福利厚生社食サービスのおすすめ17選を比較！各社の特徴や口コミ評判、料金、事例を紹介

福利厚生の社食サービスとは？

近年、多くの企業が従業員の働きやすさを高めるために社食サービスの導入を進めています。社食サービスとは、企業がオフィス内やその近くで従業員の食事をサポートするためのさまざまな仕組みです。これには、社員食堂の設置だけでなく、弁当のデリバリーや外食補助、チケット配布など、さまざまな方法があります。

社食と言えば、少し前までは価格が安いだけで従業員の好みや健康を考慮しないメニューが一般的でしたが、最近は栄養バランスやカロリーなどで健康管理にも役立つようなヘルシー志向の社食が人気です。

働き方が多様化する中で、お昼休憩時間に食事を提供する食堂スタイル以外にも、お弁当のデリバリーや自由な時間に利用できる自動販売機型、リモートワーク社員にはバーチャル社員食堂など、様々なスタイルのサービスが増えました。

社食は仕事を円滑に進めるための裏方として活用できます。社員同士が食堂で一緒に食事をすることはもちろん、社食サービスのメニューや味の感想など雑談の話題にもなります。コミュニケーションの機会が増えると、仕事上の連携もスムーズに。また、決まった時間に届くお弁当は、仕事と休憩の切り替えが苦手な社員でもメリハリをつけやすく、しっかり休憩できます。

一人暮らしの従業員やテレワーク社員なら、栄養が偏っているかもしれません。社食でバランスの良い食事を摂れば、疲れが取れやすくなったり、病気のリスクを軽減したり、仕事に対する底力が湧いたりします。

社食は一見コストがかかるサービスに見えるかもしれません。しかし実は、仕事の生産性と企業としてのブランド向上にもつながるメリットが大きな福利厚生です。

社食を福利厚生として活かすメリット

従業員の満足度が上がる

仕事をする上で、毎日のランチ代は社員にとって大きな出費です。社食は、価格が安いため、外でランチするのと比較して食費を安く抑えられます。

食費を抑えるために、朝早く起きて弁当を作る人も少なくありません。しかし弁当を作るために早起きすれば、睡眠不良になったり、疲れが抜けなかったりと体には大きな負担があります。社食で安く昼食を摂れるなら、弁当を作るより社食を利用したいと思う人は少なくありません。

特に一人暮らしの従業員なら、様々なメニューから選べる食事はありがたいものです。カロリーにも配慮されたメニューであればなおさら、健康管理に気をつけている社員にとっても利用しやすいです。

また、誰でも利用できる福利厚生である点も社食の魅力の1つ。一般的に福利厚生では、レジャー施設などを用意している会社が多いですが、利用する機会がない従業員も少なくありません。利用する従業員との不公平感が生まれてしまいます。

一方、社食なら誰でも日常的に気軽に利用できるサービスです。社食を導入することで総じて従業員の満足度が上がり、仕事へのモチベーションがアップします。

健康経営に取り組める

社員の中には、忙しくて昼食を抜いてしまいがちな人もいます。しかし食事は活動のエネルギーを補給する大切なもの。食事を抜くと、仕事のパフォーマンスが低下する可能性があります。また、栄養不足による健康面での悪影響も懸念されます。

昼食はいつも外食やコンビニ弁当という人も、カロリー過多や栄養の偏りが不安です。従業員の多くは、昼食に対して、健康面での大きな不安を感じています。そんな昼食に対する不安を解消できるのが社食です。社食でヘルシーな食事を提供すれば、健康経営に取り組めます。

近年は、会社の経営リスクのひとつとして従業員の健康リスクが考慮されるようになりました。従業員の健康管理・維持・増進のサポートをすることで、仕事のパフォーマンスが上がるだけではなく、病気による離脱などのリスク対策にもなります。取り組みを制度化・見える化したい場合は、専門家が設計から効果測定まで伴走する健康経営コンサルティングの活用も検討してみてください。

企業のブランド力が高められる

社食は従業員にとって、人気の福利厚生です。ほぼ毎日の生活の中で、一食は仕事中に摂ることになります。その食事の内容は、人にとって重要なものです。

社食があるという事実だけでも企業の魅力は倍増するので、採用ブランディングとしての要素も合わせ持っています。新卒の学生は特に、福利厚生を重視して就職活動をしています。従業員にとって大きな魅力がある社食を用意すれば、優秀な人材も集めやすくなります。

求職者に人気の企業は、ブランド力が高まります。また、社食がメディアに取り上げられると、企業のイメージもアップ。認知度を高めることにもつながる可能性があるのが、社食の魅力のひとつです。

