記事広告・タイアップ広告の料金相場を徹底リサーチ!

記事広告・タイアップ広告の料金相場を徹底リサーチ!
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記事広告やタイアップ広告という言葉は聞いたことがあっても、実際にどのようなページになるのか、イメージがつかみづらいと感じるかたもいると思います。そもそもWebメディアごとに広告の呼び方などにも若干の違いもあります。

もともと雑誌など紙媒体で記事広告やタイアップ広告がさまざまなかたちで展開されてきましたが、いまではWebメディアの広告メニューとして定番化しています。

そこで、この記事ではWebメディアを業界別に分け、記事広告・タイアップ広告の料金相場を徹底的にリサーチ、それぞさ料金相場やメディアの特徴をまとめてみました。

120業種以上の集客ノウハウを活かしたブランディングメディア、についても紹介しています。

ブランディングメディアの導入企業様からは

  • サイトを導入してからは反響獲得の安定感が違う、大きな受注にもつながった
  • 訪問せずとも、お客様からショールームに足を運んでくださるようになった

というお声も頂戴しています。

このブランディングメディアについては後述します。

※全研本社が提供するブランディングメディアについてはこちら(記事の後半へジャンプからすぐにご覧いただけます。

記事広告の料金相場は?広告にかける予算を再検討しよう

コロナの影響によってオフラインでの広告は費用対効果の測定が難しくなっている、もしくは広告費用をかけても集客が難しくなってきていると感じている広告担当者の方も多いかと思います。

実際にコロナの前と後で広告費用を比較すると約6割近くの企業で広告費用が削減された調査結果があります。

バナー広告やディスプレイ広告、純広告なども選択肢のうちですが、ここでは記事広告についてくわしく見ていきます。

記事広告掲載を依頼したした際の料金相場などもリサーチしていますので、ぜひ参考にしてください。

記事広告とは?

記事広告とは?

記事広告はタイアップ広告と言われる場合もあり、両者は基本的に同じ宣伝方法を指す言葉です。タイアップという意味合いの通り、広告を掲載する媒体側が効果的なアピール方法を考えて記事を制作します。

主にはWebメディアが普段発信している記事に近い雰囲気で広告を掲載でき、下記の形態が例としてあります。

  • 魅力を伝える記事ページを作成
  • 商品を体験した顧客のレポートタイプ
  • 販売や開発者、もしくは利用顧客へのインタビューをもとに作成した記事

商品の比較、診断や見積もりといった体裁をとる記事広告もあります。

記事広告とバナー広告との違い

Webに掲載する広告を考えた際にバナーを連想する方もいると思いますが、これは広告の「入口」でしかありません。

バナー広告は事前に作った特定サイズの画像や動画をクリックすると、申し込みや購入ができるサイトやLP(ランディングページ)にアクセスできます。

いっぽう記事広告は、第三者のメディア内に通常の記事と同じような構成で提供されるコンテンツで、必ずしも広告主のサイトに誘導するわけではありません。

商品の魅力を伝えることで実店舗や他の通販サイトで購入する顧客を増やすといった使い方も可能です。もちろん記事のなかにリンクを設置し特定のページに誘導しているものもあります。

記事広告はターゲットを絞った宣伝に効果的

記事広告はターゲットを絞った宣伝に効果的

記事広告の最大の特徴は「宣伝色が少ないこと」です。ユーザーが身構えることなく普通の記事を読むように、そのコンテンツを読んでくれる傾向があります。

バナー広告は固定式のものだけでなく、個々のユーザーを追いかける仕組みのものもあり、ユーザー自身が広告表示を拒否することができます。旧来のweb広告形式では反響が落ちてきているのも、ユーザーに選択権が与えられているからです。

ところが記事広告であれば、普段の習慣として記事を見るユーザーが閲覧しやすく、検索結果から自然流入してくるユーザーにリーチできます。

たとえば下記のように使い分けると無駄がありません。

記事広告

商品に関連したジャンルに興味をもつ人や潜在顧客を捕らえる広告展開をしたい

バナー広告

多くの人に見てもらいたいので不特定多数に宣伝したい

記事広告の料金体系

料金はメディアごとに異なりますが、ページが表示された回数であるPV数が多いほど料金が高い傾向があります。

PVとは特定ページの閲覧数を指します。A社とB社2つのWebメディアの料金が同じ50万円であったとしても、A社が10,000PVでB社が5,000PVと差があれば費用対効果は当然、A社の方が高くなります。

