インプラント広告の注意点と効果的な広告手法を徹底調査!

インプラント広告の注意点と効果的な広告手法を徹底調査!
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インプラントの市場動向とインプラント広告で注意しなければならないことを整理

 
インプラント広告の注意点にはどのようなものがある?
自由診療であるインプラントに力を入れている歯科医院は年々増加傾向にあります。1本の単価が高いことから、歯科医院の経営者には大きな魅力があります。

では世界的なインプラント市場はどうなのか、少し確認してみましょう。

インプラント市場は2020年から2027年にかけて年平均成長率9.0%で成長すると予測

2020年から2027年にかけて年平均成長率9.0%で成長すると予測
欧米諸国と比較すると、アジア市場は歯科用インプラント後進国ですが、グローバルインフォメーションのレポートによると、世界におけるインプラントの市場規模は、2019年に46億米ドル。2020年から2027年にかけてCAGR(年平均成長率)は9.0%で成長することが予測されています(※1)。

また少し古い統計資料をもとにしていますが、独立行政法人国民生活センターの報道発表資料によれば、1か月で全国の歯科治療院全体の35%でインプラント治療が行なわれているといいます。

平成29年(2017年)医療施設(静態・動態)調査・病院報告によると、2017年9月の1カ月間で全国の歯科診療所68,609施設のうち35%(24,014施設・手術件数27,383
件) でインプラント治療が行われています
引用元:独立行政法人国民生活センター「あなたの歯科インプラントは大丈夫ですか‐なくならない歯科インプラントにかかわる相談‐」(http://www.kokusen.go.jp/pdf/n-20190314_1.pdf)

最近は医療サービスも独自性や専門性を打ち出して差別化を図る傾向が強まっていますが、歯科インプラントや歯科矯正を看板に掲げる歯科医院も増えてきています。

たとえば、医療法人春光会 岩本歯科グループが経営するザ・インプラント東京、ザ・インプラント横浜のように、治療院にインプラントを冠しているケースもあります。
ザ・インプラント東京

画像引用元:ザ・インプラント東京/横浜公式サイト(https://www.the-implant.or.jp/)

ただし、民間の医療機関に「センター」とつけるのは許可されません。なぜなら救急医療センターのような公共性や高度な設備など、要件を満たすのは困難だからです。

(※1)参照元:株式会社グローバルインフォメーションGII-NEWS.JP「歯科用インプラントの市場規模、2020年から2027年CAGR9.0%で拡大、ジルコニウム製が急成長の予測」(https://www.gii-news.jp/grvi374578-20200423/)

歯科用インプラントの広告も医療広告ガイドラインの順守が原則

先刻ご承知のこことは思いますが、インプラントの広告も医療広告ガイドラインの順守が求められます。リスティングやディスプレイ広告だけでなく、歯科医院のホームページや医師やスタッフのブログも「広告」とみなされます。

医療広告ガイドラインは景品表示法(景表法)や薬機法同様、消費者を守るための「消費者保護法」です。詳細にわたり制限が設けられていますが、その規制が設けられている理由を理解することで、かなり方向性が整理できるものです。

もっとも重要なことは
【消費者(患者)にうそ偽りのない正確な情報を届ける】
ことです。

なんだ、そんな簡単なことかと言われてしまいそうですが、治療全体にかかる費用や期間、通院の頻度、治療のリスクなどの説明が明瞭であり、誤解を招かないものでなければなりません。

読み方によっていくつもの解釈ができるものはNGですし、都合のいい面だけを強調するのもダメです。おいしいキャッチコピーで消費者を誘導してはいけない、ということが大前提です。

インプラント治療の広告で注意すべきこと

歯科インプラントやインビサラインなどの歯科矯正の広告で重要なことのひとつに、保険が適用されない自由診療であるということがあります。それ以外にも、ホームページや広告では気を付けなければいけない点がたくさんあります。

  1. 医療広告ガイドラインで広告可能にする限定解除の要件を満たしているか
  2. インプラント治療に関するくわしい説明が十分になされているか
  3. 歯科インプラントの手術にかかる費用全体がわかりやすく表記されているか
  4. インプラント治療が自由診療であることを誤解が生じないように明記しているか
  5. 歯科インプラントの向き不向きや治療のリスクなど患者の立場に立ったコンテンツを載せているか
  6. 医師や歯科医療従事者の顔が見えるホームページになっているか
  7. ユーザーからの問い合わせに対応可能な連絡先が明記されているか

電話番号は、自動音声対応などの予約専用電話ではなく、スタッフなどが直接質問に答えられる電話の番号であることが必要です。

医療広告ガイドラインは薬機法・医療法・景品表示法をもとにして作られた消費者保護法。したがって優良誤認や有利誤認を招きかねない表現はNGです。客(患者)を魅力的な文言で誘引してはなりません。

