電話認証サービスとは、電話番号を用いて身元確認を行うサービスです。会員サイトやアプリの運営において安全性や確実性を確保し、不正アクセスやなりすましを防ぐことができます。
この記事では、おすすめの電話認証サービスを6つ紹介します。各サービスの特徴に加え、選び方や導入のメリット・デメリットも載せているので、ぜひ参考にしてみてください。
電話認証サービスの一覧表
電話認証サービス6つと各サービスの特徴を紹介します。サービスを選ぶ際の参考にご覧ください。
会社名 | サービスの特徴 |
---|---|
着信認証(オスティアリーズ) |
初期費用無料&従量課金制!適正なコストで運用できる電話認証サービス
|
OpenCanvas電話番号認証サービス |
最短10秒で認証完了!30行以上の金融機関で認証処理の実績 |
インテック |
7営業日ほどで利用を開始できる電話番号認証サービス |
TELEO(テレオ) |
パソコンと固定電話の組み合わせでも利用できるサービス |
HY技研 |
音声ソリューションのコンサル+開発にも対応可能 |
i-dentify(アイデンティファイ) |
サイト内検索エンジンやFAQシステムなど、会員サイトに便利なSaaSも提供 |
電話認証サービスの種類
電話番号による認証は、大きく分けて3つのタイプがあります。それぞれ異なる用途や機能を持っているため、各タイプの認証の特徴や違いをチェックしておくと安心です。
SMS認証型
利用者に対して登録やログイン時にランダムな数値の認証コードをSMSで送信し、ユーザーが受信したコードをアプリケーションやウェブサイトに入力し、認証を完了します。多くのWEBサービスやアプリでこの手法を採用しています。
発信認証型
あらかじめ登録された電話番号へシステムが発信することで、本人確認を行います。テキストメッセージを受信できない場合や特定のユーザーに対してのセキュリティを向上させたい時などに有効な方法です。
着信認証型
ユーザーがアプリケーションにアクセスする際に、サービス事業者が認証用に用意した電話番号にユーザーが発信することで、認証プロセスを行う仕組みです。登録した電話番号でユーザーが応答することでアクセスが許可されます。
電話認証サービスの主な機能
電話認証サービスの主な機能は「認証コードの発行」「二要素認証」「不正アクセスの検知」「アカウントのリカバリー」などです。詳細は以下で解説します。
認証コードの発行
サービスはユーザーに対して一時的な認証コードを生成し、通知します。これはSMS、音声通話、アプリケーション内での表示などを通じて提供されることがあります。
二要素認証
パスワードとは別に、電話を使用して追加の認証(ワンタイムパスワード等)を行います。ユーザーは認証コードを入力して本人確認を行います。
不正アクセスの検知
不審なアクティビティや異常なパターンを検知し、アカウントの不正利用を防ぐ仕組みを提供します。
アカウントのリカバリー
パスワードを忘れた場合やアカウントにアクセスできない場合、電話認証を利用してアカウントのリカバリー手続きを行うことができます。
生体認証
一部の電話認証サービスは、生体認証技術(指紋認証、顔認識、声紋認識など)と組み合わせて、より高度なセキュリティを提供することがあります。
電話認証サービスの選び方
セキュリティレベルをチェック
電話認証は、それぞれのサービスが提供しているセキュリティ機能がとても重要です。各システムで独自のセキュリティ対策を講じているため、これまでの導入実績や事例などを指標にするとセキュリティレベルを見極めやすいです。ユーザー数の多さや大手企業への導入実績があれば、それだけ信頼されているシステムだと判断できます。
API連携が可能
スムーズに電話認証を導入するには、アプリケーション同士を繋いでくれる「API連携」が必須です。連携には時間を要するシステムもあるため、サービスを選ぶ時に重視して欲しいポイントになります。
ランダムな認証コードの発行やSMS送信、認証確認などのプロセスを自動化するために必要な機能なので、自社システムとAPI連携が行えるサービスであるかを確認しておくと安心です。
操作性や使いやすさ
幅広い世代のユーザーが利用するサービスとなるため、操作方法が難しいと浸透しにくくトラブルが発生するリスクもあります。導入する際には、利用する人が迷うことなくシステムを操作できることも念頭において検討する必要があります。
電話認証サービス導入のメリット・デメリット
メリット
アカウントのなりすましを防げる
電話認証サービスは、ユーザーが本人であることを確認する固有の情報として、個人を確実に特定できる電話番号を使用するため、不正アクセスやログイン、なりすましによるアカウントの乗っ取りを防ぐことができます。
ユーザーの負担が少ない
サービス利用者はWEB画面やアプリに指示されたとおりに電話番号を入力したり、発信したりするだけなので、難しい操作は必要ありません。使い慣れた電話を利用するため利便性に優れており、操作時にストレスを感じることなく認証を行えます。
幅広いユーザーと利用環境に対応
電話認証サービスによっては国内だけに留まらず、海外でも同様のサービスを提供している会社もあります。業界や業種も関係なく利用できるため、さまざまなニーズに柔軟に対応することが可能です。
デメリット
設定によっては発信や着信ができないケースがある
契約している電話会社や電話機の設定によっては、思うように発信や着信ができない場合もあります。利用する際には、登録する電話番号の端末の設定などを確認しておくと安心です。
端末の紛失などでログインできなくなる場合がある
電話認証サービスは、ユーザーが端末を保有していることで成立する認証スタイルなので、端末を紛失したり解約したり、キャリア変更のタイミングで電話番号が変わってしまったりすると利用できません。緊急時に備えて連絡用のメールアドレスを設定しておくなど、ユーザー自身で再設定できるようにしておくことをおすすめします。
電話認証サービス導入に関するFAQ
Q1.電話認証サービスを導入する時の注意点はありますか?
