「ストレスチェックサービスを導入したいがどのようなサービスを選んだらよいかがわからない」といった悩みを抱える企業の方もいるのではないでしょうか。
そこで、こちらの記事では、WEBでの無料プランストレスチェックサービスプランを提供している企業や社員教育などの実践方法まで提案する企業、組織の健康も分析できるサービスなどさまざまなストレスチェックサービスを紹介していきます。各サービスの特徴や強み、費用や口コミをまとめました。
ストレスチェックサービスの一覧表
ここでは、ストレスチェックサービスについてご紹介していきます。それぞれのサービスが持つ強みや特徴をご紹介していきますので、自社のニーズに合ったサービス選びにお役立てください。
会社名 | サービスの特徴 |
---|---|
ストレスチェック(パソナセーフティネット) |
個人と組織の健康をチェック!全国・業界比較で自社の状況を把握できる
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やってよかったストレスチェック |
メンタル不調のケアから人材育成まで!1人110円※で充実のストレスチェックサービス
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総合心理教育研究所 |
30万件以上の臨床データを基に開発!アフターケアまでワンストップで提供 |
HoPEサーベイ |
離職リスク×生産性低下を未然に防ぎ、組織のストレス課題を丸ごと解決 |
ストレスチェッカー(HRデータラボ) |
初期費用0円。無料で利用できるプランも用意 |
LLax forest |
ヘルスケアの専門職が制作したオンラインコンテンツを100種類以上用意 |
COCOMUストレスチェックサービス |
企業にフィットしたサービスを提供する「セミーオーダー対応型」である点が特徴 |
WELSA |
健康セミナーやフィットネスアプリといったコンテンツを通じた健康増進施策も提案 |
HM-neo |
健診に関連する管理業務が一元管理できるシステム |
ドクタートラスト |
ストレスチェックの実施料金のみでスタッフによる事務サポートや集団分析も提供 |
リモート産業保健 |
産業医+産業看護職の2名体制で行われる完全リモートストレスチェックサービス |
Carely |
使いやすさにこだわった設計のシステム。保健師や臨床心理士によるサポートも可能 |
M-Check+ |
ストレス耐性に関する独自項目の追加によりより深い気づきを得られる仕組み |
ORIZIN |
14ヶ国語以上の外国語受検も可能 |
中災防 |
個人リポート・グループ集計リポートの2パターンの報告書を提出 |
同友会 |
ストレスチェックに加え運用体制や実施方法についてのアドバイスも提供 |
ソシキスイッチ ストレスチェック |
東京都や仙台市、宇治市など自治体の導入実績も豊富。外国語14言語をカバー |
ストレスチェックサービスとは?

「ストレスチェックサービス」は、従業員に対するストレスチェックを実施し、さらにチェックを行った後の対策まで行うサービスを指しています。ストレスに関する質問に対し従業員が回答し、集計・分析することによって、労働者が抱えているストレスについて把握できます。
ストレスチェックは、従業員の精神面における不調を未然に防ぐためにも大切な取り組みです。取り組みを行う場合には、産業医との連携や判定基準選定、高ストレス者への対応といったように、チェック以外にも行う業務が多くありますが、サービスの活用によってスムーズにストレスチェックを行えます。
50人未満の事業場も対象に!義務化に向けて準備を
2025年5月に可決・公布された労働安全衛生法の改正により、これまで努力義務とされていた従業員50人未満の事業場にも、ストレスチェックの実施が義務化されることになりました。
施行日は「公布日から3年以内に政令で定める日」とされており、遅くとも2028年5月までにはすべての事業場において義務化される予定です。
ただし、政令によっては前倒しされる可能性もあるため、厚生労働省などからの発表を随時確認し、早めに準備を始めることが大切です。
なぜ今ストレスチェックの義務化?法改正の理由く
今回の法改正には、深刻化するメンタルヘルスの社会課題が背景にあります。厚生労働省のデータによると、精神障害による労災認定件数は年々増加傾向にあり、2024年度には請求件数は3,575件、支給決定(労災認定)件数は883件で、いずれも制度開始以来の最多を更新しました。(※)
このような状況を受け、国はこれまでの「発生後の対応」から、「未然防止」へと対策の方向性を大きく転換。その鍵を握るのが、中小企業を含めたすべての事業場なのです。実際に、全労働者の半数以上が中小規模事業場で働いており、ここでの対策強化が社会全体の健康改善に直結すると考えられています。
※参照元:厚生労働省 | 令和5年度「過労死等の労災補償状況」の訂正について(https://www.mhlw.go.jp/content/11402000/001276368.pdf)企業も従業員も得をする!ストレスチェック導入のメリットとは