消費者に不利益が生じないよう守るために、こうした関連法規の規制があるということをいま一度理解してください。

2019年4月~2020年3月の医療広告違反事例

2019年4月~2020年3月の医療広告違反事例
先日厚労省より2019年4月~2020年3月の医療広告違反事例が公表されています。株式会社薬事法ドットコムの「MMC医療広告ガイドライン」によれば、歯科ではインプラントの医療広告違反が約50%を占めています(※2)。

医療情報の検討会で行なわれた報告では、この1年間で違反事例として摘発されたのは1137件。医療機関ネットパトロールによるものが218件だったのに対し、通報により判明したものが919件もあるといいます。

違反が多いのは美容、歯科、がんの医療関連で、歯科では1位がインプラント、2位が審美、3位が矯正です。利益が大きいということは、それだけ監視や規制がきつくなるのは当然のこと。

これくらいは大丈夫だよな、という発想は危険です。

(※2)参照元:株式会社薬事法ドットコム MMC医療広告ガイドライン「医療広告の違反事例発表!」(https://www.yakujihou.com/med/itora/itora-138/)

医療広告ガイドラインの限定解除要件を満たせば広告できる

インプラントやそのほかの自由診療について広告できる範囲を広めたいのであれば、広告可能事項の限定解除をうまく活用します。医療広告ガイドラインでは、以下の要件を満たしていれば、広告可能となる旨が記載してあります。

広告可能事項の限定解除の具体的な要件
広告可能事項の限定解除が認められる場合は、以下の①~④のいずれも満たした場合とする。ただし、③及び④については自由診療について情報を提供する場合に限る。
① 医療に関する適切な選択に資する情報であって患者等が自ら求めて入手する情報を表示するウェブサイトその他これに準じる広告であること
② 表示される情報の内容について、患者等が容易に照会ができるよう、問い合わせ先を記載することその他の方法により明示すること
③ 自由診療に係る通常必要とされる治療等の内容、費用等に関する事項について情報を提供すること
④ 自由診療に係る治療等に係る主なリスク、副作用等に関する事項について情報を提供すること
引用元:厚労省「医療広告ガイドライン」第4 広告可能事項の限定解除の要件等(https://www.mhlw.go.jp/file/06-Seisakujouhou-10800000-Iseikyoku/0000209841.pdf)

先述のように歯科ではインプラントの医療広告違反事例がもっとも多いのですが、医療功広告ガイドラインだけでなく消費者保護法の原理原則を守っていれば、広告可能な情報はあるのです。

ただし未承認医療機器のインプラントに関しては、限定解除のために記載すべき内容には下記のようなものがあります。

(未承認医薬品等であることの明示)
・用いる未承認医薬品等が、国内においては薬機法上の承認を得ていないものであることを明示すること。
(入手経路等の明示)
・ 医師等の個人輸入による未承認医薬品等を用いる場合は、その旨を明記すること。
(国内の承認医薬品等の有無の明示)
・ 同一の成分や性能を有する他の国内承認医薬品等の有無を記載し、その国内承認医薬品等に流通管理等の承認条件が課されている場合には、その旨を記載すること。
(諸外国における安全性等に係る情報の明示)
・ 当該未承認医薬品等が主要な欧米各国で承認されている場合は、各国の添付文書に記載された重大な副作用やその使用状況(承認年月日、使用者数、副作用報告等)を含めた海外情報についても、日本語で分かりやすく説明すること。
・ 主要な欧米各国で承認されている国がないなど、情報が不足している場合は、重大なリスクが明らかになっていない可能性があることを明示すること。
抜粋元:厚労省「医療広告ガイドラインに関するQ&A」(https://www.mhlw.go.jp/file/05-Shingikai-10801000-Iseikyoku-Soumuka/0000213349.pdf)

医療広告ガイドラインやQ&Aの文章には具体性がないため、違反するのかしないのか、限定解除にあたるのかあたらないのか、具体的なイメージがわかないかもしれません。

画一的な見解が難しいのですが、歯科開業のコンサルティング会社・株式会社インサイトの公式サイトに具体的な事例がいくつか載っていましたので、参考になさってください。

※参考サイト:株式会社インサイト「医療広告ガイドラインの変更点!限定解除とは??医療広告規制を分かりやすく解説します!」

インプラントの広告で禁止されていることの理解が難しいときは

繰り返しになりますが、さまざまな規制は消費者(患者)が不利益をこうむらないために設けられているものです。以下に該当する広告は禁止されています(※3)。

  • 競合他院と比較して自院が優良であるという比較優良広告
  • 事実以上に優位性をアピールするなどの誇大広告
  • 公序良俗に反する広告
  • 患者の主観に基づく体験談や口コミによる広告
  • 治療効果の想像など誤解を招く可能性のある治療前後の写真を使った広告