記事広告の料金と期間

掲載期間を定めているメディアや、一度支払うことで将来的にもページをアーカイブとして残せるメディアなど、掲載期間にはバリエーションがあります。

どのページにいつまで掲載されるのか、その掲載期間が終了したあとどのような扱いになるのかなど、広告掲載条件は最初にしっかり確認しておきましょう。

Webの記事広告のメリットだけではなくデメリットを認識してから検討を

Webメディアの記事広告にはたくさんのメリットもありますが、当然のことながらデメリットもあります。記事広告の特性について、ここで説明しておきます。

記事広告のメリット

Webの記事広告の利点は主に4つです。雑誌の記事広告と同様のメリットもあれば特有の部分もみられます。

  • メディアの知名度を活用できる
  • 有名人の宣伝力を使える
  • 宣伝の規模が数字でわかる
  • 記事広告を見たユーザー層を分析可能

メディアの知名度を活用できる

大きな知名度をもつWebメディアで宣伝できるのが最大の特徴。Webメディアはユーザー層がある程度固まっている傾向にあるため、特定の属性へピンポイントにアプローチをかけられます。

例えば仕事効率化に関係性のある広告をかけるなら、ビジネスマンがよく見るメディアや経済に関する記事を得意とするメディアが向いています。

有名人の宣伝力を使える

有名人に取材や協力をしてもらい内容に絡めらた宣伝方法も可能。芸能人やインフルエンサーが商品を利用した際の使用感を伝えれば宣伝効果は大きいです。

宣伝の規模が数字でわかる

PV数で具体的な閲覧結果が分かります。雑誌の記事広告でも購読者数でおおよその規模は把握できますが、購入している人が全員広告ページを見るわけではないため実際に読んでくれた人数は分かりません。
また広告の表示回数であるインプレッション(imp)で計算されるケースも。1ページに2つの広告があるページが10,000回表示された場合には10,000PV、20,000impです。

記事広告を見たユーザー層を分析可能

Webサイトを閲覧した人がアクセスした地域が分かるため、告知をしたターゲットのユーザー層も正しく把握できます。記事を見るために会員登録が必要な場合は、年齢や職業などより踏み込んだ部分まで把握可能です。

記事広告のデメリット

ピンポイントのユーザー層を捉えやすい記事広告ですが、デメリットは下記です。

  • 広告掲載までに期間がかかる
  • 他の記事に埋もれてしまう場合がある

広告掲載までに期間がかかる

メディア側が広告ページをつくるのが一般的で、スピードのある広告掲載を希望している際は向いていません。内容の作成やチェック作業が必要となり、実際にメディア掲載までには数ヶ月かかるのが一般的。

既に自社で広告素材を作成していても、新たに作成しなければいけません。

他の記事に埋もれてしまう場合がある

掲載記事の更新数が多いメディアなので、記事広告のページが埋もれてしまいがちです。異なる雰囲気の特設ページで展開したら注目は上がりやすいですが、別料金がかかるのが一般的です。

記事広告で紙面とWebの違い

雑誌や新聞などと比較した際の相違点は下記です。

  • 文字の情報量は柔軟
  • ターゲットの間口は広い
  • web広告の規制を受ける
  • オフライン広告より料金が高いものもある

文字の情報量は柔軟

雑誌の場合広告スペースを埋めなければいけないため字数の上限下限が厳しめですが、Webの文字数は比較的自由です。文字数が少なくても無駄なスペースが空くことはないので、上限のみが設定されやすいです。

ターゲットの間口は広い

有料で購入する雑誌や新聞とは異なり、Webメディアは無料で誰でも見られるサイトが多いです。デメリットで挙げたように目移りしやすい部分があるものの、告知の対象者は広がります。

web広告の規制を受ける

いわゆるステマ(ステルスマーケティング)にならないように、web広告としての制限を受けます。

雑誌の記事広告の場合、巧みに特集記事の中に広告主を潜り込ませることができ、広告表示の有無はメディアの独自判断になります。しかし、Webサイトの場合はインターネットを利用した広告活動のガイドラインに従います。JIAAでは下記のルールを提唱しています。

”広告枠内に [広告]、[PR]、[AD] 等の表記を⾏う。
⽂字の⼤きさ、⽂字や背景の⾊、表⽰する位置など、わかりやすい表⽰となるよう留意する。技術上の制約がある場合でも広告枠内に広告表記を⾏うことが望ましいが、広告の主体が明らかで、リンク先のタイアップページに明確な広告表記があり同⼀の広告主体者の明⽰があれば、リンク先と⼀体として広告とみなすことができる。”

