で、サイトを訪れた幅広い相手に対してアピールすることができます。
また、一度広告をクリックして製品ページを見てくれた相手に対して、再度広告を表示させる「リターゲティング」も可能です。
参照：日本の広告費 インターネット広告媒体費詳細分析（電通報）
https://dentsu-ho.com/articles/7694
4.ビデオ（動画）広告（3,862億円）
ビデオ（動画）広告は、その名の通り、動画で配信する広告のことです。動画サイトで動画を再生する前後や途中に差しはさまれたり、アプリの利用中に再生されたりします。
ビデオ（動画）広告は、動きがあるためユーザーの目に留まりやすく、印象に残りやすいという特徴があります。
また、画像広告よりも多くの情報をターゲットに伝えることが可能です。ストーリー性を持たせることもできるため、アイデア次第で幅広く活用できます。
5.新聞（3,688億円）
新聞広告も、年々規模が縮小しつつあるものの、未だ一定の需要をキープしている広告手法です。
特に、中高年の人にとって新聞は信頼の厚いメディアですから、該当する層へのアプローチには効果的だと考えられます。
主な新聞広告の種類には、宣伝枠を購入して広告を出す「営業広告」、記事のような体裁の「記事広告」、数行の短い文字広告を出稿する「案内広告」社会問題等に関する企業の意見を表明する「意見広告」があります。
6.イベント・展示・映像ほか（3,473億円）
イベント開催時に会場に掲示される広告や、映画が始まる前に流れるシネマ・アドバタイジング、企業のショールームなどが該当します。
イベントに参加している顧客や、映画を見に来た人などに対して効率よくアピールができるため、該当のイベントや映画のターゲット層に合った広告を流すと高い効果が期待できます。
ただし、コロナ禍においては対面でのイベントが中止されるケースもあり、厳しい状況が続いています。
7.DM（ダイレクト・メール）（3,290億円）
DM（ダイレクト・メール）は、顧客に対して手紙を出すことで来店や購買を促す広告手法です。
個人個人に対して手紙を出すという手法は効率が悪いようにも思われますが、近隣の店舗への集客等においては大きな効果を発揮します。
2020年はコロナ禍の影響により、ファッションや旅行関係のDMは厳しい状況に追い込まれました。一方で、オンラインを含む通信販売や教育関連、リフォーム関連などは堅調です。
8.屋外（2,715億円）
屋外広告とは、一定期間屋外に掲示する広告のことです。ビルの壁面広告や広告幕、立て看板、ポスターなどが該当します。
このような屋外広告は、車で走っている人や、通行している人に対する強力なアプローチ手段となるでしょう。
また、近年はLEDを使った屋外ビジョンも多く見られます。張替えの必要がなく、動画を流すこともできる屋外ビジョンには多くのメリットがあることから、アナログからLEDへ移行する流れが強まっています。
9.折込（2,525億円）
新聞やフリーペーパーに挟まれる折込チラシも、アナログな手法ながらまだまだ多くのニーズがあります。
ただし、2020年はコロナ禍の影響により、店舗への来店を促す折込チラシを自粛する店舗などがあったため、全体としては縮小傾向です。
一方で、自宅で過ごす時間が増えたことによって折込チラシを目にする機会が増えると考えられることから、今後、これまであまり折込チラシが活発でなかった業界でもメリットが得やすくなる可能性があります。
10.POP（1,658億円）
小売店の店頭で販促のために掲示される広告がPOP広告です。店舗で独自に作成しているものもあれば、企業が提供しているPOPもあります。
実際に商品を買いに来たユーザーの目を引き、購買に結び付けるのがPOP広告の役割です。近年では、「実証・体験体感型POP」と呼ばれるPOP広告が注目されています。
冷感素材の衣類と通常の衣類などを並べて展示し、違いを体感してもらうような広告で、ユーザーの興味を引きやすいと言うメリットがあります。
とはいえ、接触を伴う実証・体験体感型POPは、コロナ禍にはあまり適さないでしょう。
11.交通（1,568億円）
交通広告とは、電車やバス、飛行機など、公共交通機関の中や、駅の中に掲示する広告のことです。電車の中吊り広告やバスのアナウンス広告、駅に設置されるデジタルサイネージなどが該当します。
デジタルサイネージは新しい広告手法で、今後の広がりが期待されています。
ただし、2020年に限定すると、コロナ禍の外出自粛の影響があり、交通広告市場はデジタルサイネージを含め減少傾向にありました。