もし医療広告法や景表法などのリーガルチェックをしている時間がない、という場合は、歯科専門のコンサルティング会社や法律事務所に依頼すると安心です。

(※3)参照元:医療法改正に伴うホームページの広告規制と留意点~平成30年1月24日開催の検討会に基づいて~(https://legal-conference.com/koukoku/website-regulations)

弊社でも多くの歯科医院など医療機関のメディア制作・運用を行なっておますので、ホームページのリニューアルや関連法規にかかわる問題など、下記よりご相談いただければと思います。

ホームページリニューアルや関連法規のご相談はこちら

インプラント広告だけでなく、歯科全般が順守すべき医療広告ガイドラインのポイントについては、キャククルの別ページで解説しています。こちらも参考になさってください。

また医療全般の「医療広告ガイドライン」について、ぜひ一度下記ページもお目通しください。

インプラント広告の効果的な手法

インプラント広告の効果的な手法
医療広告ガイドラインに違反せずに、効果的に新規患者を集客する手法について、いくつかピックアップして説明していきましょう。

インプラントのポータルサイトに掲載する

インプラントのポータルサイトはインプラントネットやインプラントナビなどいくつかありますが、弊社が運営しているポータルサイトへのお問い合わせが多いため、こちらでも紹介させていただきます。

インプラント治療なび

インプラント治療なび

画像引用元:インプラント治療なび公式サイト(https://www.dentist-implant.com/)

インプラント治療について調べている人に向け、「インプラント治療大辞典」や「インプラントの費用まるわかりガイド」など、ユーザー目線のコンテンツが充実しています。

さらに名医の選びかたや体験談、インプラントの名医へのインタビューなども盛り込まれ、インプラント治療が受けられる歯科医院が探せる構成になっています。

都市部はエリアごとにページが用意されていますので、商圏エリアで集客を強化したい場合に活用いただきたいポータルサイトです。

インプラント治療なび運営会社・問い合わせ先

Zenken株式会社
URL:https://www.zenken.co.jp/

インプラント治療なび掲載に関するお問い合わせ

このほかのインプラント特化型ポータルサイトの情報は、下記ページで紹介しています。こちらもご覧ください。

オウンドメディア(ブランディングメディア)を立ち上げる

オウンドメディア(ブランディングメディア)
たとえば歯科インプラントの集客を促進したいのであれば、インプラントの治療法などさまざまな基礎知識や専門知識について徹底的に解説するオウンドメディアを立ち上げる方法もあります。

インプラントの専門家としてアドバイスやリスクに対する考え方など、インプラント治療を検討している顕在ユーザーに向け医師や歯科医院をアピールすることができます。制作会社(弊社)名義のオウンドメディアを制作し、院長が医療監修を独占的に行なうという方法もあります。

オウンドメディアの制作・構築に関しては、下記ページにて詳細解説しています。インプラント治療のブランディングを検討されている方はお読みください。
オウンドメディアの
制作・構築について

また歯科医がオウンドメディアを活用する際のポイントなどを下記キャククルページで説明しています。

ポジショニングメディアを活用する

住宅業界のポジショニングメディアポジショニングメディア事例 詳細はお問い合わせください
上記で紹介した「インプラント治療なび」は全国版のポータルサイトに属しますが、ポジショニングメディアはターゲットや地域を絞り込んだ戦略的メディアです。

いまは専門性の高い情報もネットで獲得できるため、インプラントに関していろいろ調べ挙げたうえで歯科医院探しをするのが定番です。そのようなユーザーの信用が得られる質の高いコンテンツを提供することで、掲載歯科医院への信頼も高まります。

絞り込んだターゲットに向けてまさにピンポイントの情報が提供できるため、獲得したい優良リードの獲得が可能です。

ポジショニングメディアに興味を持ち、より詳しく知りたい方はポジショニングメディアについてまとめた資料も別途ご用意しています。ぜひダウンロードしてご活用ください。

Googleマイビジネス(ローカルSEO・MEO)などエリア施策の強化

Googleマイビジネス
Googleマイビジネスについては、かなりの歯科医院がすでに登録されていると思いますので、簡単に説明します。

Googleマップの最適化(MEO)や地元エリアの検索結果でGoogleマイビジネスの情報を上位表示させる「ローカルSEO」施策も、歯科医院にとって重要です。

1DAYインプラントというような治療法もありますが、しばらく通院することを前提にすると、歯科医院のアクセス情報は集客のために重要なファクターです。

公式サイトなどをエリアや歯科医院名で上位表示させるのは容易ではなく、広告の出稿も目立ちます。Googleマイビジネスに登録して最新の情報をユーザーに見てもらえる機会を確保して、自院の存在をアピールしましょう。