従業員自身が自分のストレスに気づける第一歩に
ストレスは知らないうちに溜め込みやすいものですが、なかなか自分では気づきにくい場合も。ストレスチェックサービスの活用により、従業員自身が自分の心身状態を把握できるといった点が大きなメリットといえます。ストレスに早めに気づき、対処できるようになれば健康を守ることにもつなげられます。
労働環境改善につなげられる
ストレスチェックサービスを利用すると、その結果の集計・分析が可能となります。年代や職種、部署別といった形で集計が行われるため、この結果をもとにして負荷の高さやストレスの原因などを把握して労働環境の改善につなげられます。原因の把握によって、より良い対応につなげられます。
企業側の負担を軽減できる
ストレスチェックにはさまざまな業務が発生するため、サービス利用により企業側の負担軽減にもつなげられます。
従業員との面談や高ストレス者への対応など、企業が独自に行った場合には大きな負担となると予想されますが、サービスの活用によって関連業務をお任せできます。このことにより企業への負担が軽減されて他の業務に注力できるため、業務の効率化にもつなげられます。
従業員の率直な回答を得やすい
自社内でストレスチェックを行った場合には、従業員の率直な回答が得にくい可能性もあります。これは、上司にチェック結果を共有されることを考えてしまい正直に回答できないといったケースがあるためです。
しかし、ストレスチェックサービスを導入した場合には外部業者がチェックを実施します。この場合の担当者には守秘義務があり、人事権をもつ者に結果が開示されることはないといった点から率直な回答を得やすくなるといったメリットもあります。
失敗しないサービス選び!目的別にチェックすべき3タイプ
ストレスチェックサービスは一見どれも同じように見えますが、実は目的や活用の仕方によって適したサービスが異なります。自社が何を重視したいのかを明確にすることで、最適なサービスを選ぶことができます。
ここでは、主なサービスを目的別に3つのタイプに分類し、それぞれの特徴やおすすめの企業像を紹介します。
あなたの企業に合うのはどれ?3つのタイプ早見表
タイプ | 主な目的 | 特徴 | おすすめ企業 |
---|---|---|---|
実施効率化 (コンプライアンス重視型) |
法令遵守とコスト削減 | Webシステムで手間を削減 簡単な集計機能 |
初めて義務化の対象になる中小企業 |
対応フォロー (リスク対策・事後措置重視型) |
高ストレス者への対応と職場改善 | 医師面談やeラーニング、コンサル付き | メンタル不調の休職・離職対策を重視する企業 |
健康管理一元化 (健康経営推進型) |
戦略的な人事施策・健康経営 | 勤怠・健診データとの統合管理 | 従業員の健康を経営資源と考える大企業 |
タイプ1:実施効率化(コンプライアンス重視型)
このタイプは、ストレスチェックを低コストで効率的に実施したい企業に適しています。Web上で受検を完結でき、担当者の負担も最小限で済みます。- メール通知や集計が自動で行える
- 基本的な集団分析レポートが含まれている
- 料金が安価または無料プランがある
まずは法令をクリアすることを優先したい企業におすすめのスタートラインです。
タイプ2:対応フォロー(リスク対策・事後措置重視型)
メンタルヘルス対策を実質的に機能させたい企業には、対応フォロー型が適しています。高ストレス者への医師面談の手配や、職場環境改善に関するコンサルティングまでサポートが受けられます。
- 専門家による分析・解説付きのレポート
- eラーニングによる教育プログラム
- 面談代行や相談窓口などのオプションが充実
単なる制度運用で終わらせず、改善につなげたい企業に最適です。
タイプ3:健康管理一元化(健康経営推進型)
このタイプは、ストレスチェックを経営戦略の一環として活用したい企業に向いています。健診データや勤怠情報など、他の健康データと統合して分析できます。
- 人事・労務システムと連携可能
- 生産性や組織状態との相関を可視化
- 高リスク者の早期発見と予防にも活用可能
健康経営を推進したい企業にとって、将来を見据えた投資となるでしょう。
ストレスチェックサービスでよくある質問

Q1. ストレスチェックサービスの費用相場は?
ストレスチェックサービスの費用相場は、こちらの記事で紹介しているサービスを参考にすると「1人あたり年額300〜2,500円程度」といったサービスが多いようです。
ただし、サービス内容によってはそれ以上の費用が必要になる場合や初期費用が必要な場合などもありますので、自社のニーズと予算に応じたストレスチェックサービスを選ぶことがおすすめです。
Q2. ストレスチェックサービスを選ぶ際の注意点は?
ストレスチェックサービスを選択する場合には、まずどのような点を重視するのかを考える必要があります。
例えば「ストレスチェック受検率を上げたい」といった場合にはスマホやPCから受検できるタイプのサービスがおすすめですし、「チェックを実施した後のアフターフォローを重視したい」場合には、面談調整機能や分析機能が充実したタイプのサービスを選ぶとしっかりとフォローが行えるようになります。
また「業務効率を重視したい」というニーズがある場合には、データ管理や報告書の作成などを含め、クラウドでデータを一元管理できるサービスがおすすめです。このように、ストレスチェックサービスを導入する上でどのようなニーズがあるのかを把握してからサービスを選ぶことがポイントといえます。
ストレスチェックサービスのまとめ

ストレスチェックサービスを導入したい企業向けに、さまざまなサービスを紹介してきました。それぞれのサービスにより内容が異なってくるため、自社ではどのような点を重視したいのかといった点をまず明らかにしてからどのストレスチェックサービスを導入するかを検討することがポイントです。
また、ストレスチェックサービスの導入によって、企業側・従業員側にどのようなメリットが考えられるのか、サービスを選択する際のポイントについてもまとめています。これからサービスの導入を行いたいと考えている企業の方は、ぜひ参考にしてみてください。
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- 本記事は、2023年8月時点の情報をもとに作成しています。掲載各社の情報・事例をはじめコンテンツ内容は、現時点で削除および変更されている可能性があります。あらかじめご了承ください。