採用競争力の強化

現代の就職市場において、福利厚生は企業選びの決定的な判断材料となっています。マイナビ キャリアリサーチLaboの「2024年卒大学生活動実態調査」によると、就活生の63.4％が「福利厚生について、勤務地・仕事内容・給料と同程度関心がある」と回答*しています。

中でも社食は、「実際に毎日利用できる」「生活費の節約になる」「健康管理に役立つ」という実用的な面から、学生が特に注目する福利厚生です。

優秀な人材の獲得競争が激化する中、充実した社食制度は他社との明確な差別化要因となります。特に、同業他社との比較において給与水準に大きな差がつけられない場合、社食をはじめとした福利厚生の充実度が、学生の最終的な入社意思決定に大きな影響を与えることになります。

x他の福利厚生施策とあわせて福利厚生アウトソーシングを検討するのも効果的です。

福利厚生社食サービスを導入する際のチェックポイント

社食メニューの数や種類

社食サービスは、毎日利用するため、メニューの数や種類の豊富さは重要です。どんなに食事が美味しくても、メニューの数が少なくてはすぐ飽きられ、結局外食に戻ってしまう可能性もあります。

また、従業員の中には食材の好き嫌いが多い方、特定の食品にアレルギーがある方もいるでしょう。社食サービス導入前に、提供会社にアレルギー対策や、従業員の好みに合わせたメニュー作りが可能か確認しましょう。

冷蔵庫の設置スペース

社内食堂サービスには、専用の冷蔵庫などを設置するスペースが必要な場合もあります。社内スペースを確認し、どの位の大きさの冷蔵庫が設置できるか確認しましょう。

また、冷蔵庫の利用には電源コンセントが必要なので、オフィスのコンセント位置もチェックしておくことが必要です。

食事の提供スタイル

社食サービス会社の提供スタイルも確認しましょう。配達型の「お弁当サービス」なのか、「ビュッフェスタイル」なのかを把握することで、オフィスに必要なスペースもイメージしやすくなり導入もスムーズに進められます。

昨今では、テレワークなどの在宅勤務を導入する企業が増えています。これらの勤務スタイルに適したサービスを提供しているかも確認しておくと良いでしょう。

導入前に知っておきたい4タイプの社食モデル

社食サービスには主に4つのタイプがあります。企業の規模や目的により、適したサービスが異なりますので、それぞれの特徴と向き不向きをご紹介します。

それぞれのサービスには向き・不向きがありますので、会社の働き方や従業員のニーズに合わせて選ぶと良いでしょう。

福利厚生社食サービスの活用で発生する料金

社食は、初期費用がかからないサービスも少なくありません。月額利用料金も25,000円～50,000円くらいが相場です。月額料金が無料のサービスもあります。実際の食事代とは別に、月額利用料金などの管理費が発生する可能性があるので注意してください。

一般的には、お惣菜やお弁当代は従業員自身が支払います。お惣菜なら1品100円～300円程度、お弁当は500円程度です。お弁当で700円を超えると、社食のメリットが感じられない可能性があります。

なお、近隣の飲食店での食事を社食扱いできるサービスもあります。対応している飲食店の数が少ないと従業員にあまり満足してもらえません。飽きずに食事を楽しめるだけの数が揃っているかには注意してください。既存の飲食店を社食扱いにするサービスでは、食事代は飲食店で提供されているメニューによりますが、会社が一部の料金を負担する形での食事補助が人気です。

社食サービスは、試飲会やサンプルの取り寄せに対応しているところも少なくありません。せっかく社食を用意しても、味やメニューに不満が出てしまっては残念です。導入後に失敗したと思っても、余計な費用がかかってしまう可能性があります。導入を決める際は、事前に料金とあわせてサービス内容も確認しておきましょう。

福利厚生社食サービスの選び方

一口に「社食」といっても、提供形態やメニューのラインアップなど、サービスを構成する要素が多くあります。ここでは、自社で社食を導入する際に考慮しておきたい点を見ていきます。

提供形態

社食サービスの提供形態は大きく分けて「お弁当配達型」「食事提供型」「社内設置型」の3タイプがあります。こちらの提供形態においては、スペースや業務などに合っている提供形態を選ぶことが求められます。

お弁当配達型は、数を注文しておくことで昼休憩に合わせて届けてくれるサービスと社内で対面販売するサービスがあります。自席や休憩室など、社内ルールで決められた食事場所を活用できるのがメリットです。

食事提供型は、会議室や休憩室を一時的に食堂スペースにするサービスです。給食をイメージすると分かりやすいでしょう。温かい食事が食べられるので満足感は高いですが、昼休憩など決まった時間帯で提供されるため、シフト勤務の職場には向いていません。また、提供場所のスペースが確保できない会社でも導入が難しいです。