引用元:JIAA ネイティブアド研究会 「ネイティブ広告に関する推奨規定」(https://www.jiaa.org/wp-content/uploads/2019/11/JIAA_nativead_rule.pdf)

PRなど記載せず広告とわからないようにして掲載している場合もありますが、明らかなステマが発覚したときは、景表法違反などが問われる可能性があります。

オフライン広告より料金が高い場合がまれにある

オフライン広告から考えると高めの料金相場が設定されているメディアが多いです。

従来のオフライン広告から切り替える際には、費用対効果に見合わない投資にならないよう、しっかりシミュレートしてから予算を確保しましょう。

Webメディア記事広告の料金相場を調査してみた

具体的な金額をジャンルごとにリサーチしました。出稿を検討中の方はPV数や掲載期間と併せて参考にしてください。
ニュース系メディア

朝日新聞デジタル

朝日新聞デジタル

画像引用元:朝日新聞デジタル公式サイト(https://www.asahi.com/)

月間記事掲載本数:不明

PV、費用、掲載期間プラン例:
2万PV保証4週間:3500,000円〜
5万PV保証4週間:6500,000円〜
10万PV保証4週間:10,050,000円〜
(何も掲載費500,000円〜含む)

想定CTR:3〜5%

新聞社と知名度は大きなメディアのため自発的に記事を見に来てくれる閲覧ユーザーも多く、作成された記事ページは長い滞在時間が期待できます。一定以上のPV数ごとに複数のプランが選択可能。

経済系メディア

日経電子版

日経電子版

画像引用元:日経電子版公式サイト(https://www.nikkei.com/)

月間記事掲載本数:不明

月間PV数:不明

想定PV数:4,000〜7000PV

掲載費用:2,000,000円〜(掲載費250000円、制作費300,000円)

掲載期間:1ヶ月

新聞紙を発行する日本経済新聞の電子版で、有料会員が閲覧するメディアですが、無料会員も一定数以内なら記事閲覧が可能。

自社が運営する他メディアにも出稿可能なプランを用意。PV数を相談できるプランや通常2週間以上の制作期間を2日に短縮できるエクスプレスプランなど、希望に合わせ柔軟に方法を変えられます。

東洋経済オンライン

東洋経済オンライン

画像引用元:東洋経済オンライン公式サイト(https://toyokeizai.net/)

月間PV数:200,000,000〜300,000,000PV

PV、費用、掲載期間プラン例:
[編集記事風]
10,000PV保証:2,500,000円〜
20,000PV保証:3,500,000円〜
[オリジナルデザイン]
10,000PV保証:3,000,000円〜
20,000PV保証:4,000,000円〜

掲載期間:不明

経済関連は有料で記事を配信するメディアも少なくないなか、無料で展開している東洋経済オンライン。商品に合わせて独特のデザインで展開可能な2種類を提供。PV数ごとで料金が選択できます。

女性向けメディア

マイナビウーマン

マイナビウーマン

画像引用元:マイナビウーマン公式サイト(https://woman.mynavi.jp/)

月間PV数:61,500,000PV

想定PV数:7000~15,000PV

掲載費用:1,000,000円(制作費300,000円含む)

掲載期間:4週間

[オプション]
座談会型:150,000円
専門家起用:400,000円
編集部体験型:100,000円
診断型:50,000~1,100,000円
小説、マンガ :300,000円

20代後半から30代の働く独身女性が主に閲覧するメディアで、会員登録も可能で約80万人の会員を有しています。主に恋愛や結婚に加えて化粧やヘルスケアに興味があるユーザーが多め。メイクの専門家起用や読みやすい、マンガ型などのオプションも充実しています。

IT関連

マイナビニュース(企業IT)

マイナビニュース(企業IT)

画像引用元:マイナビニュース公式サイト(https://news.mynavi.jp/top/business/enterprise/)

月間記事掲載本数:3,800本

月間PV数:マイナビニュース全体で9,500万PV

想定PV数:1,500PV+特集ページからのアクセス

掲載費用:800,000円(制作費200,000円、掲載費600,000円)

掲載期間:特別企画枠2周間及び広告特集ページより送客

生活の身近な点からデジタルまで幅広いジャンルを扱うマイナビニュース。企業ITページはIT関連職や企画職、経営関連の仕事に就く役職者が読者層として多いです。

芸能系メディア

ザ・テレビジョン

ザ・テレビジョン

画像引用元:ザ・テレビジョン公式サイト(https://thetv.jp/)

