ブランディングで売上を上げる7つの方法と成功事例

ブランディングで売上を上げる7つの方法と成功事例

この記事では、ブランディングによる売上向上の仕組みと、大手企業のブランディング成功事例について解説しています。「ブランディングを始めたいが、どう進めればいいのかわからない」という企業の担当者は、ぜひ参考にしてみてください。

また、親和性の高いユーザーに絞った認知度の向上と、購買意欲や利用意欲のあるユーザーにも同時にアプローチできる「ブランディングメディア」も紹介していますので、ぜひ参考にしてください。

自社のブランドを確立し
売上アップも叶える
ブランディングメディアとは?

「ブランディング 売上向上」と検索している経営者の皆さんは、以下のような課題を抱えていませんか?

  • 価格競争に巻き込まれず、適正な利益を出したい
  • 競合他社と差別化して、選ばれたい
  • リピーターを増やして、安定した売上を確保したい
  • ブランディングに投資したいが、効果が見えない

ブランディングは、これらの課題を解決し、売上を向上させる強力な手段です。しかし、ただ名前を知ってもらうだけでは不十分です。戦略的にブランディングを進めることで、価格競争から脱却し、ファンを創出し、長期的に売上を伸ばすことができます。

この記事では、ブランディングで売上を上げる7つの実践方法と、大手企業の成功事例を解説します。すぐに実践できる具体的な方法も紹介していますので、ぜひ最後までお読みください。

ブランディングで売上が上がる3つの理由

ブランディングで売上が上がる3つの理由

まず、なぜブランディングが売上向上につながるのか、その理由を3つ解説します。

1. 知名度が上がり、新規顧客が増える

最もわかりやすい効果が、知名度の向上です。多くの消費者に商品やサービスの存在を知ってもらえることで、販売拡大につながります。

ほとんどの消費者は、商品を購入するときに複数の商品を比較します。名前やベネフィットを知っている商品は、初めて見る商品よりも安心感が得やすく、選ばれやすい傾向にあります。

ブランディングで知名度が上がると、以下のような効果が期待できます:

  • 検索流入の増加(SEO効果)
  • 指名買いの増加
  • 口コミによる自然な集客

2. 価格競争から脱却し、利益率が向上する

ブランディングの大きな効果として、価格競争からの脱却が挙げられます。ブランディングでは、自社の商品を他の商品では得られない特別な価値と結び付けます。その特別な価値を求めている客層にアプローチできれば、競合他社の商品のほうが安くても、自社商品を選んでもらう状況が作り出せます

さらに、ブランドを強化すれば、競合他社の商品と比較さえせずに自社商品を選ぶ「指名買い」も増やせます。

こうしてブランディングにより、以下のような効果が期待できます:

  • 適正な価格設定が可能になる
  • 設備投資や人件費に適切な予算を割り当てられる
  • 単価を維持・向上できる

3. リピート率が上がり、顧客生涯価値(LTV)が向上する

上記の2つの点の結果として起こるのが、リピート率の向上です。ブランディングが成功すると、消費者は自社商品・サービスに一種の愛着を抱くようになります。「〇〇は、A社に限る」と感じるようになるのです。

特定の商品・サービスに愛着を抱いた消費者であれば、自社商品を複数回(あるいは長期にわたって)購入・利用してもらえます。顧客一人ひとりの「生涯価値」が上がるにつれて、売上も上がっていきます

※顧客生涯価値(LTV, Lifetime Value)= 1人の顧客が特定の期間内に同じ会社の商品やサービスを購入・利用した総金額

ブランディングで売上を上げる7つの実践方法

ブランディングで売上を上げる7つの実践方法

ブランディングを売上向上につなげるには、戦略的な取り組みが必要です。ここでは、売上を上げるための7つの実践方法を紹介します。

方法1:ブランドアイデンティティを明確にする

最初に、ブランドアイデンティティを明確に設定します。ブランドアイデンティティとは、ユーザーがブランド名やロゴなどを見たときに連想してほしい事柄です。

連想してほしい事柄はブランドによりさまざまですが、一般的には製品の特性や品質、生産国、ユーザーなどに関連するものが多いでしょう。

例えば:

  • 「多機能な家電といえばA社」
  • 「商品Bは日本の伝統技術を用いて作られている」
  • 「商品Cは海外王室御用達の名品」

ブランドアイデンティティは企業が主体的に創造するものですが、それとは別に消費者がある商品と接したときにイメージするものを表す「ブランドイメージ」があります。ブランディングの効果が最大化するのは、ブランドアイデンティティとブランドイメージが合致した際です。

ブランドアイデンティティとブランドイメージの違い

方法2:ターゲットを細分化してニッチ市場を狙う

次に、ブランドのターゲットを細分化します。ターゲットの設定方法はさまざまですが、一般的なのは見込み顧客の年齢、年収、ライフスタイル、職業などの切り口で市場を細分化し、ターゲットとするセグメントを選定するアプローチです。

市場規模は大きければ大きいほど良い、と思われがちです。しかし市場の規模が大きくなると、消費者のニーズにバラつきができやすくなります。そしてニーズがあまりにもかけ離れていれば、一つのブランドで対応しきれない可能性が上がっていきます。

規模の大きな市場は多くの場合、財力のある大手が支配されています。特に中小企業・中堅企業として新商品を投入する際は、市場を細分化して特定のセグメントを狙うことが重要です。

より詳細にターゲティングを行いたい場合は、ブランドにとって理想的な顧客像(ペルソナ)までターゲットを絞り込むと良いでしょう。

方法3:市場における自社のポジションを明確にする

ターゲット市場が決まったら、自社ブランドのポジションを決定します。ポジションとは、同じ市場セグメント内の競合商品に対する、自社の商品の立ち位置です。ポジションを明確にしていくプロセスは、ポジショニングと呼ばれます。

自社のポジションは、大げさなものである必要はありません。例えば「使いやすい」「種類が多い」「すぐに届く」などが考えられます。重要なのは、ターゲット顧客が競合他社ではなく自社を選ぶべき理由を明確することです。

方法4:従業員にブランド価値を浸透させる(インナーブランディング)

ブランディングの方向性が決定したら、従業員に対してブランディング施策を実施します。従業員に対するブランディングをインナーブランディングといいます。

インナーブランディングの目的は、ブランドに対する理解を深めて日々の業務に反映させることです。優れたブランドアイデンティティを掲げていても、従業員の行動が伴っていなければブランド力は高まりません。

例えば「王室御用達」を売りにしているブランドの従業員がいい加減な接客をしていると、見掛け倒しと評価されることになるでしょう。ブランドに対する評価は、従業員の行動によっても作られます。したがって従業員からブランディング施策を実施していく必要があるのです。

方法5:一貫したメッセージを複数のメディアで発信する

ブランディングの方向性が決定しても、具体的なアクションを起こさなければ消費者には伝わりません。メッセージを伝える有効な方法のひとつが広告の活用です。

ブランディングの方向性に合致する複数のメディアを組み合わせてメッセージを発信すると良いでしょう。ポイントは、適切なメディアを選択することと各すべてのメディアで一貫したメッセージを発信することです。

例えば「最高級」を掲げる食品ブランドが格安スーパーで試供品を配布すると、伝えたいメッセージと消費者が抱くイメージの間に齟齬が生じてしまいます。

同様に読者層が異なる複数の雑誌で広告を配信すると、誰に向けたメッセージかわからなくなってしまいます。メディアの選択には十分な注意が必要です。

方法6:顧客に感情的に訴えかける(ストーリーテリング)

ブランディングでは、消費者の感情に訴えかけることも重要になります。感情も消費者の行動に影響を与えているからです。

具体的な方法として、商品誕生までの苦労話を公開するなどが考えられます。

あるいは先進的な取り組みを進めて消費者にグループの一員になりたいと感じてもらう手法も有効でしょう。いずれにせよ共感を生み出すことで、結びつきがさらに強くなる可能性があります。

方法7:オウンドメディアを活用する

オウンドメディアを活用することも、ブランディングで売上を上げる有効な方法です。オウンドメディアでブランドの世界観やストーリーを発信することで、潜在顧客を見込み顧客に育成するコンテンツを提供できます。

オウンドメディアのメリットは以下の通りです:

  • 長期的な資産形成により、広告費を削減しながら売上を上げられる
  • 自社の世界観を自由に発信できる
  • 見込み顧客を段階的に育成できる

業界内でブランドポジションを確立できる集客メディア

ポジショニングメディアLPスクリーンショット

テレアポ以外の営業方法を探している、競合他社と差別化したい、アプローチできていない層に自社の名前をアピールしたいといった集客の課題を持っている企業はぜひ資料をご覧ください!

