クラウド型EDIとは電子データ交換（EDI）をクラウドベースのプラットフォームで行うシステムです。専用の設備を導入する必要が無く比較的安価で導入できることや、セキュリティ対策をベンダー側で行ってくれることなどから、資金や人的リソースの足りない企業で取り入れられています。
この記事ではクラウド型EDIを提供している企業の特徴や導入事例について解説しています。「製造業に強い」「小売業に強い」などサービスによって強みが異なりますので、自社に合ったサービス選びにお役立てください。
クラウド型EDIの一覧表
ここでは、各社が提供するクラウド型EDIを一覧で紹介しています。クラウド型EDIは自社に合ったものでなければ高い効果が得られないため、ツールごとに異なる機能性や料金プランを比較して、自社にぴったりのクラウド型EDIを見つけることが大事です。
| 会社名 | サービスの特徴 |
|---|---|
Guide
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あらゆる製造業の調達フローを改善し、高度なデータ分析で戦略を提案！
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クラウドEDI-Platform |
あらゆる取引データをクライアント指定のフォーマットに変換し提供 |
クラウド型EDIサービス JFT/SaaS |
運用は24時間365日、月額費用は3万円、最短2週間での導入が可能 |
EDIFAS |
業務削減効果は93.8％、導入企業は3000社を突破した実績あるEDIツール |
EdiGate/POST |
最大500万円以上のコスト削減効果、190社以上に選ばれた実績 |
ChainFlow/I 統合EDIサービス |
レイアウト変換や振分け機能、メールEDI、RPAなど多彩な機能 |
BL.TRUST |
取引先の事情に関係なくEDI化を促進し、自社にあった環境を構築 |
スマクラ |
ネットEDI、Web-EDI、流通BMS、FAX配信など多様なチャンネルに対応 |
Aladdin EC |
基幹システムとのスムーズな連携、ニーズに合わせた柔軟なカスタマイズも可能 |
Ni+C EDIシリーズ |
多様なEDIサービスがラインナップ！自社のニーズに合わせて選べる |
CBP |
個社だけでなくサプライチェーン全体の効率化・高度化を実現 |
JFT/SaaS |
各種通信プロトコル、ファイル交換、ユーザ連携、データ交換など多彩な機能 |
Hi-PerBT ウェブ購買 |
全機能をWebブラウザで表示す、画面操作も簡単、直感的なUIDザイン！ |
Guide
Guideの概要
Guideは、会計事務所を母体とするシステム開発会社、株式会社横山システム経営研究所が提供する調達統合システムです。データを一元化するだけでなく、データに基づいた分析も行い、より戦略的な調達計画を作成します。ここでは、Guideの特徴や料金プランをまとめました。
Guideは、見積～請求まで調達に関わる様々なオペレーション業務を自動化できる、製造業におすすめの調達統合システムです。高品質なシステムでありながら、スタータープランでは月3万円～利用可能と手頃な価格で利用できるのがポイントです。
サプライヤー技術・設備情報の最新化、価格低減率の推移分析、納期遵守率・遅延率の分析、BCP管理、予算消化状況のリアルタイムチェックなど、調達業務を総合的にサポートします。
Guideを選ぶべき理由
多彩な調達フローと品目に対応し、製造業の調達業務を効率化！
調達と一口に言っても、多くのオペレーション業務や品目があり、それら全てを適切に処理するのは非常に大きな労力がかかります。調達部門は常に忙しく、合理化と効率化が求められています。こうした状況の中、Guideは自動車、精密機器、貴金属、食品、化粧品など、多様な製造業に導入され、多様な調達フローと品目に対応しています。
生産管理システムで生成された発注データの処理、設計部門からの購入要求、卸業での営業起点の発注など、さまざまな部署からの調達と購買要求を一括して処理することが可能です。
調達業務から受発注業務までまとめてトータル支援
Guideは、企業の調達業務や受発注業務を一気通貫で支援するシステムです。量産部材や外注加工、一般購入品、カタログ品など、多様な品目に対応し、見積もりから請求までのオペレーション業務を効率化し、自動化します。