12.フリーペーパー（1,539億円）
各戸に配布される地域情報を掲載したものや、駅に置かれるもの、電話帳に掲載する広告などが該当します。
フリーペーパーは、Webメディアへの置き換わりが進んでいることから、年々減少の一途をたどっています。
特に2020年に関しては、コロナ禍の影響による人々の外出自粛や、販促自粛の影響を受けました。
13.雑誌（1,223億円）
雑誌も、出版業界全体が縮小傾向にある中で、年々広告費が減少している媒体です。
とはいえ、雑誌広告はその他の多くの広告と違い、手元で繰り返し見てもらえる可能性が高いというメリットを持っています。
捨てられてしまうことの多いチラシやDM、新聞などとは異なり、雑誌を読み返す度に目に入る可能性が高く、印象にも残りやすいでしょう。
14.ラジオ（1,066億円）
ラジオ番組の合間に差しはさまれる広告が、ラジオCMです。番組ごとのユーザーの特性に合わせたCMを流すことで、高い効果を得られます。
ラジオは運転中や家事をしている間、勉強中などにも聞いてもらえることから、何気ない日々の中で自然と広告を耳にしてもらえるでしょう。
また、CM制作に時間がかからず、手軽で広告費もリーズナブルというメリットもあります。
15.成果報酬型広告（985億円）
売上に応じて報酬が発生する成果報酬型広告は、アフィリエイト広告と呼ばれることもあります。
ブロガーやアフィリエイターに自社製品を紹介してもらい、購買や無料体験など、あらかじめ設定した成果を得た場合に報酬を支払います。
基本料金が安く、それほど手間もかからない成果報酬型広告は、非常に効率の良い広告手法だといえるでしょう。
反面、アフィリエイターに選ばれないと広告が出稿されない、どのように宣伝されるかのコントロールができないといった問題点もあります。
16.雑誌デジタル（446億円）
雑誌デジタルとは、雑誌社が主体となって運営しているWebメディアの広告媒体のことです。
雑誌の名を冠したメディアは数多くつくられており、それぞれがターゲット層に合った情報を提供しています。
このような4マス媒体由来のメディアは、雑誌だけでなく、新聞、テレビ、ラジオでも登場しています。
デジタルに移行することで、従来のメディアに触れる機会が少なくなった若い層にもアプローチできる点が魅力です。
17.その他のインターネット広告（200億円）
17位には、その他のインターネット広告全般がランキングしています。
自社メディアやSNS広告、インターネットを使用したメールマガジンなど、インターネット広告の種類は多彩です。
ここでは、その一例を紹介します。
オウンドメディア
オウンドメディアとは、企業が運用する自社メディアを指す言葉です。SNSのように他社のサービスを利用するのではなく、自社独自のメディアを立ち上げる場合に、オウンドメディアという言葉が使われます。
企業のコンテンツを発信するサイトのほか、製品やブランドごとのオウンドメディアを立ち上げる企業もあります。
自社ならではのコンテンツを発信することで、ファンを増やし、売上につなげていけるのがオウンドメディアの強みです。
18.新聞デジタル（173億円）
新聞デジタルは、新聞社が主体となって展開しているメディアの広告です。雑誌デジタルに比べると規模は小さいものの、新聞もデジタル化が進んでいます。
19.テレビメディアデジタル（173億円）
テレビが運用しているメディアであるテレビデジタルの市場規模も、新聞デジタルと同額となっています。
2018年、2019年は新聞デジタルよりも規模が小さかったものの、新聞デジタル以上に成長したことで、2020年は同程度の規模になりました。
20.ラジオデジタル（11億円）
マスコミ4媒体の中では、ラジオデジタルは1ケタ規模が小さくなっています。とはいえ、2018年から見ると、2019年、2020年と着実に規模を大きくしており、今後も伸びていくと予想されます。
自社に最適な広告媒体を探そう
広告費ランキングの上位であるテレビCMや検索連動型広告は、それだけ多くの人にアプローチしやすい広告手法です。
認知度を高めたい場合は、このような手法を取るのが良いでしょう。
一方で、成約につながりやすい問い合わせの獲得を主目的に据えるのであれば、特定の層に対して発信しやすいラジオや、他社との差別化に役立つポジショニングメディアなどがおすすめです。
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