ポジショニングメディアの
資料を無料ダウンロード

ブランディングで売上を上げた成功事例5選

ブランディングで売上を上げた成功事例5選

ここからは、ブランディングで売上を上げた成功事例を5つ紹介します。

事例1:スターバックス(従業員への投資で高品質なサービスを提供)

スターバックスキャプチャ画像
画像引用元:スターバックスコーヒージャパン 公式サイト(https://www.starbucks.co.jp/)

施策:スターバックスは、従業員に投資をすることでブランド力を高めたコーヒーチェーンとして知られています。例えばアルバイトの研修時間は80時間以上もあります。一般的なコーヒーチェーンの研修時間は数時間程度しかありません。

スターバックスで働くアルバイトは、研修期間中に業務に必要な知識や技術のほか、スターバックスが掲げるビジョンなどを学びます。したがって飲食業の経験がないアルバイトであっても、業務や店舗についての理解を深めたうえで勤務をスタートできます。

結果:スターバックスが従業員への投資を重視している理由は、従業員を通して消費者にメッセージを伝えられるからです。従業員が提供するサービスはスターバックスのブランドの一部となり、売上の向上につながっています

事例2:アップル(独自性の高い製品でステータスを構築)

アップルキャプチャ画像
画像引用元:Apple(日本) 公式サイト(https://www.apple.com/jp/)

施策:アップルは、独自性の高い製品を生み出すことでブランド力を高めています。代表的な製品といえるのがiPhoneやiPadです。現在では当たり前になりつつある製品ですが、発売当初は常識を覆す革新的な製品でした。

他社が真似できない製品を生み出せた理由は、自社のビジョンなどをもとに製品を開発するプロダクトアウト戦略を採用していたからです。アップルは自社のビジョンに基づき、シンプルで洗練されたデザインの独自性が高い製品を次々と誕生させています。

結果:「独自性の高い製品」「シンプルで洗練されたデザイン」は、多くの消費者が抱くアップルのブランドイメージといってもよいでしょう。消費者が価値を感じるブランドイメージを構築したことで、アップル製品はステータスのひとつとなっています。

事例3:無印良品(一貫したメッセージでコアなファンを獲得)

無印良品キャプチャ画像
画像引用元:無印良品 公式サイト(https://www.muji.com/jp/ja/store)

施策:無印良品は、「シンプルな生活」「これでいい」といったメッセージを活かした巧みなブランディング戦略で売上を向上させています。ポイントは、商品・店舗・オンラインショップ・広告などで一貫したメッセージを発信していることといえるでしょう。

無印良品は衣料品・生活雑貨・家具・食品などを幅広く取り扱っていますが、全ての商品から無印良品らしさを感じられます。実際に使ってみても、比較的低価格なのに高品質、シンプルで使いやすいなどのように無印良品らしさを感じられます。

結果:店舗・オンラインショップ・広告なども同様です。あらゆる場面で一貫したメッセージを発信することで、ブランドイメージを確立するとともにコアなファンを獲得しています。参考にしたい点が多いブランディング戦略といえるでしょう。

事例4:レッドブル(新市場を創造し独自のポジションを構築)

レッドブルキャプチャ画像
画像引用元:レッドブル 公式サイト(https://www.redbull.com/jp-ja/)

施策:レッドブルは、ブランディング戦略で新たな市場を創造することに成功しています。レッドブルが登場するまで、栄養ドリンク(清涼飲料水)は主に中高年が飲むものと捉えられていました。

レッドブルは、若者に人気が高いエクストリームスポーツのイベントを開催することや試供品を配布するレッドブルカー(派手なサンプルカー)を走らせることなどで、従来の栄養ドリンクとは一線を画すことに成功しました。

結果:ブランディング活動を通じて、レッドブルは若者に支持される栄養ドリンクというポジションを構築しました。独自のポジションを築くことで、現在では指名買いされるブランドへと成長しています。

事例5:星野リゾート(独自の価値提供でファンを創出)

星野リゾートキャプチャ画像
画像引用元:星野リゾート 公式サイト(https://www.hoshinoresorts.com/)

施策:星野リゾートは、ブランド力を生かし赤字に陥った宿泊施設を次々と再生させています。会社ビジョンに掲げていた「リゾート運営の達人」を体現しているといえるでしょう。

