ブランドプロモーションの事例と注目のWebメディア戦略を解説
最終更新日：2026年09月28日
ブランドプロモーションは、商品・サービスの特徴や価値を伝え、顧客に知ってもらい、理解や関心を育てる取り組みです。広告やSNS、動画、Webメディアなどの手段を選ぶ前に、誰に、どのようなブランドとして認識してもらいたいかを明確にすることが大切です。
「露出は増えたのに、自社の強みが伝わっていない」「話題にはなっても、商品・サービスの検討につながらない」。こうした状況がある場合は、届ける相手やメッセージ、興味を持った後に確認できる情報を見直す余地があります。
この記事では、ブランドプロモーションの意味や企業の取り組み事例、具体的な手法を紹介します。事例のどこを自社に応用できるか、目的に合う施策をどう選ぶかを整理する際にお役立てください。
ブランドプロモーションとは？目的と期待できる効果
ブランドプロモーションとは、広告や広報、コンテンツ発信などを通じて、ブランドの特徴や価値を伝え、認知・理解・関心を育てる活動です。ロゴやパッケージはブランドを識別する要素ですが、顧客は商品・サービスの利用体験や企業の対応からも、そのブランドへの印象を形成します。
そのため、ブランドプロモーションでは、知名度を上げることに加えて、どのような特徴を持ち、誰の役に立つブランドなのかを伝えることが重要です。購入や利用の判断に関わる情報を届け、発信内容と実際の体験を一致させる必要があります。
競合との違いを、顧客が判断しやすくなる
自社が得意とする用途や対応範囲、その根拠を伝えることで、顧客は競合との違いを比較しやすくなります。価格だけでは分からない価値を、検討の材料として示せることがブランドプロモーションの役割の一つです。
ただし、印象に残る広告を出すだけで差別化が成立するわけではありません。伝える特徴が顧客の重視する条件と合っているかを確認し、実績や具体的な提供内容で裏付けることが大切です。
継続して選ばれる理由を伝えられる
購入前だけでなく、利用方法や活用事例、購入後の支援などを継続して伝えることは、顧客が商品・サービスの価値を実感する助けになります。期待した価値を実際に得られれば、再購入や継続利用を検討する理由にもなります。
発信だけで信頼や愛着を維持できるわけではありません。商品・サービスの品質や対応を確かめ、約束した価値を利用後も届けられているかを確認する必要があります。
新しい顧客がブランドを知るきっかけになる
広告やSNS、Webメディアなどを通じて、これまで接点のなかった顧客にブランドを知ってもらう機会をつくれます。顧客が情報を探す場所や、関心を持つテーマに合わせて発信することで、自社の商品・サービスが役立つ場面を伝えられます。
露出や反応の数とともに、狙う顧客に届き、詳しい情報の確認や検討につながっているかを見ましょう。口コミや紹介が生まれる場合もありますが、それを前提にせず、発信に必要な費用や運用体制を含めて施策を選びます。
ブランドプロモーションの事例と自社に活かすポイント
ブランドプロモーションの事例を見るときは、広告の表現や使用媒体に加えて、誰にどのような価値を伝えているかに注目しましょう。予算や知名度が異なる企業でも、顧客の課題とブランドの特徴を結びつける考え方は参考になります。
BtoBのブランドプロモーション
BtoBでは、商品・サービスの利用者と購入を決める人が異なる場合があります。機能や価格の説明に加えて、どの業務課題に応え、どのような働き方や事業活動を支える企業なのかを伝えることも、ブランドを理解してもらう手段になります。
対象となる市場が狭いことだけで、ブランドプロモーションが不向きとは判断できません。届けたい相手と伝える価値を明確にし、その相手が情報に触れる接点を選ぶことが重要です。
サイボウズ株式会社｜働き方へのメッセージを発信
画像引用元：サイボウズ株式会社「がんばるな、ニッポン。サイボウズで、働き方の選択肢を増やそう。」（https://ganbaruna-nippon.cybozu.co.jp/）