検索結果画面に表示されるのはおもに下記項目です。

  • Googleの検索画面やGoogleマップ上に店舗の基本情報(店名・営業時間・電話番号・住所など)が表示される
  • 口コミの管理(投稿されたコメントへの返信)
  • 歯科医院の外観や内観などの画像を掲載
  • ユーザーアクセスの簡易解析

上記内容が無料で活用できるサービスなので、まだGoogleマイビジネスに登録していない歯科医院は、登録をおすすめします。

MEOやGoogleマイビジネスの基礎知識に関するページがキャククル内に複数ありますので、エリア対策を急ぎたい場合は関連ページもご参照ください。


LPおよびホームページの最適化

インプラント手術の流れやインプラント治療の向き不向きなど、インプラントに関する基礎コンテンツをホームページに盛り込むのは、かなり手間がかかる作業です。おそらく制作会社に依頼して制作していると思いますが、リニューアルやLPの改修はしているでしょうか。

ここで説明してきた医療広告ガイドラインに対応したページや限定解除のための修正などのほか、インプラント治療に関する基礎知識などコンテンツ追加も検討すべきであると考えます。

さらに治療ポリシーや歯科医院のホスピタリティに関すること、治療リスクなど患者の不安に応えるコンテンツなどの追加だけでなく、見やすくわかりやすいホームページにすることも集客施策のひとつです。

ただしその際、商圏エリアやインプラントのSEO対策が万全でないと、検索上位に貴院を表示させることができないので、制作やリニューアルを依頼するのであれば、Webマーケティングに明るい制作会社に依頼するようにしましょう。LPに関しても同じです。

インプラント治療に関する小冊子をオンライン化する

インプラント治療に関する小冊子をオンライン化する
インプラントで集客したい歯科医院の多くが、インプラント治療に関する小冊子や資料の申し込みフォームを設置しています。リード獲得施策のひとつとして有効ではありますが、郵送以外の環境も整えるとよいと思います。

ダウンロードするために必要なユーザー情報を登録させ、メルマガやメッセージの送信に活用することもできます。

キャククルにインプラントの歯科医院のホームページ制作に関するページがありますので、よろしければこちらもお読みください。

弊社には歯科医院やさまざまな医療機関のクライアント様も多く、公式サイトのリニューアルだけでなく、LP制作からリスティングの運用までワンストップで承っております。ご質問などがありましたら、下記フォームよりお送りください。

LP・HP制作のご相談はこちら

歯科・歯科インプラントなどの集客関連ページ

歯科インプラントだけでなく、キャククルには多数の歯科集客関連ページがあります。以下にリストアップしましたので、お時間があるときにお読みいただければと思います。

歯科医院集客に特化したコンサル会社や法律事務所がたくさんあるということは、それだけ歯科集客施策にみなさまがお悩みであるということ。

コロナの影響はありますが、集客施策は待ったなしです。2021年に向けて年内にひとつでも着手いただくことをおすすめします。
歯医者・歯科医院の集客(集患)で心がける戦略と方法





インプラント広告の注意点と効果的な広告手法まとめ

インプラント広告の注意点と効果的な広告手法まとめ
いまはどのような専門知識でもインターネット上で調べ、知ることができます。したがって患者はどうせくわしいことは知らない、患者はリテラシーが低いと決めつけてはなりません。

もちろんネット上の間違った情報を信じている患者には正しい情報を提供してあげる必要がありますが、「この程度の情報で十分だろう」という考えは捨てるべきであろうと考えます。

インプラント治療の費用は高額なので、そのぶん医療広告法や景表法のルールを厳密に守ることが必要不可欠ですが、逆に考えれば医療広告ガイドラインの限定解除要件さえ満たせば、発信できる情報はたくさんあるはずです。

リスクも向き不向きもしっかり説明してあげて、本当にインプラント治療が必要な患者さんを集客する、というスタンスでインプラントの広告プランを練り直してみてはいかがでしょうか。

弊社にご相談いただければ、歯科医院の事例などもご紹介しながらインプラントクリニックをはじめとした様々な業界で120業種を超える企業の集客経験を活かしたWeb戦略を立て直すお手伝いをさせていただきます。

インプラント治療の反響獲得施策やWeb戦略にお悩みであれば、まずは歯科クリニック業界向けにWebマーケティング手法をまとめた資料をご用意しています。興味があればぜひダウンロードしてご確認ください。

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