現在の会社ビジョンは、「ホスピタリティ・イノベーター(Hospitality Innovator)」に変更されています。つまりおもてなしに革新をもたらすことを会社ビジョンとしているのです。

具体的には消費者が求めるおもてなしを提供するだけではなく、星野リゾートが考えるおもてなしを提供することを意味します。

結果:独自の価値を提供することで、星野リゾートはファンを創出しています。

ブランディングで売上を上げるための注意点

ブランディングで売上を上げるには、以下の注意点を理解しておくことが重要です。

成功には時間がかかる

ブランディングは短期的な成果を求めると失敗する可能性があります。数ヶ月〜数年かけて効果が現れることを理解し、長期的な視点での取り組みが必要です。

ブランディングの効果は、消費者の認知や感情に働きかけるため、すぐには現れません。しかし、一度ブランドイメージが確立されれば、長期的に安定した効果が期待できます。

自社の強みを深掘りして明確にする

「自社にはこれといった強みがない」と思わず、深掘りをしてください。必ず自社が1番となっているニッチがあります。

自社にしかない、独自の強みを見出すことができれば、それをもとに強力なブランドを築くことが可能になります。3つの条件を満たす強み(自社で提供できる、顧客が求めている、競合が提供できていない)を発見することが重要です。

一貫性を保つ

ブランディングでは、一貫性を保つことが重要です。メディア間でのメッセージ統一を徹底し、従業員へのブランド浸透を徹底する必要があります。

商品・サービス・従業員・広告など、あらゆる面で一貫性を保つことで、ブランドイメージを確立できます。

ブランディングで売上を上げるならZenkenへ

WebブランディングはZenkenにご相談ください

ブランディングには知名度や競争力の向上、リピート顧客の獲得など、売上向上に直結する効果があります。その効果を得るには、ブランドアイデンティティを明確にしたうえでターゲット市場や市場内のポジションを設定することなどが必要です。

ブランディングに注力したいと考えているのなら、まず自社の強みを洗い出すところから着手すると良いでしょう。自社にしかない、独自の強みを見出すことができれば、それをもとに強力なブランドを築くことが可能になります。

一方、ブランディングの基本が把握していても、成功するブランドを作り上げるのは決して容易ではありません。たとえば自社に合わないターゲット市場を選定した際は、ブランディングに投資した費用に対する効果がゼロに近い結果となった…といったケースも考えられます。

「これで成功する」と確信できるためのツールや経験・ノウハウが自社にない場合は、外部のプロに相談するのも選択肢の1つです。第3者の視点を取り入れることで、それまでに気づいていなかった自社の強みや自社の価値を発信する効果的な方法が見つかることもあります

ブランドは無形ですが、戦略的に作り上げることで大きなメリットが得られます。自社で対応できる部分と外部のパートナーにヘルプとして入ってもらう部分を見分けて、確実に成功するブランドを作り上げましょう。

認知度も売上も両立するブランディングメディアをはじめませんか?

認知度も売上も両立するブランディングメディアをはじめませんか?

ブランディングメディアとは、キャククルを運営するZenkenが制作する、ブランド認知の向上と売上につながりやすい親和性のあるリード(見込み顧客)が集客ができるオウンドメディアです。

通常、ブランディングをする場合は何千万単位の制作費や広告費、そして時間を掛ける必要があります。しかしブランディングに失敗してしまえば、効果が出ず莫大な費用を失うだけでなく、間違った印象がついてしまう可能性も。

ブランディングメディアとは、親和性の高いユーザーに絞った認知度の向上を行い、ニーズが顕在化した際の第一想起されるブランドとして広めていきます。

自社のブランドを確立し
売上アップも叶える
ブランディングメディアとは?

また、購買意欲や利用意欲のあるユーザーにも同時にアプローチができます。その顕在的なユーザーにはなぜそのブランドや企業を使うべきかを解説し、さらに成約や購入につながるよう温度感を上げた集客が可能です。

ブランディングメディアを導入した結果、

  • 1ケタ分受注単価が増える売上を獲得できた
  • 求人広告に依存することなく、自社サイトから今までの10倍採用応募が来るようになった

というようなブランディング効果も発揮できております。下記で詳しく紹介していますので、ぜひ一度ご確認ください。

ページトップへ