グループウェアを提供するサイボウズは、2020年3月に新聞広告で「がんばるな、ニッポン。」というメッセージを発信し、同年にはテレビCMも展開しました。テレワークという働き方の選択肢を示すとともに、テレワークに関する情報サイトも公開しています。
この事例で参考になるのは、製品の機能説明にとどまらず、働き方という課題を通じて企業の考え方を伝えている点です。広告で関心を持った人が、関連情報を確認できる接点も用意されています。
自社に応用する際は、顧客が直面している課題に対して、自社の事業や取り組みがどのように関わるかを整理しましょう。発信するメッセージを実際の取り組みで裏付け、関心を持った人が詳しく知るための情報につなげることがポイントです。
地方自治体のブランドプロモーション
地方自治体でも、地域の産品や観光資源などの特徴を伝えるブランドプロモーションが行われています。地域名を知ってもらうことに加えて、どのような魅力を持つ地域なのかを具体的に伝える取り組みです。
山形県｜県産品を通じて地域のイメージを伝える
山形県は2017年度から、県産品の魅力を県内外に発信するブランドプロモーションを展開しています。「山形県産品＝上質ないいもの」というイメージの定着を目指し、認知度の向上と購入・取引の拡大に取り組んでいます。県産品の情報を紹介するポータルサイト「いいもの山形」も、その接点の一つです。
この事例で参考になるのは、覚えてもらいたいイメージを定め、それを具体的な産品の紹介と結びつけていることです。地域名だけを広めるのではなく、どのような価値があるのかを知るための情報を用意しています。
企業でも、複数の商品・サービスを個別に発信する際に、共通して伝えたい特徴を整理すると応用できます。「品質」「使いやすさ」などの言葉を掲げる場合は、それぞれの商品で何が根拠になるのかを示し、ブランド全体への理解につなげましょう。
アパレル業界のブランドプロモーション
アパレルでは、商品の形や素材に加えて、着用したときの雰囲気やコーディネートも検討材料になります。写真や動画を使い、どのような場面で着たい服なのかを具体的に伝えることが、ブランドへの理解を深める手段になります。
トミー ヒルフィガー｜「#15秒ランウェイ」で着用シーンを表現
トミー ヒルフィガーの「#15秒ランウェイ」は、二階堂ふみさんと金子ノブアキさんが出演した動画企画です。Instagramのストーリーズを使い、電車内や神社などの日常的な場所をランウェイに見立て、服を着て歩く姿を短い動画で表現しました。
この事例で参考になるのは、商品の説明に加えて、着用した姿や動きを通じてブランドの雰囲気を伝えている点です。商品を使う場面と、見てもらう媒体の形式を組み合わせて表現することが、自社の企画を考えるヒントになります。
自社に応用する場合は、著名人の起用や演出の大きさをまねる前に、顧客が知りたい着用感や利用場面を整理しましょう。動画への反応と、ブランドや商品への理解は分けて確認し、関心を持った人が詳細を調べられる情報も用意します。
Webサービスとのコラボレーション
アプリやWebサービスとのコラボレーションも、ブランドを知ってもらう接点の一つです。共同企画や限定コンテンツなどを通じて、普段は自社の発信に触れていない人へアプローチできます。
企画を選ぶ際は、利用者の属性だけでなく、そのサービスを使う目的や関心と、自社が伝えたい価値が合っているかを確認します。参加する人にどのような楽しさや利点があり、その体験がブランドの理解にどうつながるかまで考えることが大切です。
製作現場を見せるブランドプロモーション
商品の製作過程を映像で紹介することも、ブランドの価値を伝える方法です。完成品の写真や仕様だけでは分かりにくい作業や工程を見せることで、ものづくりの特徴を具体的に伝えられます。
ライカ｜製作工程を通じて商品の背景を伝える
ライカは、限定モデル「Leica M9-P Edition Hermès」の製作過程を紹介する動画を公開しています。完成したカメラだけでなく、それが作られる過程に焦点を当てた事例です。