月間記事掲載本数:1,800本以上

月間PV数:110,000,000PV

PV、費用、掲載期間プラン例:
想定5,000PV2週間:500,000円〜
想定10,000PV4週間:800,000円〜
※制作費込み、取材が必要となる場合は別途費用発生

古くからTV情報雑誌を発行していることもあり、ドラマを中心にテレビ関連の情報に強い媒体。芸能関連のニュースを取り扱う広告枠が用意されています。

医薬品・健康食品系メディア

薬事日報

薬事日報

画像引用元:薬事日報公式サイト(https://www.yakuji.co.jp/)

月間PV数:不明

想定インプレッション数:1ヶ月200imp

掲載費用:45,000円 ※広告は依頼書が作成

掲載期間:1ヶ月

医薬品関連の情報を扱う財団法⼈薬事奉公会の広報サイト。ユーザーは製薬会社勤務や試験関連など、現場で医薬品を取り扱う人が多く閲覧しています。制作するのは依頼ではないので、事前に素材を用意していれば比較的早く掲載できかつ制作費用もかかりません。

住宅関連系メディア

日刊住まい

日刊住まい

画像引用元:日刊住まい公式サイト(https://sumaiweb.jp/)

月間記事掲載本数:120本

想定PV数:10,000PV

掲載費用:1,000,000円(掲載料金850,000円、制作費150,000円)

掲載期間:8週間誘導後アーカイブとして残る

[トライアルプラン(初回のみ)]
想定4,000PV:550,000円(掲載料金400,000円、制作費150,000円)

住宅情報を提供するWebメディアで、住宅関連の広告はもちろん家電や子育てに興味をもっているユーザーが多いです。記事広告の料金プランは幅が広く上記のベース金額に加えて、強化や拡散のメニューを組み合わせる形式。トライアルプランも用意されているので、まずはWeb広告の反応を見たい場合にもリーズナブルな費用で依頼できます。生活情報誌であるESSEとのコラボ企画も提供。

工業系メディア

日刊工業新聞電子版

日刊工業新聞電子版

画像引用元:日刊工業新聞電子版公式サイト(https://www.nikkan.co.jp/)

記事掲載本数:1日200から250本

月間PV数:2,000,000PV

想定PV数:2週間あたり1,500PV以上

掲載期間と費用:1ヶ月1,800,000円、2週間1,000,000円

工業系の専門メディアで、宣伝内容を把握した上で取材を行ない記事を制作。記事の全文が読める有料会員と無料会員の2種類があり、無料会員でも月間一定数までは記事の全文を閲覧できます。掲載期間が設定されているものの1年間はアクセスできる状態です。

ゲーム関連メディア

4Gamer

4Gamer

画像引用元:4Gamer公式サイト(https://www.4gamer.net/)

月間PV数:65,000,000PV

想定PV数:不明

費用プラン例:
インタビューや宣伝プレイあり:950,000円〜
お任せ記事、チェックプレイあり:500,000円〜
プレスリリース紹介記事:200,000円〜

掲載期間:半永久

数ある日本のゲーム関連ウェブサイトのなかでもアクセス数がトップレベルのメディア。スマートフォンアプリからコンシューマー機まで幅広く扱っており、ゲームという特性上プレイ動画の広告作成を依頼できます。期間は設定されておらずアーカイブとして将来的にも残るのがポイント。

記事広告・タイアップ広告とブランディング

記事広告・タイアップ広告とブランディング
記事広告には下記のような特性があり、バナー広告や純広告とは異なるアプローチでのプロモーションが可能になります。

  • メディアの通常記事に近い形態の広告(広告という押し付け感が軽減)
  • インタビューやアンケートなどさまざまなバリエーションが選べる
  • ピンポイントなターゲットを狙ったアピールができる

メディアがもつ知名度を活用した宣伝ができるとはいえ、膨大な記事コンテンツに埋もれてしまう可能性大という点も頭に入れて、出稿を検討することが大切。

またPV数が多いメディアほど広告費用は高くなり、100万円単位の広告費が必要です。業界に特化した数十万円程度で出稿できるリーズナブルな価格帯の記事広告も併せて検討してみてください。

さらに自社ブランドや会社そのものののブランディング目的であれば、他社のWebメディアではなく自社独自の「ブランディングメディア」を制作・運用するという方法もあります。

