広告が効果ない、意味ないと感じているならまずは分析を
最終更新日：2022年01月27日
この記事では、自社で打ち出している広告は効果がないと感じたときに行うべき分析を紹介しています。広告の費用対効果を上げて、安定した集客を実現したい方は参考にしてみてください。
なお、近年は業界問わずオンライン化が進み、インターネット広告にかけられている費用はテレビ広告費を超えました。誰でもが日常的にインターネットを使っている今は、Web広告を検討するのに最適な時期です。下記のページからは「Web広告の選び方」資料を無料でダウンロードできますので、興味のある方はぜひこちらもご覧ください。
広告を出稿したのに効果が出ない理由は？
Web広告に効果がないと感じているなら、まずはその理由を探ることが大切です。理由がわからないまま再び広告を出稿しても、また同じような結果になる可能性が高いからです。広告に効果が感じられない理由として、代表的なものを3つ紹介します。
目的と媒体が合っていない
どの広告媒体を使うかが目的と合っていないと、広告で成果を得にくいです。広告媒体ごとに、どんな目的に適しているかはある程度決まっているので、適性に合わせて広告を出しましょう。
たとえばSNSに出稿する広告は、商品やブランドの認知を広める際には大きな効果を発揮する一方で、その場で商品を購入してもらうことにはあまり向いていません。目的に適した広告媒体を選べているか、確認してみましょう。
ターゲティングが適切でない
ターゲティングが適切でないことも、広告が効果を発揮しない原因になります。ターゲットでない人にいくら広告を見せても、成果にはつながらないからです。
たとえば女性向けの化粧品の広告を男性に見せても、商品は購入してもらいにくいでしょう。限られた広告費でできるだけ多くの成果を得るには、ターゲットを絞り込む必要があります。ターゲティングが適切にできているかどうかは、必ずチェックしておくべきポイントです。
自社の強みに合わせたアプローチができていない
自社の強みを活かした広告を作らないと、いくら費用をかけても成果を得にくいです。どの会社でも言えることをアピールしたのでは、広告を見た人の印象には残らないからです。
たとえば温泉旅館が「温泉が自慢です」「料理にこだわっています」といった広告を出しても、それらは他の温泉旅館でも言えることです。他の旅館との違いが一目でわからなければ、見込み客は広告に注目してくれないでしょう。
効果的に広告で集客するには、自社ならではの強みを見込み客に伝える必要があります。
自社の強みを見つけるフレームワーク
広告で成果を得るために、自社の強みを明確にしましょう。ただし自社を客観的に評価したうえで強みを分析するのは、意外と難しいものです。そこで自社ならではの強みを見つけるためのフレームワークを紹介するので、ぜひ活用してみてください。
3C分析
「3C分析」とは、自社の強みを客観的に分析するためのフレームワークで、以下の3つの視点から自社を分析します。
- 顧客（Customer）
- 競合（Competitor）
- 自社（Company）
分析の手順は以下の通りです。
- 「顧客」がどんなニーズを抱えていて、どれぐらいの数の見込み客が存在するのかを調査
- 「競合」としてどれだけの数の会社があり、他社にはどんな特徴があるのかを調査
- 「自社」の特徴や強み、他社と比べた際の立ち位置を把握
3C分析では顧客、競合、自社の3つの視点をバラバラに考えるのではなく、関連させながら分析することが大切です。たとえば自社に「黒字経営を続けている」という特徴があったとしても、顧客がそれに価値を感じないのであれば、自社の強みとしてアピールしても効果がありません。広告でアピールするのに適した強みを探しましょう。
3C分析でわかる事
3C分析を行うことで、広告の効果を高めるために必要なことが明確になります。3C分析で期待できる成果を2つ紹介します。
自社の現状がわかる
3C分析によって、自社の現状がはっきりと把握できるでしょう。これまで経営陣や従業員がなんとなく感じていただけのことが、誰にでもわかる形に言語化されるのです。
たとえば自社の温泉旅館が「創業100年の老舗」で、そのことを広告でアピールしていたとします。しかし競合を調査した結果、自社の温泉旅館の周辺に創業100年を超える旅館が多数あることがわかれば、「創業100年の老舗」であることはあまり自社の強みにならないことがはっきりするでしょう。
強みというのはあくまで相対的なものです。「老舗であることが自社の強みだ」と自分たちが思い込んで広告を出しても、他社がより古い歴史を持つのであれば、顧客は「もっとすごい老舗が周りにたくさんあるのに」などと思うだけでしょう。自社の現状を冷静に分析することが大切です。
自社の成功ポイントがわかる
3C分析を行うことで、自社の成功ポイントが見えてきます。分析の結果を受け止めれば、何に力を入れれば売上アップにつながるかが明確になるからです。
たとえば温泉旅館が競合にはない自社の強みとして「打たせ湯が5種類ある」と気づいたとします。すると今後の戦略として、以下のように考えられます。
- 設備に投資して打たせ湯の種類をもっと増やす
- 打たせ湯に魅力を感じる顧客の年齢・性別・地域を調査する
- 調査結果をもとに打たせ湯を効果的にアピールする広告戦略を考える
3C分析を行うことで、自社の強みを活かした方針が立てられるようになり、成功に向けて一直線に進んでいけるのです。