このような発信は、「品質へのこだわり」といった言葉を、実際の工程と結びつけて説明する手段として参考になります。顧客には普段見えない仕事の中から、商品の価値を理解する手がかりを示すことがポイントです。
自社で取り組む際は、単に作業風景を撮影するのではなく、何を理解してもらいたいかを決めましょう。たとえば、検査工程を紹介するなら、何を確認し、顧客に届ける品質とどう関係するのかを説明すると、映像を見る意味が伝わります。
製作現場の公開が難しい業種でも、サービス提供までの準備や、担当者が判断する際の基準などを紹介する方法があります。伝えたい強みを裏付ける過程を選び、顧客にとっての価値まで説明することが、自社への応用の考え方です。
参照：サイボウズ公式発表、山形県の県産品ブランドプロモーション、制作会社の実績紹介、ブレーンの企画紹介、Leica Camera公開動画
ブランドプロモーションの具体的な手法と選び方
ブランドプロモーションの手法は、届けたい相手と、理解してもらいたい内容に合わせて選びます。顧客が普段どこで情報を集めているか、どのような情報があれば自社の価値を判断できるかを確認しましょう。
以下では、Webメディア・動画・SNS・企業アプリについて、活用が向く場面と運用上のポイントを紹介します。
ブランディングメディアで特徴や専門性を伝える
ブランディングを目的とするWebメディアでは、商品・サービスの特徴、開発の背景、専門知識、活用事例などを継続して発信します。顧客の疑問に答えながら、どのような価値を提供するブランドなのかを伝える方法です。
特に、購入前に仕組みや用途を理解する必要がある商材や、顧客の課題によって適した選択肢が変わる商材では、情報を蓄積できるメディアが検討を支える接点になります。顧客が知りたいことと、自社が根拠を持って説明できる領域が重なるテーマから取り組むと、発信の方向性を定めやすくなります。
検索される回数が少ないテーマでも、自社の強みを必要とする顧客が調べている内容なら、取り上げる価値があります。ただし、テーマが専門的であることだけで反響は保証されません。情報を届ける方法や、記事を読んだ後にサービスの詳細・事例・相談先を確認できる導線も必要です。
新しいメディアの制作を決める前に、既存サイトへの情報追加で対応できるかを確認しましょう。制作後も内容を確認・更新できる体制と、集客・運用にかかる費用を含めて判断することが大切です。
ブランディング動画で利用場面やブランドの姿勢を伝える
ブランディング動画は、映像や音声を使って、ブランドの特徴や考え方を伝える手法です。商品の動きや使い方、製作工程、担当者の説明など、文章や静止画だけでは伝わりにくい内容を紹介する際に役立ちます。
制作前に、誰に、何を理解してもらうための動画なのかを決めましょう。初めてブランドを知る人には利用場面や特徴を、具体的に比較している人には使い方や対応範囲を示すなど、視聴者の疑問に合わせて内容を選びます。
伝えたい価値を、具体的な場面で示す
「丁寧な仕事」「使いやすい商品」といった言葉だけでなく、作業の様子や操作の流れなど、その根拠になる場面を映します。ブランドの姿勢を伝える場合も、実際の判断や取り組みを紹介すると、視聴者が意味を理解しやすくなります。
短い動画に情報を詰め込みすぎず、中心となるメッセージを絞りましょう。詳しい仕様や条件はWebページで補うなど、ほかの情報との役割分担も考えます。
視聴する場面と、その後の行動を設計する
SNSで見る動画と、サービスページで比較・検討するために見る動画では、必要な説明や長さが異なります。音声がなくても要点が分かる字幕や、内容を把握しやすい見出しを用意するなど、視聴環境に合わせて構成します。
視聴後に確認してほしい情報へ、迷わず進めることも大切です。商品詳細や関連事例など、内容に合う案内先を用意し、再生数だけでなく、詳細情報の閲覧や寄せられた質問も確認して改善します。
SNSでブランドの特徴を継続して伝える
SNSは、商品・サービスの利用場面や仕事の様子、顧客からよく寄せられる質問などを発信し、ブランドを知るきっかけをつくる接点です。投稿への反応や質問から、顧客が関心を持つ点を確かめることもできます。