社内設置型は、冷蔵庫から好きなお惣菜を取って電子レンジで温めて食べます。電子レンジや冷蔵庫のスペースは必要ですが、大きなスペースは必要ありません。時間帯を選ばず、いつでも食事できるのがメリットです。

社員のニーズ

導入にあたっては、社員のニーズを確認しましょう。導入しても利用する人がいなければ意味がありません。「お弁当を持参している人が多い」「外で買ってくる人が多い」「外で食べて来る人が多い」など、普段のランチ事情を把握することも大切です。しかし、その行動が必ずしも社員の本来の希望ではない可能性がある点には注意してください。

大切なのは、「社食があれば利用したいと思っている社員がどれくらいいるのか」です。アンケートで確認することをおすすめします。また、どんな社食サービスを望んでいるかも確認して、社員のニーズに合うサービスを選定してください。社員のニーズとマッチした社食が導入できれば、社員の会社への満足度は大きく向上します。

メニューのラインナップ

社食サービスを導入すると、毎日その会社の料理が提供されます。そのため、導入前にはメニューのラインナップは要チェック。選択肢が少ないサービスを導入すると、従業員が飽きてしまう可能性があります。

社食を導入するメリットのひとつは、ヘルシーな食事で従業員の健康をサポートできることです。しかし、ヘルシー志向だけに偏ってしまうのもおすすめできません。「今日はお腹が空いたからガッツリ食べたい！」という日は誰にでもあります。そんなときに、ボリュームが少ないメニューばかりだと不満に感じてしまうでしょう。

また、性別や年齢層によっても好みの食事の傾向は異なります。盛り付けの分量も柔軟に対応してもらえるサービスなら満足度も高いです。また、定期的にメニューが入れ替わると飽きを防げます。

料金設定

昼食に対する従業員の不満の多くは、高いことです。安くて美味しい食事が従業員の希望する社食の第一条件と言えます。大手企業では、無料で社食を提供しているケースもあります。できるだけ従業員のお財布に負担がかからず、美味しい食事を提供できるサービスを選んでください。価格帯の目安としては、350円～500円くらいがおすすめです。

また、初期費用や月額料金、管理費用など、会社が負担する費用も確認してください。料金システムは社食サービスによって異なります。見積もりを取り、各社の料金システムを把握してコストとサービスのバランスがいいところを選びましょう。

社食がすごいと有名な会社事例

ヤフー株式会社

画像引用元：ヤフー株式会社公式サイト（https://about.yahoo.co.jp/hr/linotice/20191220.html）

ヤフー株式会社の紀尾井町本社にある社食「BASE」「CAMP」は、約1,000坪の広さを誇る850席の空間です。
朝8時から夜8時まで開いており、朝食には無料のおにぎりやサンドイッチを提供。
一日の提供数は約3,100食に上り、毎日約7,000人の社員・訪問者が利用しています。

これらの施設は、社員の交流と活力の源として、また高い利用率がその魅力と価値を物語っています。
ヤフーの「BASE」「CAMP」は、単に食事を提供する場所以上の役割を果たし、社内コミュニティを豊かにしています。

エイベックス株式会社

画像引用元：エイベックス株式会社公式サイト（https://shashoku.com/3097）

エイベックス株式会社の新社屋には、コミュニケーションとコラボレーションの芽生える特別な場所があります。
それは17階に設置された社員食堂です。
この食堂は、6つの異なるデザインエリアに分かれており、個人利用からグループ利用まで柔軟に対応できるよう工夫されています。

更に、プロジェクターや音響システム、DJブースの設置により、様々なイベントやコラボレーションの場としても機能します。
この社員食堂から生まれる社員間の交流は、社内のコミュニケーションを活性化し、新たな創造性を刺激しています。
エイベックスの社員食堂は、ただの食事の場を超え、社内文化の核心部として重要な役割を担っています。

福利厚生目的の社食サービスに関するよくある質問

福利厚生として導入したい社食サービスまとめ

社食は誰でも気軽に使えるサービスであると同時に出費を抑えてくれるサービスのため、従業員の満足度が高い福利厚生です。採用の際も、アピールポイントとして機能します。

社内に調理場を用意して直接提供するスタイルの社食以外にも、お弁当配達型や社内設置型など様々な社食サービスがあります。従業員のニーズと自社の勤務スタイルに合う社食サービスを導入してはいかがでしょうか。

社食の提供は、その取り組みにオリジナリティがあるとメディアで話題になるなど、企業の知名度向上に繋がる場合もあります。このようなブランディング効果のためだけに社食を導入するというのはおすすめできませんが、波及効果が得られる可能性がありながら従業員へのサービスとしての効果が高いことから、お得なサービスと言えます。