SWOT分析
「SWOT分析」とは、経営方針を決める際によく使われる分析のフレームワークです。以下の4つの視点から分析を行います。
- 強み（Strength）
- 弱み（Weakness）
- 機会（Opportunity）
- 脅威（Threat）
「強み」と「弱み」は自社について、「機会」と「脅威」は外部環境について考えます。それぞれにどんな要素があるのかを列挙した後で、自社と外部環境についてそれぞれの項目を組み合わせて、以下の4つの視点でさらに分析を深めましょう。
- 強みと機会：チャンスに合わせて自社の強みをどう活かすか
- 強みと脅威：自社の強みを活かしてピンチをどう乗り切るか
- 弱みと機会：せっかくのチャンスを活かすために弱みを補強できないか
- 弱みと脅威：ピンチによる被害を最小限にするにはどうするべきか
SWOT分析でわかること
SWOT分析で自社と外部環境の両方の視点から考えることで、自社が取るべき方針がはっきりします。どのように広告を活用するべきかも見えてくるでしょう。
自社の強みと弱みがわかる
SWOT分析をすることで、自社の強みと弱みを明確にできます。強みと弱みがわかれば、それに合わせた戦略を立てられるでしょう。
たとえば自社の若者向け洋服ブランドが「10代には人気」という強みがある一方で、「20代にはあまり知られていない」という弱みがあるとわかったとします。この場合、広告戦略は10代と20代に分けて考えるべきです。10代への広告は「人気をさらに伸ばすために」、20代への広告は「もっと多くの人にブランドを知ってもらうために」行うのだと、目的を明確に設定できます。
目的がはっきりすることで、広告の効果を適切に分析できるようになり、より売上アップにつながる戦略を立てられるようになるのです。自社の強みと弱みは、できるだけ詳細に把握しましょう。
自社を取り巻く外部環境がわかる
自社を取り巻く外部環境の状況も、SWOT分析によって明確にできます。外部環境がわかれば、それに合わせて自社の方針を柔軟に変えられるでしょう。
たとえば調査の結果、来月に他社が大規模な広告キャンペーンを行うとわかったとします。その期間に自社が少し広告を出しても、競合他社の広告に埋もれてしまうかもしれません。
だとすれば来月はあえて広告を出さず、その分の予算も合わせて「2ヶ月後に集中して広告を出す」という戦略が立てられます。自社の売上を伸ばすには、競合他社など外部環境の状況を分析することが大切です。
自社の強みを認知・浸透させるWeb施策
自社の強みを認知させるだけでは効果がないでしょう。そこで、認知と浸透を両立させることができる広告施策を紹介します。
ポジショニングメディア
「ポジショニングメディア」とは、自社の強みや立場をはっきりさせた上で発信できるメディアのことです。広告と違って、自社の発信に興味を持った人だけがメディアに集まるので、自社と相性の良い見込み客に効率良く宣伝できます。
たとえば自社の洋服ブランドで「フリルが付いた服」が特に人気なのであれば、フリルに特化したメディアを導入します。「フリルブラウスのファッションコーディネート」や「体型に合わせたフリルスカートの選び方」などを発信することで、フリルが付いた服が好きな人の注目を集められます。
導入成果として、
- 年間100件以上の会員登録が増え、その会員から大体月２棟が契約
- 自社コンセプトにマッチした見込み顧客が増え、契約単価が1000万円向上した
- 商材の強みや特徴を理解した上で反響に至るため、価格競争から脱却し受注単価が2.5倍になった
といった成果を残せています。
詳しくはこちらからご覧ください。
ポジショニングメディア
について詳しく
ブランディングメディア
通常、ブランディングをする場合は何千万単位の制作費や広告費、そして時間を掛ける必要があります。
しかしブランディングに失敗してしまえば、効果が出ず莫大な費用を失うだけでなく、間違った印象がついてしまう可能性も。
ブランディングメディアとは、
親和性の高いユーザーに絞った認知度の向上を行い、ニーズが顕在化した際の第一想起されるブランドとして広めていきます。
また、購買意欲や利用意欲のあるユーザーも同時にアプローチができます。その顕在的なユーザーにはなぜそのブランドや企業を使うべきかを解説し、さらに成約や購入につながるよう温度感を上げた集客ができます。
ブランディングメディアを導入した結果、
- 1ケタ分受注単価が増える売上を獲得できた
- 求人広告に依存することなく、自社サイトから今までの10倍採用応募が来るようになった
というようなブランディング効果も発揮できております。
詳しくは下記より資料をダウンロードしてください。
自社の強みをユーザーに伝えることが効果的なマーケティングの近道
広告に効果がない、意味がないと感じるときは、自社の強みを適切にアピールできていない場合が多いです。
しかし自社を客観的に分析して強みを探す際は、フレームワークを活用しつつ時間をかけて分析してみましょう。
キャククル運営元のZenkenでは、120業種以上にわたるWebマーケティング支援実績があります。
施策時には独自の市場分析をした上で、訴求すべき強みを広告に展開をします。
もし市場分析から自社の強みに関する分析、そしてその強みを活かすWebマーケティングを展開したいとお考えでしたらお気軽にご相談ください。