Instagramなどで写真や動画を発信する場合は、商品の見た目に加えて、使い方や選び方を伝える方法があります。狙う顧客が利用しているか、伝えたい内容を表現しやすいかを基準に媒体を選びましょう。
投稿テーマを顧客の疑問と結びつける
ブランドの雰囲気をそろえることに加えて、顧客が何を知りたいかを考えると、投稿内容を具体化しやすくなります。購入前に聞かれる質問、利用時の工夫、担当者が大切にしていることなどを、伝えたいブランド価値と結びつけて紹介します。
反応が多い投稿でも、商品・サービスへの理解が深まっているとは限りません。コメントや問い合わせの内容を確認し、意図した特徴が伝わっているかを見直しましょう。
継続できる運用と、詳細情報への導線を整える
SNSでは、投稿の企画・制作・確認に加えて、コメントや質問への対応にも時間がかかります。担当者と対応範囲を決め、用意できる情報量に合わせて投稿を続けることが大切です。
投稿で関心を持った人が、商品詳細や事例、相談先を確認できるようにすることも必要です。プロフィールや投稿から案内するページを整え、閲覧後の行動も含めて改善します。
企業アプリで利用時の便利さや継続的な接点をつくる
企業アプリは、予約・注文・会員情報の確認など、顧客が繰り返し行う操作を便利にする手段です。日常的に利用するサービスでは、アプリでの体験もブランドへの印象に関わります。
たとえば、飲食店の予約や注文、アパレル商品の閲覧・購入など、顧客が利用する場面に合わせて機能を設計します。アプリを使うことで、顧客のどの手間が減り、何が便利になるかを明確にすることが出発点です。
繰り返し使う理由があるかを確認する
アプリは、ダウンロードしてもらった後も利用する理由が必要です。予約履歴を確認できる、よく注文する商品を選びやすいなど、継続的に役立つ機能があるかを考えましょう。
クーポンや特典も利用のきっかけになりますが、その反応だけではブランドへの理解や愛着は判断できません。利用頻度や使われている機能、顧客からの意見を確認し、実際の便利さにつながっているかを見直します。
既存の仕組みと比較し、維持・運用まで判断する
必要な機能が既存のWebサイトや予約サービスで提供できる場合もあります。顧客に新たなアプリを導入してもらう負担と、利用によって得られる利点を比較しましょう。
開発費に加えて、情報更新、不具合対応、セキュリティ対策などの維持・運用も必要です。顧客が継続して使う理由と、自社が運用を続けられる体制の両方を確認してから、導入を検討します。
ブランドプロモーションの目的と施策を決める5つの手順
ブランドプロモーションの事例や手法を自社に取り入れる際は、届けたい相手と、変えたい認識を先に整理します。既存の顧客の声や商談記録、発信内容を確認し、次の手順で方針を決めましょう。
手順1：誰に伝えるかを明確にする
まず、自社の商品・サービスを必要とする顧客を整理します。年齢や業種などの属性に加えて、どのような課題や用途があり、購入・利用の際に何を重視するかを確認しましょう。
BtoBで利用者と決裁者が異なる場合などは、それぞれが知りたい情報も変わります。どの相手の判断を支えるために発信するのかを決めることで、内容や接点を選びやすくなります。
手順2：現在の認識と、伝えたいイメージを整理する
顧客が今、自社をどのような会社・ブランドだと捉えているかを、問い合わせや商談、ヒアリングから確認します。社内で意図しているイメージと、顧客の受け止め方を分けて整理しましょう。
たとえば、幅広いサービスを提供していても、一部の商品の会社としてしか知られていない場合があります。この場合は、知名度を上げるだけでなく、対応できる課題や用途を知ってもらうことが目的になります。
「何を知られていないのか」「どこを誤解されているのか」まで具体化することが、施策の役割を決める手がかりです。
手順3：伝える価値と根拠を絞る
顧客に理解してもらいたい価値を決め、その根拠となる商品特徴や実績、提供体制を整理します。「高品質」「専門性が高い」といった表現には、何がそう言える理由なのかを添えましょう。