発注企業は120社、ユーザー90,000IDを突破した実績があり、中間ベンダーを介さず、全てが直接契約で行われる点が特徴です。要件定義から基本設計、開発、保守まで、Guideがまとめてサポートします。
Guideはあらゆるオペレーションを一手に引き受けるだけでなく、利便性も優れています。例えば、使い慣れたExcelを使用して大量のデータを一括で登録することが可能です。また、チャットを利用してリアルタイムに交渉や連絡を行い、経緯や履歴を保持することもできます。
データ管理と高度な分析により、次回アクションにつながる戦略を提案
Guideはオペレーション業務を処理するだけでなく、価格低減率や納期遵守率、遅延率、見積、発注実績などあらゆるデータの分析機能も備えています。データは収集するだけでは宝の持ち腐れです。むしろ高度な分析を行うことで、各分野の状況を可視化して有意義な計画や戦略を見いだすことができます。
Guideでは、価格低減率の推移分析や、納期遵守率・遅延率の分析、取引先・部門ごとの見積、発注実績のデータ化などにより、データに裏付けられた戦略的な調達計画を作成することが可能です。それにより、データの有効活用による業務効率化と業績UPが期待できます。
Guideの料金プラン
- スタータープラン：30,000円/月
- スタンダードプラン：60,000円/月
- エンタープライズプラン：100,000円/月
- アンリミテッドプラン：要見積
※税情報は不明
Guideの主な機能
- 見積情報入力/見積依頼
- 見積回答
- 見積選定
- 発注
- 納期
- 納品・検収・請求
Guideの会社概要
| 会社名 | 株式会社横山システム経営研究所 |
|---|---|
| 所在地 | 愛知県名古屋市東区徳川町105 |
| URL | https://www.ffp.co.jp/ |
クラウド型EDIとは？メリットとデメリット、選び方のポイント
クラウド型EDIは、電子データ交換（EDI）の一形態で、クラウドベースのプラットフォームを利用して企業間でデータを交換するシステムです。従来のEDIは専用のハードウェアとソフトウェアを必要とし、設置や運用に多大なコストがかかっていました。
一方、クラウド型EDIはインターネットを介してサービスを提供するため、専用設備の導入が不要です。このため、中小企業でも容易に利用可能で、コスト削減や迅速な導入が可能です。さらに、クラウド型EDIは常に最新のソフトウェアとセキュリティ更新が提供されるため、企業は最新の技術を活用できる点でも優れています。
クラウド型EDIのメリット
コスト削減
クラウド型EDIの最大の利点はコスト削減です。従来のEDIシステムと異なり、クラウド型EDIは高価なハードウェアやソフトウェアの購入が不要で、サブスクリプションモデルで提供されるため、初期投資が抑えられます。また、運用コストも低く、必要に応じてサービスをスケールアップやスケールダウンすることが可能です。
スケーラビリティ
クラウド型EDIはスケーラビリティが高く、ビジネスの成長に応じて柔軟に対応できます。専用設備やハードウェアを準備する必要がないため、急激な取引量の増加にもすぐに対応できます。企業は市場の変動に迅速に対応し、業務の効率化を図ることができるようになり、季節変動が激しい業界や急成長を目指す企業にとって、クラウド型EDIは非常に有益です。
セキュリティの向上
クラウド型EDIサービスは、多くの場合でセキュリティ対策が施されています。データの暗号化やアクセス制御、継続的なセキュリティ更新など、従来のシステムよりも強固なセキュリティが提供されます。プロバイダーは最新のセキュリティ技術を導入し、常にシステムの安全性を維持しているため、企業はサイバー攻撃やデータ漏洩のリスクを大幅に低減することができます。
業務効率化
EDIの自動化により、手動でのデータ入力や転記ミスが減少し、業務プロセスが効率化されます。データのリアルタイム処理により、迅速な意思決定が可能となり、ビジネス全体のパフォーマンスが向上します。また、従業員は煩雑な手作業から解放され、より価値の高い業務に集中できるようになります。企業は生産性を高め、コスト削減を実現することができるでしょう。
クラウド型EDIのデメリット
インターネット依存性
クラウド型EDIはインターネット接続が必須であり、通信環境の問題が発生するとデータの交換に支障が出る可能性があります。特に、ネットワークの遅延や障害が発生した場合、業務に大きな影響を及ぼすことがあるため、安定したインターネット環境を確保することが重要です。さらに、災害時や緊急時に備えたバックアッププランも検討する必要があります。