ブランディングメディアとはオウンドメディアの一種で、自社独自の視点でターゲットに直接訴えかけるWebメディアのこと。

全研本社が手掛けるブランディングメディアの場合であれば、たとえば社長の信念を発信したり、医師などの専門家がユーザーの不安や悩みを解決したり、ブランドヒストリーを動画で発信したりと、さまざまなサイト設計が可能です。

ブランディング戦略に役立つ「ブランディングメディア」

Web上でブランド力を育成できるブランディングメディアの活用
エルメスやグッチといった高級品のブランディングでも行っていることですが、インターネット上でのブランディングも非常に重要です。

通常は商品の購買を促したり、サービスの魅力を伝えて問い合わせにつなげたりする目的で広告を打ちますが、ブランド力を育成するためにWebメディアを活用する広告施策を取り入れることがあります。それが「ブランディングメディア」です。

ブランディングメディアはオウンドメディアの一種で、自社が独自に企業や商品などのブランド力をユーザーに植え付けるために運営するメディア。おもにブランド力の強化や認知度向上を目的として活用します。

ブランディングメディアのメリットは、企業や商品、サービスのファンを作りながら認知度を高め、ユーザーとの信頼関係を構築していける点です。

「〇〇〇であればこの会社」と第一想起してもらうきっかけをブランディングメディアが提供、さらにリードナーチャリング(顧客育成)につなげることができます。

ただし、ブランディングメディアにも欠点があります。それは購入や成約の即決を促すような広告ではない、という点です。ブランドイメージを作り、ファンを作り、信頼関係を築いた先に、購買へとつなげます。もちろん、うれしい例外はありますが。

短期的広告施策ではなく中長期的な広告施策ですが、最近ではBtoB向けのブランディング広告や人財採用への布石としてブランディングメディアを導入する企業が増えてきています。

全研本社が提供しているブランディングメディアを導入した結果、

  • これまでの売上が1ケタ分上回り、受注単価がアップしたのはメディアの成果と実感している
  • 自社サイトから今までの10倍も採用応募が来るようになったため、求人サイトを頼らなくなった

といったお声もいただいております。

親和性の高いユーザーをターゲットに認知を広め、ニーズが顕在化した際に第一想起されるブランドとして頭の中にイメージを刷り込むためのツールとして役立ちます。

全研本社のブランディングメディアに関する資料は、下記より無料でダウンロードできますので、ぜひ一度お目通しください。

【無料】ブランディングメディアの
資料をいますぐダウンロード!

ここでブランディングメディアの事例として、下記サイトを紹介させていただきます。

全研本社「音と、暮らす。〜防音室のある家〜」
画像引用元:全研本社「音と、暮らす。〜防音室のある家〜」(https://www.living-withsound.net/

「防音室をつくりたい」と考えて検索しているユーザーに対し、専門家としてアドバイスを提供しているサイトです。このメディアで掲載企業の認知度を向上させ、「防音室のことはここに聞いてみよう」と思わせるようなメディア設計になっています。

実際、公開してからそれほど時間が経過していないにもかかわらず、すでに問合せからの売上貢献など反響が出始めています。ブランでイングメディアは今すぐ客を集める施策ではありませんが、対策キーワードがはまれば、上記サイトのような成果を上げることもできるのです。

さらには製品やサービスの特徴をくわしく解説したE-BOOKやBtoB向けの資料などもブランディングメディア内に設置が可能です。自社公式サイトとは別の切り口で、ブランド力を向上させていく役割を担ってくれます。

コロナ禍では純広告よりコンテンツマーケティングが有効

新型コロナの影響により収益が減少している中小企業にとっては、宣伝方法を切り替えるにあたり高額な費用はかけるのは難しいはずです。でも、こんなときだからこそ、記事広告でしか発信できないサービスや商品があるのではないでしょうか。

全研本社でもこの「キャククル」をはじめとするメディアやブランでイングメディアの制作・運用など、多岐にわたるマーケティングソリューションをご提供しています。ターゲットの絞り込みや記事のコンセプト、薬機法や景表法などの関連法規にも対応が可能です。

記事広告やタイアップ広告によるプロモーションを検討している場合でも、同時にブランディングメディアを走らせておけばインターネット上で相乗効果が得られます。なによりWebメディアへの掲載は期限が限られているため、中長期的な集客を可能にするメディア戦略も必要です。

インターネット上では複数の施策を同時に行うのが効果的ですので、120業種以上のweb集客やコンサル実績をもつ全研本社にご相談いただければ、最適なWeb施策をご提案させていただきます。

記事広告を含むマーケティング戦略
に関するご相談はこちら

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