一度の発信で多くの強みを伝えようとせず、対象顧客の関心に合うものを優先します。広告やSNS、Webサイトで説明の詳しさが変わっても、中心となる価値や提供条件に食い違いがないようにします。
手順4：情報に触れる場所と、その後の行動を設計する
顧客が普段どこで情報を集め、何を見て検討しているかを確認し、接点を選びます。利用場面を見せたいなら動画、複雑な条件を説明したいならWebページなど、内容を伝えやすい形式も考慮します。
さらに、興味を持った後に確認できる商品情報や事例、相談先を用意します。発信内容と、次に案内する情報がつながっていることが重要です。新しい媒体を増やす前に、既存ページや資料の改善で対応できる部分も点検しましょう。
手順5：目的に合う指標で反応を確かめる
認知を広げたい場合は対象顧客への到達や認知度、強みを理解してもらいたい場合は顧客の受け止め方、検討につなげたい場合は詳細ページの閲覧や相談内容を確認します。表示回数や再生数だけでは、どのように理解されたかまでは分かりません。
施策前後を比較できるよう、確認する項目と期間、担当者を決めておきます。広告予算や季節性などの影響も踏まえ、届いていないのか、伝わっていないのか、次の行動につながっていないのかを切り分けて改善します。
届けたい相手や伝える価値が定まらず、施策を選びにくい場合は、顧客・競合・自社の強みを横断して整理する必要があります。Zenkenでは、強みが評価される市場やポジショニングを整理し、訴求と集客につなげる戦略をご提案しています。
ブランドプロモーションは、伝えたい価値から施策を選ぶ
ブランドプロモーションでは、顧客にどのような特徴を理解してもらいたいかを明確にし、その価値が伝わる表現と接点を選ぶことが大切です。事例を参考にする際も、企画や媒体に加えて、対象顧客とメッセージの関係に注目しましょう。
まずは顧客の声や問い合わせ内容から、自社のどの特徴が伝わっていて、どの情報が不足しているかを確認してみてください。意図したイメージとのずれがあれば、発信する内容や、詳しい情報への案内を見直す手がかりになります。
既存のWebサイトや資料、SNSで改善できる部分を整理し、必要に応じて新しい施策を検討します。実際に提供できる価値を根拠とともに伝え、顧客の反応を確かめながら取り組みを続けましょう。
ブランドプロモーションをWeb集客につなげる戦略をご相談ください
伝えたい強みはあっても、どの顧客に届けるべきか、どの情報を優先して発信すべきかで迷うことがあります。露出を増やしても相談内容が自社の得意分野と合わない場合は、媒体選びに加えて、対象顧客と訴求を見直す必要があります。
Zenkenでは、顧客・競合・自社の強みを整理し、強みが評価される市場で、誰に何を伝え、どのように検討・相談につなげるかを考えるマーケティング戦略をご提案しています。
ブランディングメディアで、顧客の疑問と自社の価値を結びつける
画像引用元：Zenken「音と、暮らす。〜防音室のある家〜」（https://www.living-withsound.net/）
Webで継続的に情報を届ける手段の一つが、ブランディングメディアです。顧客が知りたいテーマを入り口に、商品・サービスの特徴や活用場面、選ぶ際の判断材料を伝え、ブランドへの理解を深めることを目指します。
Zenkenが手掛けた「音と、暮らす。〜防音室のある家〜」も、特定のテーマに関心を持つ顧客へ情報を届けるメディアの一例です。自社で活用する場合は、顧客が調べる内容と、自社の強みを伝えられるテーマが重なるかを検討します。
新たなメディアの制作に限らず、既存サイトやコンテンツの改善で対応できる部分も含め、課題に合う施策を考えることが大切です。ブランディングメディアの考え方や支援内容については、以下の資料もご活用ください。
現在の発信や集客で感じている課題をお聞かせください
「認知は広がったが、強みが伝わっているか分からない」「関心を持った人を、具体的な検討につなげたい」といった状況からご相談いただけます。
既存の取り組みを活かしながら、対象顧客・伝える価値・情報の届け方を整理することから、Web集客の方針を検討します。
