ミスタードーナツのマーケティング戦略・経営戦略を分析

ミスタードーナツのマーケティング戦略とは？

ミスタードーナツは、掃除用品や掃除サービスのレンタルを行う「ダスキン」が運営するドーナツチェーン店です。アメリカで誕生したミスタードーナツですが、現在、日本ではダスキンが事業本部となっています。

そんなミスタードーナツは、1971年に大阪で一号店がオープンして以来、日本各地に店舗を展開してきました。しかし、世代を問わず愛されるミスタードーナツにも、収益が低下し、赤字経営に苦しんだ時期があったのです。

一時期は大量閉店する事態となったミスタードーナツは、どのように復活したのでしょうか。

退店による1店舗あたりの収益改善

先述の通り、ダスキンのフードグループは、一時期、赤字経営が続いていました。2015年3月期には2億円、2016年3月期は15億円、2017年3月期は7億円もの赤字となっています。

そこで、ダスキンは経営改善として「採算が取れない店舗の退店」を進めていきました。具体的には、2015年3月期に1316店あったミスタードーナツの店舗は、2022年3月期時点で979店舗まで減少しています。

結果として、2017年3月期には1店舗あたりの売上高が6,850万円でしたが、2022年3月期は9,490万円と、1.4倍まで売上を伸ばすことに成功しました。店舗数を縮小したことで1店舗あたりの売上を増加させ、収益を改善させることができたのです。

※参照元：株式会社ダスキン「2022年3月期決算説明会」（https://www.duskin.co.jp/ir/library/presentation/pdf/pre2022.pdf）

共同開発商品の販売

ミスタードーナツが収益改善の施策として、「共同開発商品の販売」も挙げられます。売上が改善され始めた2018年頃から、ミスタードーナツでは共同開発商品を取り入れるようになりました。

共同開発では、「有名シェフ監修」のように、商品の材料は店舗にあるものを使用して、対応できる範囲でシェフに監修してもらう形式が一般的です。しかし、ミスタードーナツでは、共同開発する会社が用意する材料やレシピを使用して、商品開発を行っています。

共同開発した商品は、「misd meets」という商品名で、これまでにピエール・エルメや祇園辻利など有名ブランドと共同開発を行い、様々なヒット商品を生み出しています。

ミスタードーナツの経営に学べること

ミスタードーナツのマーケティング戦略からは下記のようなことが学び取れます。

従来のやり方を見直す

ミスタードーナツは、これまで同じ様式の店舗を大量に展開し、商品も大量生産・大量販売でコストを下げる戦略をとってきました。しかし、急速な少子高齢化の進行やファミリー層の減少など、ここ10年で社会のあり方は大きく変わっています。

ミスタードーナツは、低迷した原因として「何年も前の販売スタイルをずっと変えてこなかった」ことを挙げています。そのため、現在では、小ロットでの生産や店舗の改装・閉店など、社会の変化に柔軟に適応するスタイルを取っています。

以前は問題がなかった経営体制でも、社会情勢や競合他社の動向といった外部要因の変化によって、体制の見直しが必要な場合があります。近年では、コロナ禍の影響など、変化に合わせて自社のスタイルを見直すことが重要です。

時代に適応した商品の提供

ミスタードーナツは、数十年前から変わらず販売されている「定番商品」が多数あります。この定番商品には根強いファンも多く、リピーターの獲得という点では、定番商品の存在は非常に重要です。

しかし、新たなーゲットとして若年層を取り入れようとする際には、ターゲットが「ミスタードーナツを利用したい」と思えるような、工夫が必要となります。

そこで、ミスタードーナツは「共同開発商品」という切り口からの集客に成功しています。時代に合った商品提供によって、ミスタードーナツは「選ばれて」いるのです。

会社概要

• 会社名：株式会社ダスキン
• 設立：1963年2月4日
• 所在地：大阪府吹田市豊津町1番33号

ミスタードーナツのマーケティング戦略まとめ

今回は、ミスタードーナツのマーケティング戦略について解説しました。ミスタードーナツは、「退店による1店舗あたりの収益改善」と「共同開発の提供」によって、低迷期から売上改善に成功しています。

そんなミスタードーナツのマーケティング戦略からは、従来のやり方に固執しない経営体制の大切さが学べます。

下記より、キャククル運営元のZenkenが8,000サイト以上のWebサイト制作を通しクライアントの強みを抽出したノウハウをワークシート化した、マーケティング分析資料が無料でダウンロードいただけます。改めて「自社のマーケティング戦略を分析してみたい」という企業の方は、ぜひご活用ください。

ワークシートの
ダウンロードはこちら