初期設定の複雑さ
クラウド型EDIの導入には一定の初期設定が必要です。システムのカスタマイズや他の業務システムとの連携設定には専門的な知識が求められ、時間とコストがかかることがあります。このため、導入を検討する際には、内部リソースの準備や外部の専門家の協力が必要です。また、導入後の運用をスムーズに進めるためのトレーニングも重要です。初期設定をまとめて担ってくれる企業に依頼するのをおすすめします。
セキュリティリスクの管理
クラウド上にデータを保存するため、セキュリティリスクが懸念されます。特に、機密情報の漏洩や不正アクセスに対する防御策が重要です。信頼性の高いプロバイダーを選ぶことが重要となります。さらに、企業自身も定期的なセキュリティチェックや従業員のセキュリティ教育を行い、リスクを最小限に抑える努力が求められます。
クラウド型EDIの選び方
価格
まず、導入コストと運用コストを確認しましょう。長期的な視点でコストパフォーマンスを評価し、最適な選択をするためには、総合的なコスト分析が必要です。プロバイダーの料金プランを細かく確認し、隠れたコストがないかをチェックすることも大切です。
機能
必要な機能が揃っているか確認します。例えば、取引先とのデータ連携機能、自動化機能、レポート機能など、自社の業務に適した機能を持つクラウド型EDIを選びます。具体的なビジネスニーズに合わせて機能を選定し、将来的な拡張性も考慮することが重要です。必要な機能が揃っているかを確認することで、導入後の運用がスムーズになります。
サポート体制
導入後のサポート体制も重要です。トラブル発生時に迅速に対応してもらえるか、24時間のサポートがあるかなど、サポート体制をチェックしましょう。信頼性の高いサポートを提供するプロバイダーを選ぶことで、安心してシステムを運用することができます。また、サポート内容を事前に確認し、緊急時の対応方法についても把握しておくことが大切です。
導入事例
他の企業の導入事例を参考にすることも有効です。同業他社がどのようにクラウド型EDIを活用しているかを確認することで、自社に適したシステムかどうか判断しやすくなります。導入事例を通じて具体的な活用方法や効果を知ることで、自社の導入計画をより具体化することができます。成功事例や課題についても確認し、最適な選択をしましょう。
拡張性
将来的なビジネスの成長に対応できる拡張性があるかどうかも重要です。システムのアップデートや機能追加が容易であるか確認しましょう。長期的な視点でのシステム運用を考慮し、必要に応じて柔軟に対応できるプロバイダーを選ぶことが重要です。拡張性の高いシステムを導入することで、将来のビジネス展開にも対応できる基盤を構築できます。
クラウド型EDIに関するQ&A
クラウド型EDIのセキュリティ対策はどうなっているか？
クラウド型EDIサービスは、多くの場合、データの暗号化、アクセス制御、定期的なセキュリティ更新など、高度なセキュリティ対策が施されています。プロバイダーは最新のセキュリティ技術を採用し、データ保護に努めています。
クラウド型EDIのコストはどれくらいかかるか？
クラウド型EDIのコストは、利用するサービスの範囲や規模によります。基本的には月額料金が設定されており、初期投資が少ないのが特徴です。具体的な料金は各プロバイダーの料金プランを確認することが必要です。
クラウド型EDIの導入までのステップは？
クラウド型EDIの導入は、まずプロバイダーの選定から始まります。その後、必要な設定やカスタマイズを行い、試験運用を経て本格導入となります。プロバイダーによっては導入サポートを提供している場合もありますので、スムーズな導入が期待できます。
まとめ
クラウド型EDIは、中小企業にとって非常に有用なシステムです。コスト削減や業務効率化、セキュリティの向上など多くのメリットがあります。導入に際しては、価格、機能、サポート体制、拡張性などを慎重に検討することが重要です。クラウド型EDIの導入を検討することで、ビジネスの競争力を高める一助となるでしょう。
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- 本記事は、2024年7月時点の情報をもとに作成しています。掲載各社の情報・事例をはじめコンテンツ内容は、現時点で削除および変更されている可能性があります。あらかじめご了承ください。