電話番号は個人に関する情報となるため、厳格な管理体制が必要です。通信ネットワークやプライバシーの取り扱いなど、信頼できるサービスであるかしっかりと確認することがポイントです。
また、認証までのプロセスや手続きが複雑で時間がかかってしまうと、ユーザーの利用意欲が低下する可能性があるので、簡単に操作できるサービスであるかもチェックしておくと安心。電話の種類に関係なくアクセスできる電話認証サービスであれば、より多くのユーザーに対応することができます。
Q2.電話認証サービスは実際にどのような用途で活用されていますか?
電話認証サービスは、手軽に2要素認証を実現できる有力な手段として、多くのWebサイトやサービス、アプリで採用されています。主な利用シーンをピックアップしてまとめているのでご参考にしてください。
電話認証サービスの利用シーン
- キャッシュレス決済の認証強化
- 会員制サイトやシステムへのログイン
- ユーザーの新規登録・登録情報を変更する時の本人確認
- オンライン決済時やポイント交換をする時の追加認証
- 利用者がIDやパスワード、メールアドレスを忘れた時
- 抽選や応募キャンペーンなどの重複申込み防止
決済時の認証強化はもちろん、ユーザーのなりすまし防止や有料サービスのアカウント共有の抑止など、多様な用途で活用することが可能です。
Q3.電話認証サービスとSNS認証サービスの違いとは?
電話認証サービスとSNS認証サービスはどちらも電話番号を使用して本人確認を行う認証サービスですが、認証方法が異なります。それぞれの特徴を比較してみましたので、ご確認ください。
電話認証サービスとSNS認証サービスの特徴
認証の種類 | 電話認証 | SMS認証 |
---|---|---|
認証強化 | 本人の電話番号からダイアルするのでなりすまし不可 | 端末が操作できれば第三者でも操作可能 |
利便性 | 画面に表示されている番号に電話するだけのワンステップ認証 | コード受信や入力などのユーザ操作が必要 |
対応デバイス | PHSや固定電話のユーザーにも対応!多様なデバイスから認証可能 | SMSが利用できるデバイスしか認証できない |
Q4.電話認証サービスの利用方法は?
ここでは、電話をかけるだけで簡単に本人確認できる「着信電話認証」による一般的なサービスの使い方を紹介します。クラウド型の電話認証サービスの場合は、まず自社のWEBサイトや会員サイトとAPI連携(システム連携)を行います。
ユーザーの認証方法
- 認証に使いたい電話番号を入力
- 電話をかける
- 完了ボタンを押す
- 認証完了
- SMSを受信する携帯電話番号を入力
- 認証コードを入力
- 認証完了
具体的にどんなシステムがあるのか、詳しくは「電話認証サービス比較表」をご覧ください。
電話認証サービスのまとめ
電話認証は、利用者が電話をかけるだけで本人確認を行える認証サービスです。認証コードの入力が必要なSMS認証と比べて、着信による電話認証はユーザーの負担が少なく、手軽に行えるため需要が増えています。
「二要素認証を取り入れたい」「ユーザーの負荷を減らしたい」「決済や本人確認の際のセキュリティを強化したい」という場合に有効な対策になります。ただし、電話認証を提供している会社によってサービスの特徴や機能性が異なります。
また、自社に合ったシステムを導入しなければ十分なメリットが得られないため、導入を検討する際にはシステムごとの特徴をよく比較することが大切です。自社に合ったシステムを導入するために、ぜひ、記事の内容をお役立てください。
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- 本記事は、2024年2月時点の情報をもとに作成しています。掲載各社の情報・事例をはじめコンテンツ内容は、現時点で削除および変更されている可能性があります。あらかじめご了承ください。